日本企業が復活するためには、労働の流動化は必須 - My Life After MIT Sloan
先日書いた「日本企業の苦しみを25年前から味わっていたアメリカ企業」という記事には、 2日間で2万人以上のアクセスがあり、あちこちで記事にもしていただいた。 復活した企業はあるの？日本はどうすればいいの？続きが読みたい、という希望も頂いた。 では、新しい技術などに押され、崩壊しつつある大企業は、どうやって復活すれば良いか。 個別企業が具体的にどうするかは企業によって異なるが、総論としてどうすべきか、という解の仮説は、私には一応ある。 （それを実証する理論的サポートとして、産業のダイナミクスを描いてるのが今の私の修士論文。） でもこのブログでは、理論的な小難しい話ではなく、分かりやすく事例で迫りたいとおもうんで、 これから次のような内容の記事を書いていく予定。 IBMやGEなど見事復活を果たした企業は、どうやって復活したのか 仮に日本企業が日本で復活しようとした場合、受け皿の日本社会に必要な
日本や欧州にシリコンバレーが出来ない理由とその対策 (2/2) - My Life After MIT Sloan
お待たせしました。 前回記事「日本や欧州にシリコンバレーが出来ない理由とその対策 (1/2) - My Life in MIT Sloan」 の続きで、ポール・グレイアムの論文を使って、日本の状況を考察します。 前回は、シリコンバレーが成功した5つの要因として、 1. 移民に寛容であること→日本は× 2. 豊かな国でインフラが充実→日本は◎ 3. 警察が権力を持った国ではないこと→日本は？ 4. 大学が優れており、起業家コミュニティの中心として優良な技術・人材を輩出→日本は△ 5. 人材の流動性が高い（解雇が容易に出来る）こと→日本は× というのを見てきました。今日はその続きです。 6．雇用契約の意味が希薄で、自由→ 日本は×～△ The problem in more traditional places like Europe and Japan goes deeper than th
職場は楽しくあらねばならない。驚きの米国職場体験 « The Wisdom of Crowds – JP
この記事は「楽しい職場、米国の日本と全く異なる労働観」について紹介します。多くの日本人にとってはきっとeye opening（目が見開かれる）で、jaw dropping（顎が落ちる）な驚きの内容ですので、是非読んでください。この記事の内容を教えて、体験させてくれたのはNoah。Noahは本当に楽しそうに働いている米国人です。彼についてはすでに記事を書いているのでこの記事について読む前に是非そちらの記事も読んでみて下さい New Yorkで最も幸せな住人の１人、Noah。 仕事をしている人なら毎日が常に忙しくない、時には暇な時間があることは知っているかと思います。日々の仕事には繁閑があります。でも、多くの日本企業の場合だと暇そうにしていると「評価が下がる」し、悪い場合には「叱責される」のはないでしょうか。だから多くの日本人はたとえ忙しくなくても、忙しい振りをしている人が多いと私は思います。
日本人を苦しめる「仕事は家族より優先」という異常な発想 - Rails で行こう！
以前書いたエントリに非常に興味深いコメントを頂いた。 「組織に酔う」日本人 - Rails で行こう！ 私は20年東京の中小企業に勤め、その後アメリカの中小企業に転職して今年で10年目になるプログラマですが、私の経験から言うと、家族と仕事のどちらに重点が置かれるかが、アメリカと日本のサラリーマンの最大の違いだと思います。 ここアメリカでは、家族と一緒の時間を最も大切にして、会社はあくまでも収入を得る手段であり、そこで1日のうちの8時間以上を過ごすのは愚かである（自分や家族の人生を大切にしないと言う点で）と考えます。社長以下、すべての上司も同じように考えているので、滅私奉公などという発想はありえません。そういう発想の人は多かれ少なかれ家族に問題が発生し、その結果生産性が下がり、いずれレイオフされるでしょう。 仕事は家族の次に大事なものです。何といっても1日の三分の一を過ごすわけですから、その
異常な自殺率にみる「日本型福祉社会」の崩壊 | JBpress (ジェイビープレス)
2009年の自殺者数は、警察庁のまとめによると3万2753人と、12年連続で3万人を超えた。自殺率は10万人あたり24.4人と、世界で第6位だ。 日本より自殺率が高いのは、ベラルーシ、リトアニア、ロシアなど旧社会主義国ばかりである。これらの国と日本が共通するのは、旧秩序が崩壊したのに新秩序ができていない宙ぶらりんの状態が長期にわたって続いていることだ。 特に日本では、1998年に2万3000人から3万1000人へ一挙に35％も増えた。この年は北海道拓殖銀行、山一証券の破綻に続いて、日本長期信用銀行や日本債券信用銀行などの破綻があり、これに伴って企業倒産件数も負債総額も90年代で最悪になった。 日本では自殺率は失業率と強い相関があり、98年の激増は金融危機で説明がつくが、景気が回復した2000年代になっても、自殺率は高いままだ。特に目立つのは、図1のように老人の自殺率が下がる一方、雇用が不安
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