日々の食事をつくるうえで、フライパンを毎日のように利用しているという家庭も少なくないだろう。実際、2013年に日本調理科学会が、509名の家庭での調理担当者を対象にアンケートを行った結果、フライパンを毎日1回以上使うという人の割合が過半数を占めていたという。 だが、そんなフライパンや鍋の素材として使われているステンレスやアルミニウムが、脳をはじめとした人体に有害であるという噂を聞いたことがある方も少なくないだろう。 ステンレスから有害物質「六価クロム」が生成される？ ある管理栄養士は語る。 「通称ステンレスと呼ばれる金属は、鉄とニッケル、クロムからなる合金のステンレス鋼のことですが、これは安価でサビに強いこともありフライパンや鍋のほかにも、包丁や流し台など調理器具やキッチンまわりで幅広く使用されています。 ですが、このステンレス鋼に含まれるクロムから生成される六価クロムという物質が、人体に

出版界の大物が、作家たちから集中砲火を浴びる事態になっている――。 ことの発端は、作家の津原泰水氏が、『日本国紀』（百田尚樹／幻冬舎）を批判したことを理由に幻冬舎での書籍出版が一方的に中止にされたと公表している件だ。幻冬舎社長の見城徹氏は16日、自身のTwitter上でこの件について次のように投稿した。 「こちらからは文庫化停止は1度も申し上げておりません。担当者はずっと沈黙していましたが、あまりのツイートの酷さに『これでは私が困ります』と申し上げたところ『それでは袂を分かちましょう』と言われ、全く平和裡に袂を分かったのが経緯です。他社からその文庫が出る直前に何で今更？」（原文ママ、以下同） 「津原泰水さんの幻冬舎での1冊目。僕は出版をちゅうちょしましたが担当者の熱い想いに負けてOKを出しました。初版5000部、実売1000部も行きませんでした。2冊目が今回の本で僕や営業局の反対を押し切っ

「10年間セミナーや教材で勉強してきて、夢を心に描いてきましたが、まだ何も実現しません。自分にふさわしい夢が何かもわかりません。どうすればいいですか？」 先日、こんな相談を受けた。筆者はコンサルティング業の傍ら、ビジネスコーチングも行っているが、最近特にこのような相談が増えている。 いわゆる自己啓発セミナーに多額の費用を注ぎ込んできたにもかかわらず、夢が実現せず、何をすればいいかわからないという。筆者はこのような人たちを「自己啓発難民」と呼んでいるが、なぜこのような人たちが増えてきているのだろうか。 現在普及している自己啓発の典型的なノウハウは、「夢を心に描けば現実になる」というものである。これはアメリカから輸入されてきた、いわゆる成功哲学をベースにしている。成功哲学の源流をたどれば、キリスト教の宗派の一つ「ニューソート」に行き着く。日本でも人気がある英国人牧師のジョセフ・マーフィーもこれ

東芝や日本郵政における巨額減損損失の元凶といわれている西室泰三氏は、さびしい晩年を送っているという。 2006年の東芝によるウエスチングハウス（WH）買収を陰で支えたのは、当時東芝の相談役で、“スーパートップ”と呼ばれていた西室氏だ。WHは7000億円の損失を出していたことが発覚、2017年に倒産した。その損失の影響により、東芝は実質上解体に追い込まれた。 西室氏は13年に社長に就いた日本郵政でも、子会社の日本郵便によるトール・ホールディングス買収をひとりで決めたといわれている。その結果、日本郵政グループは17年3月期決算で、民営化して初めての赤字に転落した。 年をとることは悪いことではない。初心に戻れるからだ。果たして、西室氏のサラリーマンとしての初心はなんだったのだろうか。 安倍晋三首相にちぎれるほど尾っぽを振って近づいたが、日本郵政の社長を辞任してしまうと、当の安倍首相からも見捨てら

西室泰三氏は１９３５年生まれの８２歳。東芝の社長、会長を歴任した後、２００５年に東京証券取引所の取締役会長に、１３年には日本郵政の社長に就任している。経団連の副会長も務めるなど、財界活動も活発に行った。１６年２月には検査入院し、３月に日本郵政の社長職、東芝相談役を退任している。以来公の場に姿を見せることはなく、入院加療を続けていると見られる。 経営者、財界人として華麗な経歴を重ねてきた西室氏だが、退職後に批判が噴出し毀誉褒貶半ばというより、多くの非難を集めるという状況となってきている。 日本郵便元副会長が実名告発 元日本郵便副会長の稲村公望氏が西室氏を批判した記事が話題となっている。「週刊現代」（講談社／５月２７日号）記事『日本郵政の巨額損失は東芝から来た西室泰三元社長が悪い』で、「日本郵便元副会長稲村公望氏が実名で告発」という副題がついている。 稲村氏は、総務省時代から政策統括官として国

マイナス金利時代の現在、資産運用で年利10％という数字を上げ続けるのは至難の業です。しかし「確定拠出年金」（以下、DC：Defined Contribution Plan）を活用すれば、本人の努力や才能とは関係なく、年利10％もの運用益を稼ぐことができます。 この利回りは減税効果によるものです。DCの掛け金は全額所得控除なので、会社員なら年末調整（会社に控除証明書を提出）、自営業者なら確定申告をすることで、所得税と住民税を減らす効果があります。所得税は個々人の所得金額によって税率が異なりますが、住民税は一律10％です。 ということは、単純計算で所得税率10％の人なら20％の利回り、20％の人なら30％の利回りとなり、これが加入期間中は毎年続くというわけです（減税効果は家族構成などによって異なる）。 つまり「税金という支出を減らす」ことで実質的な経済的メリットを得られるのです。さらに60歳ま

「ブラック企業アナリスト」として、テレビ番組『さんまのホンマでっか!?TV』(フジテレビ系)、「週刊SPA！」（扶桑社）などでもお馴染みの新田龍氏。計100社以上の人事／採用戦略に携わり、あらゆる企業の裏の裏まで知り尽くした新田氏が、ほかでは書けない、「あの企業の裏側」を暴く！ ニチイ学館は介護業界の最大手企業であり、病院からの医療事務受託でも最大手（ちなみに医療事務とは、いわば「病院の窓口事務」であり、レセプト（診療報酬明細書）の作成や受付業務を行う仕事である）。そして、その医療事務職や介護職の人材を養成する教育事業を展開している。 社名の「ニチイ」は「日本医療事務」に由来するもので、以前存在していたスーパーマーケットの「ニチイ」（2011年イオンリテールに吸収）とは関係ない。 介護事業に関しては、筆者の古巣であるグッドウィルから「コムスン」事業を継承している。在宅系介護（訪問介護・通所

テレビやラジオなどの放送局が、国から周波数を割り当てられて行っている許認可事業であることは知られている。しかし、放送局が国に対して「電波利用料」を支払っているということを知っている人は、意外に少ないかもしれない。また、電波利用料の存在を知っていても、それがどのくらいの額なのか知っている人はもっと少ないだろう。 総務省は2月末、この電波利用料の詳細を発表した（文末の別表参照）。前回公開したのは2008年というから、ほとんどの人が知らないのも無理はない。自民党の河野太郎衆議院議員は総務省に「テレビ局ごとの電波利用料の負担金額を出してほしい」と要求したところ、総務省の担当課長は「個別の負担金額は開示しておりません」と答えたらしい。さらに河野氏が「どうして出さないのか」と尋ねると、その課長は「テレビ局のプライバシー」だと答えた。その後、自民党が総務省に強く要請し公開が決まったようだが、今回の発表で

1月5日、新潟地検は森裕子参院議員（自由党）が詐欺を働いたとして筆者とA氏が提出していた刑事告発状を受理した。これは、同じ件を指摘した1回目の告発受理（昨年10月）に続く2回目の受理である。これを受けて、森議員に対する本格的な捜査が始まる。 筆者らが告発状で指摘したのは、いわゆる「還付金詐欺」である。あまり知られていない手口だが、政界の水面下で広がっているともいわれている。次のような手口だ。 議員が代表を務める地元の政党支部へ有権者が政治献金を行った場合、税務署で所定の手続きをすれば、寄附した金額の30％が戻ってくる。たとえば1000万円を寄付すれば、300万円が戻ってくる。 森議員はこの制度を利用して、自身の政党支部へ献金を行い、還付金を受けていたのだ。資金を動かすだけでお金が膨れ上がる行為を行っていたのである。 還付金制度は租税特別措置法の41条18・1で定められているが、例外として「

タレント・石田純一（58）の妻、東尾理子（36）が、血液検査の結果、おなかの子にダウン症の可能性があることを明かしたブログには、賛否両論、大きな反響があった。 元マラソンランナーで熊本市議の松野明美（44）は、自身の次男がダウン症であることから複雑な胸中をにじませたものの、東尾のブログに寄せられた約5000件のコメントは、概ね好意的な内容だった。 しかし、医療界からは落胆と呆れ声が聞こえてくる。高齢出産のリスクを、まったくといっていいほど無視しているからだ。 現在40代のある女性神経内科医は、35歳で第三子を授かった。東尾より1つ下の年齢だが、周りの医師仲間は一様に「どうするの？」と心配顔だったという。ダウン症の発症確率は年間平均で約1/1000だが、母親の年齢との相関関係が強い。母親が ・20歳：1/1667 ・30歳：1/952 ・35歳：1/378 ・40歳：1/106 とリスクが上

新聞の発行部数の減少に歯止めがかからない――。 ９月に公表された新聞のABC部数（日本ABC協会が監査する部数）によると、朝日新聞が1年間で約３３万部、毎日新聞が約１９万部、読売新聞が約１４万部減っていることがわかった。２０１６年８月度の新聞発行部数と前年同月比は次の通りである。 新聞の衰退はかねてから指摘されてきたが、「読売：１０００万部、朝日：８００万部」の時代は幕を閉じ、なおも没落の一途をたどっている。その背景には、インターネットの普及や新聞に対する信頼感の喪失などがあるようだ。 長期的なスパンで見ても、新聞没落の傾向は変わらない。ここ４年間における新聞部数の推移を示したのが次の表である。坂道を転げ落ちるような深刻な部数減がある。 １２年４月に読売新聞の発行部数は約９７７万部であったが、今年４月時点では約８８０万部に減少している。４年間で約９７万部を失った。これは東京新聞（発行部数は

タカタ製エアバッグの欠陥事故は、米運輸省道路交通安全局（NHTSA）が1月8日、ホンダに一度に科す制裁金としては過去最高額の民事制裁金7000万ドル（約84億円）の支払いを命じ、ホンダが合意するなど新たな材料が出ているが、肝心のタカタからはメッセージが聞こえてこない。 昨年12月にステファン・ストッカー社長が辞任し、高田重久会長兼最高経営責任者が社長を兼務することになったが、一向に記者会見を開いていない。メディアは危機管理意識の欠落をこぞって糾弾したが、日刊自動車新聞記者の野元政宏氏は、高田氏が逃げているのではなく、経営トップがメディアに登場しないという部品メーカー特有の体質にあるのだと説明する。 「高田社長は社長就任時にも会見を開きませんでしたし、決算発表会にも出ていません。取材を申し込んでも応じていただけません。本人や広報の考えはともかく、メディアに登場しないのは、それ以前に自動車部品

自動車部品大手タカタ製のエアバッグ欠陥問題をめぐり、「日本車叩き」へ発展する危険を察知した自動車メーカーは、自主的リコール（無償回収・修理）に踏み出した。国土交通省が不具合の原因を究明するために行う「調査リコール」を指示したのも、強い危機感の表れだ。 タカタ製エアバッグの国内でのリコール対象台数は319万台（12月12日現在）に上り、トヨタ自動車に続き、本田技研工業（ホンダ）、日産自動車、三菱自動車も予防措置としてリコールを国土交通省に届け出た。ホンダは全米で行う調査リコール対象台数が540万台となると発表しており、12日にはマツダも追随した。ホンダの全世界でのリコール対象台数は1340万台以上に膨らむ見通し。米クライスラーはリコール対策地域を拡大し、対象車を約62万台とした。日米欧全メーカーの対象台数は3000万台を超える可能性が指摘されており、空前の規模となる。 一方、タカタの動きは鈍

主にパソコンを取り扱う家電量販店「PC DEPOT」を運営するピーシーデポコーポレーション（以下、PCデポ）に関する悪評が噴水のように湧き上がり、止まらなくなっている。 2週間前には1500円近くで取引されていた同社の株価が900円を下回るほどに急落している。 きっかけは8月14日、あるツイッターユーザーがつぶやいた一文だった。 「80過ぎの独居老人である父が、PCデポに毎月1万5千円の高額サポート契約を結ばされてました。解約に行ったら、なんと10万円もの契約解除料を支払いさせられました!!とんだ悪徳業者です。」 PCデポがPCの修理に訪れた高齢者と月額1万4245円という高額のサポート代を含む契約を結び、親族がその解除を求めたところ、契約解除料として20万円もの大金を請求されたというのだ。交渉の結果、減額されて10万円を支払ったというが、納得がいかなかったため、上記のツイートを公開するに

植物工場は、都市の限られた空間で効率良く野菜生産ができるという意味で、究極の都市農業なのかもしれない。しかし、高コストに加え、栽培方法が確立されず、普通の野菜との差別化も曖昧という三重苦に悩んでいる。 今年1月の「起きるべくして起きた」、また6月末の「起きるはずがないのに起きた」2つの倒産劇から、植物工場の悩める姿が見えてくる。我々は、野菜の未来を植物工場に託すことができるのだろうか。 「起きるべくして起きた」倒産 1月初旬、東日本大震災の復興のシンボルと期待された、宮城県仙台市の被災農家3人による植物工場経営の「さんいちファーム」（2011年11月設立）が、約1億3200万円の負債を抱えて倒産した。【編注1】 同ファームでは、植物工場建設などの資金である約3億5000万円のうち、約7割が補助金（2億5200万円＝国1億6800円＋県8400万円）だった。しかし、農家3人には、通常の畑での

「ミニなのは、サイズだけ。」 そんなキャッチコピーとともに「iPad mini」が登場した。ずいぶん前から「7インチディスプレイ搭載のiPad」というものの登場は噂されていて、何度もそれは否定されてきていた。 故スティーブ・ジョブズ氏は、「7インチタブレットは中途半端だ。スマートフォンと戦うには大きすぎるし、iPadと戦うには小さすぎる。7インチタブレットは初めから死んでいる」とまで言っていたという。（http://jp.techcrunch.com/archives/20121025tim-cook-we-will-never-make-a-7-inch-tablet-we-dont-think-theyre-good-products/） それでも噂が消えなかったのは、それだけ多くの人が待ち望んでいたからだろう。 「下請け工場からのリークがあった」 「もう作り始めているらしい」 などと

グーグルのHPより 　自動車メーカーが、OSを握る米アルファベットや アップル の下請けという地位に追いやられる日は近いかもしれない。 かつて、携帯端末メーカーがアップルや グーグル にOSを握られ、携帯電話市場でのコントロール権を失い覇権を献上したように、自動車市場でも同じ状況が起こり得る可能性が見えてきた。 グーグルを傘下に持つアルファベットは、大局的な視点から自動運転がデフォルト（標準）になる時代を想定して、「車載システム向けソフトウェア」と「自動車OS」の両面から次世代自動車プラットフォームの開発に挑んできた。 『アップル、アマゾン、グーグルのイノベーション戦略』（雨宮寛二／エヌティティ出版） 　ダッシュボードの画面を制御するソフトとしてアンドロイド・オート（Android Auto）は機能し、今ではドライビングに必要なあらゆる情報はもちろん、娯楽などの提供も可能にしている。現状で