北極圏が燃えている…！衛星写真に写る黒煙が、超リアルで怖い
北極圏が燃えている…！衛星写真に写る黒煙が、超リアルで怖い2019.07.22 23:0080,951 Brian Kahn - Gizmodo US ［原文］ （ R.Mitsubori ） 温暖化のせいで、北極圏が火事だ。 今、北極圏の広い範囲で大規模な火災が発生しています。北極からアラスカ、グリーンランド、シベリアにかけての地域が記録的な猛暑に襲われていて、そのせいで森林火災が発生する事態になっているんです。衛星写真を見ると、その様子が恐ろしいほどよくわかります。 衛星画像処理の第一人者、ピエール・マルクーゼ氏の画像では、炎が北極圏の森林や泥炭地を襲う様子がはっきりと見えます。網目状に走る川やそびえ立つ山々、広大な森林の茂みなど、繊細な景色が、厚い煙の毛布に覆われてしまっています。 アラスカでは、今年だけでもすでに約64万ヘクタールが山火事の被害にあっています。7月初めには大火事の煙
日本の砂浜大ピンチ 温暖化で６割の沿岸で完全消滅のおそれ | NHKニュース
海水浴やサーフィンなどで私たちに身近な砂浜が危機にひんしています。地球温暖化による海面上昇の影響で、最悪の場合、今世紀末までに日本の９割の沿岸で砂浜の面積が半分以上減るほか、６割が完全に消えるおそれのあることが国の研究機関などの分析で分かりました。 それによりますと、今後、世界の平均気温が約４度上がると、日本の沿岸では、今世紀末までに海面が最大で60センチ上昇し、これに伴って、最悪の場合、全国77の沿岸のうち、96％に当たる74の沿岸で砂浜の面積が、今より半分以上減る可能性のあることが分かりました。 さらに、60％に当たる46の沿岸では、砂浜の消失率が100％に達し、完全に消えるおそれがあるということです。 国土交通省によりますと、全国各地の砂浜では、戦後の開発や台風による高波などの影響ですでに消失や減少が起きています。 このうち、神奈川県の湘南海岸では、例えば茅ヶ崎市で平成17年までの5
温暖化進めば、航空機の１～３割に重量制限も 揚力不足：朝日新聞デジタル
温暖化がこのまま進むと、今世紀後半には世界各地の空港で、離陸する航空機の１～３割に重量制限が課されたり、涼しくなるまで離陸を待ったりする事態になるかも知れない。気温が高くなると空気が薄くなり、揚力が得にくくなるためという。米コロンビア大などの研究チームの論文が１３日、学術専門誌に掲載された。 航空機は滑走して翼の周りに空気の流れを作り、揚力を得て離陸する。気温が上がると空気の密度が下がり、揚力を得にくくなる。 研究チームは、各空港の最高気温が産業革命前より今世紀末までに４～８度上昇するシナリオをもとに研究。米国や欧州、南アジアなど世界１９の空港ごとに、ボーイングとエアバスの５機種について、温暖化による気温上昇が航空機の離陸にどう影響するかを評価した。 その結果、暑い日の日中には、離陸しやすくするための重量制限で、１～３割の飛行機の燃料や貨客などを最大４％減らす必要が出るとした。１６０人乗り
地球温暖化の「休止」はなかった、米英大チームが確認
南極半島西方沖に浮かぶ氷山（2016年3月2日撮影、資料写真）。(c)AFP/EITAN ABRAMOVICH 【1月5日 AFP】1998～2014年に地球温暖化の一時的な休止があったとの見方は誤りだとする米英大チームの研究論文が4日、米科学誌「サイエンス・アドバンシズ（Science Advances）」に掲載された。 論文を発表したのは米カリフォルニア大学バークレー校（University of California at Berkeley）と英ヨーク大学（University of York）の合同研究チーム。地球温暖化の休止をめぐっては2015年に米海洋大気局（NOAA）が発表した報告書が物議を醸していたが、今回の論文はNOAAの報告書を裏付けるものとなった。 NOAAは報告書で、現在の海洋気象ブイによる海水温測定値は、以前の海洋気象観測船によるものよりやや低い温度を示す傾向にあ
成層圏に二酸化硫黄をまいて太陽光を遮断して地球温暖化を防ごうという「Geoengineering」とは？
二酸化炭素などの温室効果ガスの増加によって20世紀以降、かつてないほど急激に地球の気温が上昇しています。気温上昇に伴って気候が変化して異常気象が起こるなど地球環境の危機とも呼ぶべき地球温暖化に対して、成層圏に気体を散布することで太陽光を遮断するというアイデアが出され、その是非について議論が紛糾しています。 Climate Hackers: One man’s plan to stop global warming by shooting particles into the atmosphere | The Verge http://www.theverge.com/2016/8/24/12589796/climate-hackers-david-keith-geoengineering-climate-change 成層圏に二酸化硫黄を散布するGeoengineeringがどんなものかに
温暖化→農作物が不足→死者５０万人増 英グループ推計：朝日新聞デジタル
地球温暖化が進むと農業生産が減り、食料不足で亡くなる人が２０５０年に５０万人以上増えるとの推計を英オックスフォード大の研究グループが２日付の英医学誌ランセット電子版に発表した。温暖化対策を進めるとともに、影響を軽減する適応策として、食事や体重を管理する公衆衛生プログラムが必要としている。 世界の人口や経済成長の将来予測、食料の生産や貿易を分析するモデルを使って試算した。温暖化が最も進んだ、産業革命前からの気温上昇が今世紀末に４度以上になるケースでは、温暖化がない場合に比べ、５０年時点の１人１日あたりの摂取エネルギーが９９キロカロリー減少。野菜や果物は１４・９グラム、肉類が０・５グラム減るという。 カロリーや肉類が減れば、肥満などからくる生活習慣病も減るが、野菜や果物不足と低体重による死亡者数のほうが上回るという。この結果、亡くなる人は世界全体で５２万９千人増えると推定。１５５カ国で死者数を
温暖化対策 削減目標達成計画 来年春までに取りまとめ NHKニュース
地球温暖化対策を話し合う国連の会議、ＣＯＰ２１で新たな枠組み「パリ協定」が採択されたことを受けて、２２日、安倍総理大臣は内閣の最重要課題として温暖化対策に取り組んでいくよう指示し、削減目標の達成に向けた計画を来年春までに取りまとめることを確認しました。 このパリ協定を受けて２２日、総理大臣官邸で地球温暖化対策推進本部の会議が開かれました。この中で、温室効果ガスを２０３０年までに、２０１３年と比べて２６％削減するとした目標を達成するため、具体的な取り組みなどを盛り込んだ「地球温暖化対策計画」を来年春までに取りまとめることを確認しました。 そのうえで、安倍総理大臣は「経済成長と地球温暖化対策を両立させ、国際社会を主導する」と述べて、内閣の最重要課題として温暖化対策に取り組んでいくよう関係閣僚に指示しました。 削減目標を巡っては来年４月に始まる電力小売りの全面自由化を前に、コストが安い一方で、排
いまさら温暖化論争？ 温暖化はウソだと思っている方へ（江守正多） - エキスパート - Yahoo!ニュース
（新幹線の中で編集作業していたら、間違えて書きかけで公開してしまっていました。2015年12月2日21:06以前にご覧になった方、たいへん失礼いたしました。筆者） 2009年前後、「温暖化は本当かウソか」という類の論争に筆者はかなり巻き込まれた（例えばこれや、これや、これ）。当時は2007年から続く「温暖化ブーム」で、温暖化は怖いという本もウソだという本も書店にたくさん並んでいた。 その後ブームが去り、温暖化自体が次第に話題にならなくなると、「ウソだ」もあまり聞かれなくなった。2011年の福島第一原発事故後には、「温暖化は原発推進の口実だ」ということで、脱原発運動の中に「温暖化はウソ」がかなり聞かれたが、最近はそれも目立たなくなってきていた。 そこに突然やってきたのが、今週始まったCOP21（国連気候変動枠組条約 第21回締約国会議）による温暖化報道の急増である（筆者を含む関係者にとっては
温暖化で子ども７億人 洪水や干ばつの危険に NHKニュース
フランス・パリで来週から開かれる地球温暖化対策の国連の会議ＣＯＰ２１を前に、ユニセフ＝国連児童基金は、温暖化の影響で７億人近くの子どもたちが洪水や干ばつの危険にさらされていると警告する報告書を公表しました。 このうち、洪水が起きる可能性が高い地域は、インド北部や中国南部などアジアに集中しているほか、干ばつが起きる可能性が高いのは、エジプトなどの北アフリカだとしています。そのうえで、これらの地域では、食糧不足による栄養不良やマラリアや下痢といった病気の流行などが懸念されると指摘しています。 ユニセフは「喫緊の行動が必要とされていることを裏付ける結果だ」として、来週からパリで開かれるＣＯＰ２１で、地球温暖化の原因となる温室効果ガスの排出削減に向けた国際的な合意の必要性を訴えました。 ＣＯＰ２１を巡っては、国連の別の機関が、気象災害による死者がこの２０年間で６０万人を超えたとする報告書をまとめて
地球は温暖化してないって説
10年位前まではよく見たけど今はどうなってるんだろう。 宮崎哲弥なんかはそうだったけど今でも意見は変えてないのかな。 メジャーなメディアはすっかり地球温暖化は事実で原因は人間の活動であるって雰囲気だよね。
電力業界 温室効果ガス３５％程度削減へ NHKニュース
国内で温室効果ガスを最も多く排出する電力業界が、地球温暖化対策に取り組むため、２０３０年度の排出量を２０１３年度に比べて３５％程度削減する自主目標を策定する方向で調整を進めていることが分かりました。実現には、再生可能エネルギーの積極的な活用や原発の再稼働を前提としています。 国内で温室効果ガスを最も多く排出する電力業界は、政府の目標実現に向けて、自主的な削減目標を策定しようと協議を続けてきました。 関係者によりますと、業界では電力販売量１キロワットアワー当たりの温室効果ガスの排出量を、２０３０年度には、２０１３年度に比べて３５％程度削減する方向で最終的な調整を進めているということです。この水準は、震災前の２０１０年度に原子力発電所が５０基稼働していたときの温室効果ガスの排出量よりも少なく、電力業界にとっては厳しい内容となっています。 このため、目標実現のためには、再生可能エネルギーの積極的
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