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前回の記事で「教養を備えたイノベーティブな人材」の必要性に触れましたが(参照:「『グローバル5』の学生を企業が我れ先に狙う理由」)、今回はイノベーティブ人材について考えたいと思います。 日本はイノベーション立国? 2013年に発表されたGEグローバル・イノベーション・バロメーター2013には、世界25市場・3100人のシニアエグゼクティブの回答結果が発表されています。この調査の「当社は破壊的なイノベーションに、これまで以上に取り組んでいる」との問いにイエスと回答した人は、日本では18%と調査対象25カ国中最下位でした。 また「社会全体がイノベーションを支持しており、若い世代にイノベーションへの熱意がある」との問いでは、グローバル平均が77%に対して日本は24%とこちらも最下位でした。 さらにグローバル・イノベーション・インデックス2013では、日本のイノベーション指数ランキングは22位とア
有料会員制の転職サイト「ビズリーチ」を運営するビズリーチが2012年10月に立ち上げた「RegionUP」が好調のようだ。RegionUPは、シンガポールや香港を中心としたアジア太平洋地域に特化した有料会員制の転職サイトで、年収10万ドル以上のビジネスパーソンと企業・ヘッドハンターをつなぐプラットフォームとして、β版の時期も含めると2年弱サービスを提供してきた。 RegionUPのこれまでの歩みやアジアにおける転職市場の現状を、ビズリーチ代表取締役の南壮一郎氏にシンガポールオフィスで聞いた。 サービス開始から2年--アジアならではの特徴は? ――1人でシンガポールオフィスを立ち上げ、「RegionUP」のグランドオープンまでに約400人のヘッドハンターを集めたそうですね。 立ち上げ期だった2010年は1年のうち7割をシンガポールで過ごしました。最初は企業やヘッドハンターに対してテレアポや飛
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1954年東京都生まれ。 東京大学工学部航空工学学科卒業、米国プリンストン大学工学部修士課程修了。 日本国有鉄道(現・JR)、マッキンゼー・ジャパンを経て、89年に現在のワトソンワイアットに入社。93年には同社代表取締役社長に就任。97年に独立しピープルファクターコンサルティングを設立。 2000年から、慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科教授も努め、現在は、慶応義塾大学SFC研究所キャリア・リソース・ラボラトリー上席所員を務める。 おもな著書に「キャリアショック」(ソフトバンククリエイティブ・SB文庫)、「人材マネジメント論」「成果主義」「組織改革」「キャリア論」(以上、東洋経済新報社)、「人材マネジメント革命」「キャリアをつくる9つの習慣」(以上、プレジデント社)、「人が育つ会社をつくる」(日本経済新聞社出版)、「組織マネジメントのプロフェッショナル」(ダイアモンド社)、「いらないヤ
Shannen Doherty, la particolare richiesta prima ...
「制度が変わるなら、派遣事業は廃業しますよ」――。 首都圏でシステム開発事業を手掛ける中小ITベンダーA社の浅野社長(仮名)はこう話す(写真)。同社はシステム開発の受託などを手掛ける傍ら、大手ITベンダーからの求めに応じて、技術者派遣も実施している。特定労働者派遣事業の届出もしている。 しかし、厚生労働省がまとめた派遣制度の見直し案に基づく改正労働者派遣法が施行されれば、特定労働者派遣は廃止となり、許認可の取得が必要になる。許認可要件には、「1事業所当たり純資産が2000万円以上あること」といった資産条項が含まれる可能性が高い。体力の乏しい中小企業には厳しい内容である。派遣を主力事業とする中小ITベンダーや派遣事業者は、苦境に追い込まれそうだ。 幸運なことに、A社において派遣事業が占める割合はさほど大きくない。派遣業撤退による事業への影響は限定的だ。ただし、顧客である大手ITベンダーからの
会社に対する「悪口」「誹謗(ひぼう)中傷」などの書き込みを見たことがありますか? 企業の広報または人事担当者に聞いたところ「ある(頻繁に+まれに)」と答えたのは62.7%であることが、ネクストリンクの調査で分かった。 「ある」と答えた人のうち、92.8%が「(悪意のある書き込みを見つけたあと)何も対策をしていない」「何をしたらいいのか分からない」と回答しており、「日常的にブラック企業の報道がなされているのにもかかわらず、企業側の対策意識はまだ低いようだ」(ネクストリンク) ネット上での評判は、企業にとってどんな損害を与えると思っているのだろうか。この質問に対し、「従業員や社内スタッフのモチベーションが下がる」(50.7%)と答えた人が最も多く、次いで「エンドユーザー(特に見込み顧客)が減ってしまう」(50.0%)、「複数社から内定を獲得している優秀な学生が採用できない」(43.0%)と続い
米国の採用担当者の間で、これまで主流だったMonster.comやCareerBuilder.comなどの「ジョブボード」から、FacebookやLinkedInなどの「ソーシャルネットワーク」への移行が進んでいるようだ。 海外記事の紹介。コンサルティング会社Corporate Executive Boardが12月に実施した調査によれば、24%の企業が「外部の採用サイトやジョブボード(Monster.com, CareerBuilder.comなど)といった従来型採用ツールの利用を減らす」と回答。また、ほぼ80%が「ジョブボード以外の手段(1.紹介・照会、2.FacebookやLinkedInなどのウェブサイト)を昨年よりも活用する」と回答した: About 24% of companies plan to decrease their usage of third-party empl
久々の海外サービス紹介。企業の評判や給与を在職者や在職経験者が投稿するGlassdoor。日本でGlassdoorに関する話題は、同社が発表している働きやすい企業ランキングが記事化されていたくらい。 Glassdoorとは面接や給与や評判が投稿される企業CGM 上記が企業詳細ページ。twitterへの転職を検討している人にとっては、知人から直接聞く次にこういった情報は喉から手が出るほど欲しいのではないか。給与水準なども生々しく出ているのでも良い。 ちなみにCrunch Baseによると2013年12月にシリーズF?で$50Mを調達し、2007年6月に創立後、調達額の累計は$91.5Mとなった。ちなみに2012年10月にシリーズDを実施したときのTech Crunchの記事によると、2011年頃から伸びてきたらしく、企業評判のCGMという特性上、立ち上げにかなり時間はかかったのだなと感じた。
いよいよ4月。今年はすでに桜は散り始めているが、初々しい新入社員が登場する季節となった。だが、当初は希望に満ちあふれた新人も3年後には中卒7割、高卒5割、大卒3割が退職する「7・5・3」現象が待ち受ける。 定着率の高さは働きやすい会社のポイントとされる。先週相次いで紹介したCSR企業ランキングでも、新卒定着率は人材活用の重要な評価項目の1つだ。では、CSRに積極的な会社の定着率はどうなのだろうか。 東洋経済CSR調査では、学歴にかかわらずすべての2009年4月入社の社員が3年後の12年4月に何人在籍しているかを聞いている(一部前年度になっている場合あり)。『CSR企業総覧』掲載1128社のうち、男女それぞれの人数を回答している799社のデータを使い、定着率の業種別集計と個別企業のランキングを作成した。 まずは全体像をご紹介する。全体の定着率の平均は86.0%。男性87.5%、女性84.8%
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