東日本大震災発生以降、首都圏で大規模な地震が起きる可能性が指摘され続けている。 専門家や大学の研究所が独自の調査で発生する確率を計算しているが、その数値はバラバラで「結局地震予測は無理なのでは」という声も聞こえてきている。 「4年のうちに70%」から「4年内に50%以下」 2011年9月、東京大学地震研究所の研究班が「マグニチュード(M)7レベルの直下型地震が首都圏でここ4年のうちに70%の確率で発生する」という試算結果を発表した。東日本大震災発生直後(3月11日)から9月までに首都圏で起きたM3以上の地震のデータから計算している。この結果が12年1月23日付けの読売新聞朝刊で報じられ、話題となった。 これまで首都圏で大地震が発生する確率は、文部科学省の地震調査研究推進本部が計算した「30年以内に70%程度」という数値が定説だったため、危機感が一気に増した。 しかし12年2月1日、京都大学
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