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M1・F1総研は『若者におけるテレビの存在価値の考察』というレポートを発表し、若者のテレビやテレビCMの視聴実態について調査・分析を行い、M2・F2と比べると、実はM1・F1はテレビへの依存度が高いと結論づけている*1。CNET JAPANでも若者は“テレビ離れ”していない--M1・F1総研の調査で明らかに:マーケティングとして取り上げられ、反響を呼んでいる。 ところで、M1・F1総研は電通とリクルートが共同設立したプロモーション会社であるメディア・シェイカーズの一部門である。今回の分析においても、『CMを見ないM1・F1は圧倒的に少数派』『テレビCMはしっかり見ていて、テレビCMの影響度は強い』と、親会社の収益源であるテレビCMの有効性を声高に謳っている(内容のハイライト(PDFファイル 260KB)、分析レポートVol.12 ダイジェスト編(PDFファイル 2.9MB))。 テレビが見
シャープや日清食品といった関西の大手企業をはじめ350を超える会社や団体のテレビ、ラジオCMなどのテープ類約9000本が、大阪市内の倉庫で見つかった。 CMテープは放送後に廃棄している例が多く、調査した大阪市立大の土屋礼子教授は「メディア文化の発展を研究する上で貴重だ」としている。 大阪に本社のあった広告会社「萬年社」が制作にかかわった資料で、約4000本がテレビCMなど画像テープ、約3700本がラジオCMを含む音源テープ。1970年から90年代のものが中心だ。 先行調査したラジオCMには、「育って育って食べ盛り」と歌手の大滝詠一さんがCMソングを歌う日清食品の即席めん「出前一丁」、歌手のピンクレディーが声の出演をする「日清焼そばU.F.O.」など懐かしいものが目立つ。 99年に萬年社が自己破産した際、散逸を防ぐため経済人らが買い取り、資料類を大阪市に寄贈していた。
【政権交代と世論の風】(下)自民敗北原因は「あのCM」だった? (1/2ページ) 2009.9.23 07:19 今回の衆院選での「自民党敗北の原因」は多く語られているが、「なるほど」という別なデータが出てきた。 財団法人情報通信学会の「間(かん)メディア社会研究会」の調査だ。研究している学習院大の遠藤薫教授が説明してくれた。 そこで分かったのは、今回の衆院選で自民、公明両党がインターネット上で展開した、民主党を批判するコマーシャル(ネガティブCM)を見た人のうち6割以上、63・5%が、批判している自公両党に対して逆に「悪い印象を持った」と答えていることだ。 衆院選で自民党に投票した人に聞いても、その3割以上が「CMは自民、公明に悪印象だった」と衝撃の回答を寄せていたという。 劣勢が伝えられ、起死回生を狙った自民党、公明党のネガティブキャンペーンが「逆効果」だった可能性も出てきたから大変
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