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立教大学は5月21日、池袋キャンパスで日本IBMと連携し、2階建て赤ロンドンバスを使った「AI人工知能と働き方改革」について学ぶキャリア支援プログラムを実施した。 全学年を対象にしたキャリアセンター主導のプログラム「社会を知る講座」の一環。学生の関心をひくために、実際に半世紀前にロンドン市内を走っていたバスを同社が手配し、その中で説明会や体験会が開かれた。 車内1階は、ツイッターの情報内容で色が変わるウエディングドレスのショーを映像で流し、そのドレス自体も展示した。2階は同社のAI・ワトソンと自分のスマートフォンをつないで使ってもらった。会場には大勢の学生が訪れ、熱心に同社社員の話に耳を傾けていた。 同大キャリアセンターの斎藤英成さん(36)は「最先端のAI技術を実際に見て触れながら、これからの働き方を考えるきっかけにしてほしい」と話した。
業界初!近畿大学学生のための就活アイテム専門店!AOKI 「就活ステーション近大前店」が誕生~11月1日(水)グランドオープン~ 株式会社AOKI(代表取締役社長:中村宏明)は、業界初の就活アイテム専門店、AOKI「就活ステーション近大前店」を11月1日(水)にオープンいたします。当店舗は近畿大学まで徒歩3分という立地で、多くの学生が通学路として使用する近大通り沿いに位置しています。「近畿大学の学生に寄り添った店舗づくり」を目的に、近畿大学卒のスタッフが就活の身だしなみ相談やOBOG訪問・就活相談など幅広い就活支援を提供する第1号店です。 ■就活ステーションは「近大生」の学生生活を応援!既存のAOKIにはない新しい「コト」サービスを提供 ■AOKI 「就活ステーション近大前店」店舗特長 近大生が気軽に相談しやすい環境、スタッフは全員近畿大学の卒業生! OBOG訪問の相談や説明会の日程情報を
全日空(ANA)とヤマハは成田空港と関西空港で、ヤマハの「おもてなしガイド」を活用した新サービスの実証実験を行っている。 「おもてなしガイド」とは、ヤマハが開発した音のユニバーサルデザイン化支援システム。言語や聴力のバリアを取り除き、誰もがアナウンスの内容を理解できるようにしたもの。専用のアプリで、「おもてなしガイド」に対応したアナウンスの」内容を、多言語に翻訳された文字で確認できるシステムだ。 今回の実証実験ではこれをさらに活用し、両空港の搭乗ゲートで使用。アナウンス内容を予め4言語でシステムに録音することで、多言語対応の係員が不在の場合でも、常に4言語でのアナウンスを可能とする。さらに、事前にアプリをダウンロードした端末では、アナウンスを再生と同時に多言語化し、5言語のなかから文字情報として表示する。 ANAでは今回の音声アナウンスシステムで、搭乗案内のほか、遅延・欠航、出発便ゲートや
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敬愛大学 千葉県の7大学合同の「第3回千葉県インターンシップ・フォーラム」が2月24日に開催 -- 敬愛大学 大学ニュース / イベント / 大学間連携 / 産官学連携 / キャリア就職 2017.02.28 07:00 インターンシップは、次世代の人材を育成する学修のあり方として、政府、大学、産業界において益々重要性が認識されている。そのような状況のもと、千葉県では千葉県インターンシップ推進委員会が主催する「第3回千葉県インターンシップ・フォーラム」が2月24日(金)、千葉市生涯学習センターで開催された。千葉県の7大学から代表学生が発表を行い、代表校である敬愛大学からは、国際学部国際学科3年千光士瑛穂(センコウシアキホ)さんが、「輝け!私のキャリア! ―インターンシップ前後の意識変化―」と題した報告を行った。同大学キャリアセンターの保倉行敏室長は、今後のインターンシップのあり方について「
静岡県は平成28年4月1日に専修大学との間で就職支援協定を締結しました。このたび、本県初の試みとして同大学で開催される学園祭「鳳祭」に静岡県のUIターン就職支援ブースを出展します。 静岡県は平成28年4月1日に専修大学との間で就職支援協定を締結しましたが、このたび、本県初の試みとして同大学で開催される学園祭「鳳祭」に静岡県のUIターン就職支援ブースを出展することになりました。 当日は、専修大学生以外の来場も可能ですので、静岡県での就職をお考えの方。静岡県に興味のある方など、多くの皆様のご来場をお待ちしております。 1 日 時 平成28年11月5日(土) 午前10時~午後3時 2 会 場 専修大学生田キャンパス10号館1階アカデミーモール (神奈川県川崎市多摩区東三田2-1-1) *小田急線向ヶ丘遊園駅バス15分 3 対象者 大学生とその保護者 4 出展内容 ・ 県内就職に関する個別相談
日本航空やジェイティービー、ヤマト運輸など、57社の“サービス現場体験”を取り入れる千葉商科大学サービス創造学部が、カリキュラム概要を発表。経産省「産学連携サービス経営人材育成事業」に採択された同学部のビジョンなどを伝えた。 同学部は、科目区分とは別に、「学問から学ぶ」「企業から学ぶ」「活動から学ぶ」の3つの学びによってサービスを多面的にとらえ、新たなサービスを創造する人材を育成。学問や企業といった領域を超え、現場体験やプロジェクト起動などを通じ、日本のサービス産業を担う人材を輩出。同学部「インキャンパス・サービスビジネス・ラーニング」事業が、経産省平成27年度「産学連携サービス経営人材育成事業」に採択された。 「いまの教育に足りてないのが、刺激」と語るのは、同学部長の吉田優治教授。「産学連携サービス育成事業は、ことしで2年目。経産省は、人材育成関連施設を全国50か所に展開する構えで、千葉
働く時間を激減させながら、増収増益を続ける。掲げるのは、従業員の健康を企業価値創出の基盤と位置づける「健康経営」。斜に構えた人からは「キレイ事」「夢物語」などと言われそうな話だが、実際にそれが十分できることを証明している企業がある。しかも、構造的な長時間残業やメンタルヘルスの問題が指摘されるIT(情報技術)産業にだ。 残業時間を激減させると同時に増収増益を続けている、SCSK。数年前までは他のIT企業同様に労働環境の問題に悩んでいた同社に、何が起きたのか。仕掛け人の中井戸信英会長・健康経営推進最高責任者が、その要諦を語った。 日経ビジネスは6月15日号の特集で活力ある働き方を実現する「戦略投資」として、健康経営を推進することが、エクセレントカンパニーの新条件であることを示した。普通の企業よりも「厳しい条件」から出発したSCSKの取り組みは、多くの「働く人」や企業経営者にとって参考になるはず
城西大学薬学部、埼玉県保健医療部薬務課、埼玉県化粧品工業会らが連携し、イスラム教で禁止されている成分を一切排除したハラル認証(※)化粧品「Melati(メラティ)」を開発。2016年8月19日から発売を始める。 ムスリムは、1日5回の礼拝時にメイクを落とすこと、ヒジャブで覆われていない部分の日焼け予防意識が高いことをふまえ、商品ラインナップはメイクアップリムーバーと、化粧水・乳液・美容液の3機能をもつオールインワンのホワイトジェル、日焼け止め用クリームのUVケアクリームの3アイテムに決定。処方の検討等を含め2年以上かけて完成させたという。株式会社グレートが総販売元となって発売される。 発売開始後は、“MADE IN JAPAN”ブランドのハラル認証化粧品として、訪日観光客が多く足を運ぶドラッグストアやホテルなど国内市場のほか、ムスリムが多い東南アジアや中東諸国などへの販路拡大を目指していく
Accurately conveying Japan, present and future, to the world. Mission Providing trustworthy information that deepens understanding of, and generates interest in, Japan. 世界中で、日本に興味を持つ人を増やし、日本についての理解を深めるために、私たちは、信頼できる情報を提供します。 Vision Contributing to a better world through the promotion of mutual understanding between Japan and various international communities. 日本と世界の相互理解を推進することで、よりよい世界の実現に貢献します。
空港ビジネスのスペシャリストを育成しようと、敬愛大学が副専攻科目「エアポートNARITA地域産業学」(24単位)を開講し、学生たちに好評だ。このプログラムは、文部科学省の「地(知)の拠点大学による地方創生推進事業(COC+)」に採択されたもので、千葉大学で開講される関連科目の受講も可能。修了者には、修了証明書が発行される。 プログラムの特徴は、(1)専門とする学科の学びとともに副専攻として履修できる。(2)「基礎」「空港ビジネス」「地域産業」「実践」の四つの分野を学び、空港ビジネスの専門性を身につけられる。(3)空港関連企業や元CA(キャビンアテンダント)から、機内における乗客への対応や、安全を守る業務を行う実践的な知識を学べるーーなど。空港ビジネスに関する科目を体系的に学ぶことで、関連企業への就職が身近なものとなることを狙っている。 目標とする就職先はCAや、チェックインから搭乗までの手
琉球大の学生も参加して行われた赤嶺美奈子教諭の英語の授業=5月、宜野湾市の真志喜中学校 小中学校など教育機関からの要望に応えて大学教員を派遣する、琉球大学教育学部附属教育実践総合センターの「アドバイザリースタッフ派遣事業」が好評だ。大学教員が学校現場に出向いて校内研修の講師や授業作りの相談などを受ける。学校側は「最新の知見など専門的に学べる貴重な機会」とし、大学側は「現在の教育現場を見せてもらえるのは現場に即した教員養成に非常に有益」と双方ともに評価は高く、大学の理論と現場の実践を互いに学び合う場となっている。 事業は大学の専門知識を地域で活用してもらおうと6年ほど前に開始し、2015年度の派遣回数は284回に上る。協力できる大学教員を募ってリストを作って公開し、ニーズに応じて講義の合間の時間に対応する。本年度は教育学部の教員78人が登録している。学校側の負担は交通費のみで、本島北部、離島
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