2018年4月2日のブックマーク (2件)

  • 認知症になった認知症専門医 「なぜ私が」患者の問いに:朝日新聞デジタル

    医師・長谷川和夫さん かつて、「痴呆(ちほう)」と呼ばれて偏見が強かった認知症と、私たちはどう向き合えばいいのか。長谷川和夫さんは半世紀にわたり、専門医として診断の普及などに努めながら、「認知症になっても心は生きている」と、安心して暮らせる社会をめざしてきた。89歳の今、自身もその一人だと公表し、老いという旅路を歩んでいる。 ――自身の認知症を疑ったきっかけは、どんなことでしたか。 「これはおかしい、と気づいたのは1年くらい前かな。自分が体験したことに、確かさがなくなった。たとえば、散歩に出かけ、『かぎを閉め忘れたんじゃないか』と、いっぺん確かめに戻る。確かに大丈夫だ。普通はそれでおしまい。でも、その確認したことがはっきりしない。そして、また戻ることもあって」 ――昨年11月に病院に行き、診断を受けたそうですね。 「弟子が院長をしている専門病院に、家内と行ったんだ。MRIや心理テストを受け

    認知症になった認知症専門医 「なぜ私が」患者の問いに:朝日新聞デジタル
    septuor
    septuor 2018/04/02
    著書の温かな語り口に感銘を受けたばかりだった。患者に対して抱く優しさを、思うようにならなくなったご自分に対しても抱くことができているとよい。
  • 特別支援学校:減る寄宿舎 発達支える場、財政難 | 毎日新聞

    にぎやかにおしゃべりしながら夕をとる生徒たち=山梨県笛吹市の山梨県立高等支援学校の寄宿舎で、上東麻子撮影 学校教育法で併設が義務付けられている特別支援学校の寄宿舎が、全国的に減少している。特に東京都は2007年の10舎から5舎に半減した。ひとり親や貧困など困難な条件で子育てする保護者らは、寄宿舎の存続を求めている。 寄宿舎は特別支援学校の敷地内や病院に設置され、指導員が事や入浴などの生活支援や発達支援を担う。1974年の改正学校教育法で併設が義務化されたが、文部科学省によると、設けるかどうかは地域の実情に応じて学校設置者が判断している。毎日新聞の全国調査では、国公立の設置率は07年に33%だったが、17年には27%まで下がった。また、この10年で寄宿舎を減らしたのは14都道県で、増やしたのは4県だった。 東京都は04年に寄宿舎の段階的廃止を決めた。入舎の基準を「通学困難」に限定し、「家

    特別支援学校:減る寄宿舎 発達支える場、財政難 | 毎日新聞
    septuor
    septuor 2018/04/02
    卒業後に入所施設でなくグループホームで暮らすことを見据えているなら寄宿舎はその練習台として必要なのと、長時間通学でへとへとになるのでは本来の能力も発揮できないと思うのとで、わたしも存続に賛成。