さあ“こだわり”を捨てよう！ それが運用の弱点だから
著者プロフィール：山崎元 経済評論家、楽天証券経済研究所客員研究員、1958年生まれ。東京大学経済学部卒業後、三菱商事入社。以後、12回の転職（野村投信、住友生命、住友信託、シュローダー投信、バーラ、メリルリンチ証券、パリバ証券、山一證券、DKA、UFJ総研）を経験。2005年から楽天証券経済研究所客員研究員。ファンドマネジャー、コンサルタントなどの経験を踏まえた資産運用分野が専門。雑誌やWebサイトで多数連載を執筆し、テレビのコメンテーターとしても活躍。主な著書に『会社は2年で辞めていい』（幻冬舎）、『「投資バカ」につける薬』（講談社）、『超簡単 お金の運用術』（朝日新書）など多数。ブログ：「王様の耳はロバの耳！」 2008年の12月に、筆者は『超簡単 お金の運用術』（朝日新書）という本を出版した。これまでは、前提となる理屈を説明してから具体的な運用方法を説明するような本を書くことが多か
今、個人輸入がアツい！ Appleの想定為替レートが1ドル113円の理由
著者プロフィール：森田徹 1987年生まれ、東京大学教養学部文科二類在学中（4月から経済学部経営学科に進学予定）、聖光学院中高卒。現在、東大投資クラブAgents、自民党学生部、東京大学裏千家茶道同好会のサークルに所属している。投資・金融・経営・政治・コンピュータ／プログラミングに興味を持つ。日興アセットマネジメント主催「投信王 夏の陣」総合個人優勝、リーマン・ブラザーズ寄付講座懸賞論文最優秀賞。 誰かに会うたびに「あけましておめでとう！」と言うのにも飽き飽きしてきたころ、「Royal Mail」のステッカーが貼られた薄汚い段ボールが我が家に届いた。クリスマス前にeBayのオークションで落札したデジカメが、ユーラシア大陸上空（多分）を超えて、やっと手元に着いたのである。送り主の住所は、UK……そう英国だ。 ポンドが史上最安値を更新中 筆者がeBayでデジカメを落札し、PayPalで送金した
あなたは迷宮から抜け出せますか？：日経ビジネスオンライン
米国のサブプライムローン（信用力の低い個人向け住宅融資）危機に始まった金融危機と世界的な株式市場の暴落を目の当たりにし、誰しもそう感じざるを得ない。大津波のように世界を襲った株価暴落の前には「投資の銘柄選び」も「リスク分散」「長期投資」も無力に思えてしまう。 本書は無数に出回っている投資指南本の類ではない。むしろそうした類本に対する「アンチテーゼの書」と言うべきだろう。著者は日経ビジネス オンラインの名物寄稿者。近著『ラーメン屋vs.マクドナルド エコノミストが読み解く日米の深層』（新潮社刊）では、エコノミストでありながら、アニメ、映画、政治、宗教まで題材にしてユニークな日米比較論を楽しませてくれた著者が、今度は投資・資産運用の基礎から実践の知恵までを説く。 平明な論理で語りながら、豊富なデータに基づいて、「目から鱗」の結論に導いていく。その展開は前著と同様、軽妙かつ説得力がある。 魔物は
バフェットが語る2009年の世界経済：日経ビジネスオンライン
米国発の金融危機で世界が揺れ続ける2009年。経済界で注目を浴びる人物の1人は、米天才投資家のウォーレン・バフェット氏ではないだろうか。 バフェット氏は米コカ・コーラやP&Gなど米優良企業への株式投資で財を成した世界一の富豪。同氏は、2008年に巨額投資に続々と動いた。 その対象は米国を代表する名門企業のゼネラル エレクトリック（GE）、金融大手のゴールドマン サックス 、さらに化学大手のダウ・ケミカルなどに及び、その額は2兆円を超える（下の表を参照）。まさに「米国の大株主」と呼べる存在だ。 もともとバフェット氏は割安株への投資が信条。今回も株式相場の急落を機に逆張りの発想で投資に動いたと見えるが、実はもっと深い意図がある。 一連の投資を巡るバフェット氏の発言を丹念に追ってみると、世界経済の大きな転換期を見据えて相当な決断を下した様子が浮かび上がる。投資姿勢が明らかに変わっているのだ。 バ
投資チャンスの年としての２００９年
あけましておめでとうございます。 リーマン・ショック以来、個人的には時間の足りない日々が続いていたが、１１月下旬に「超簡単 お金の運用術」を脱稿してから少し余裕が生じて、忘年会を（例年通り）何度も楽しむことが出来た。 １２月中に収録を済ませ、年が変わってからオン・エアされるテレビやラジオの番組では「２００９年の景気はかなりキビシイ」「株価に関しても安値更新の可能性が高い（大雑把な予想レンジでは日経平均で６０００円～９０００円）」と言っているのだが、２００９年は投資のチャンスの年だろうと思っている。 昨年の相場と世界経済の展開は、１９９０年代の日本をＶＴＲの早回しで見ているような感じだった。昨年初が１９９１年くらいの感じで、５月くらいに少し景気が回復し掛かった１９９５年くらい、しかし９月に一気に１９９７年（１１月に山一が自主廃業を発表した年だ）を経過して、目下１９９８年から１９９年という感じ
米ファンダメンタル投資専門家が語る「リセッション時において投資対象を絞るポイント」 - ガベージニュース(旧:過去ログ版)
2008年12月18日 08:00 アメリカも正式にリセッション入りし、株価下落・景気悪化・経済指標改悪など、気が滅入るニュースが立て続けに舞い込んでくる毎日。アメリカにおいても個人投資家の多くも右往左往し、次に何をすればいいのかと専門家のドアを叩く頻度が高まっているという。そのような状況の中、【Askmen.com】で「ぐだぐだした市場の中で一端の投資家になるために(Becoming A Financial Player In Troubled)」と称し、財務面(ファンダメンタル面)から銘柄を見極めて投資すべきだという専門家による記事が掲載された。非常に基本的なお話ではあるが、ファンダ派の投資家にとっては再確認すべき内容でもあるので、ざっとまとめて掲載してみることにする。 まず掲載されていたのは「なぜこんな時に投資するのか」の理由。耳にタコ状態なので簡単に訳すと「過去の事例にもあるように
家計格付け～家計、会社にも国にも頼らない人生のために【2】：日経ビジネスオンライン
社債など企業の借金が返済されるかどうかの安全性を示す格付け。 現状の財務を分析すれば、そこには将来が映る。 家計格付けは5段階、あなたはどこに位置するか――。 会社ならともかく個人の家計になぜ格付けが必要なのか。 その答えは、以下に始まるシミュレーションドラマから読み取っていただきたい。 主人公は高校の同級生だった2人。その後の人生の明暗を分けたものは…。 ＝文中敬称略 （磯道 真、安倍 俊廣） 2003年8月、静岡県の公立高校を20年前に卒業した同期生が久しぶりの同窓会を東京都心のレストランで開いた。20人ほどが集まったその席で、一番の注目を集めたのは、山中和夫だった。 山中は、39歳になったばかりで大手金融機関の支店長に抜擢されたことを披露した。同窓の仲間たちは古い友人の出世を祝福してくれた。 山中の年収は1200万円と参加者の中では飛び抜けていた。見るからに高価そうなスーツに身を包み
はてなブログ | 無料ブログを作成しよう
ベルギーに行った 先日、ベルギーに行きました。 マグリットの絵とルーベンスの絵を見るのが目的。 あまり時間もなく、ブリュッセルとアントワープを駆け足気味で巡ることに。 ミュンヘンから車で10時間近くかかり、なんでこんな無茶をしてしまったのかとも思いましたが、ヨーロッパの方…
そしてこれから・・・・ - 債券・株・為替 中年金融マン ぐっちーさんの金持ちまっしぐら
今回のトラブルはこのままでは終わらない、のは間違いありませんが、今回の金融危機を総括する意味で、今日はちょっと自分の話をさせて下さい。参考になるかもしれません。 ご存知の方も多いように、ぐっちーは日本の総合商社からモルガンスタンレーを経てずーっと外資系金融機関で働き、そこそこの業績を上げつつ楽しく暮らしておりましたが、２００４年には、 「こんないんちき商品は売れん」、 と本社に噛み付いたことから某ベアースターンズという会社をクビになります。 倒産して、ざまみろ、といいたいところですが、退職金代わりにもらった株がゼロになった被害の方が甚大で笑っている場合ではありません（笑）。 売りたくない、といったものはまさに今破裂し続けている分散型CDOそのものです。 そう考えた理由は単純で、証券化に相応しいいいアセット（ローンですね）は当時すでに破格に割高な水準まで買い上げられていたのに、その割高なもの
さくら事務所：マイホーム購入 資金計画のリスクヘッジ計算式
マイホームを購入した後に、「住みたくなくなった」「親と同居することになった」「転勤」「リストラ」「減給」など、いわゆる「不測の事態」が起きたとき、マイホーム処分する方法は、「売る」か｢貸す｣かの選択肢しかありません。 ところが「売る」ことを考えて、Ｘ年後の売却価格（資産価格）を想定するのはプロでも困難。 そこでおススメしたいのが、「貸す」ことを考えたリスクヘッジ。 「マイホームを人に貸して“賃料”を受け取ることで住宅ローンや各種費用をまかなう」という方法です。賃料は、売却価格に比べて下方硬直性が高い（状況の変化による変動が少ない）ため、ある程度の想定が可能です。 １.賃料の想定 不測の事態が生じて、人に貸す場合、いくらで貸せるのか。 ここではまず「想定賃料」を出してみます。 (1)賃貸情報から賃料を推測する インターネットの賃貸情報や住宅情報誌などで、「同じ駅」「同
著作権ビジネス - 債券・株・為替 中年金融マン ぐっちーさんの金持ちまっしぐら
小室さんの事件には驚いた方も多いかもしれません。 まあ、ここではっきり書くわけにもいかないのですが、この種の著作権に絡んだ詐欺事件は枚挙にいとまがありません。まさに今回のようなケース、ではあるのです。 つまり、著作権、特に音楽、映像などのものは実は大部分が証券化も含めて「外出し」されているんですね。権利そのものの管理の問題もありますし、まあ、専門家に任せた方が権利ビジネスとしての幅が広がる訳です。「もちやはもちや」、ですね。 所がしばしば、 「本当は俺が権利をもっているんだぜ」、 という奴が現れるのです。マイケル・ジャクソンだったり、一頃はローリング・ストーンズの著作権なんてのも流行った。もちろん詐欺なんですよ。一緒に写ってる写真かなんかを見せる訳。おれ、ぽんゆうで頼まれてさ。あちおちばらまきたくないから内緒の案件なんだよ、と来る訳ですね。 で、今回厄介なのは本人が出てきたこと。 最終的に
小室哲哉さん、なぜ・・・ : 金融日記
こんにちは。 藤沢Kazuです。 今日は、小室さんのニュースにびっくりしました。 -------以下、NIKKEI NETからの引用------- 小室哲哉容疑者ら逮捕 著作権譲渡、５億円詐取認める 所有していない音楽著作権を譲渡できるかのように偽り兵庫県芦屋市の個人投資家の男性から5億円をだまし取ったとして、大阪地検特捜部は4日、音楽プロデューサー、小室哲哉容疑者（49）ら3人を詐欺容疑で逮捕した。特捜部は同日午前、東京都港区の小室容疑者の自宅などを家宅捜索した。 逮捕されたのはほかに、小室容疑者が役員を務めるプロデュース会社「トライバルキックス」（東京都港区）の役員、木村隆（56）と平根昭彦（45）の両容疑者。いずれも大筋で容疑を認めているという。 小室容疑者は「3人で詐欺をしたことは間違いない。弁解は何もなく、被害者に申し訳ないことをした。1日も早く弁償したい。刑事責任は取るつもり」
やはり、日本の強いセクターはとても強いよ - やまもといちろうBLOG（ブログ）
いま猛烈に忙しくて、あんま長文書き連ねられる状況にないけど、簡単に与太話など。 マイナス面で言うと、貸し剥がしがどうたらという面は多々ありで、これはぐっちー氏が解説している通り。ただ、私はあんま悲観的でない。彼とは資金の性質やら掴んでる客層やらが違うからというのもあるかも。 これだけははっきりしておこう http://blog.goo.ne.jp/kitanotakeshi55/e/3cc04e907a1a9ab8a6156513508810c2 外資系に取引の大部分をシフトしていた日本企業で不良なところは、いまさら日本の金融機関の窓口をコツコツ叩いても相手にされないというのはある。でも、優良なところは取引再開しているし、あとで書くけどいま猛烈に日本に資金が帰ってきて余っているので大規模増資なんかは年末から年明けにかけて次々と決まっていくと思う。 諸説あるけれども、いまGSとかMSとかci
全量純米蔵を目指す会
※ファンドの運用状況は、ファンド運営の事業提携を行っているミュージックセキュリティーズのWEBサイトにログインしてご確認ください。
投資信託に“無印”流を持ち込む：NBonline(日経ビジネス オンライン)
世界金融危機の影響で、安定しない日本の株式市場。そんな中で「長期保有者が得をする」という日本初の仕組みを取り入れた投資信託が登場した。独立系投信会社レオス・キャピタルワークス（東京都千代田区）が10月1日から運用を開始した「ひふみ投信」だ。5年以上で保有する口数に係わる資産残高の年率0.2％、10年以上で年率0.4％に相当する金額分の口数が自動的に増える。 この原資となるのが、レオスが得た信託報酬（年率1.029％）だ。いわば、レオスは長期保有者に信託報酬を“還元”することになる。「販売を証券会社に任せるのではなく、直販するからこそ実現できた」とレオスの藤野英人社長は説明する。藤野社長は、野村アセット・マネジメントなどのファンドマネージャーとして長年、中小株の運用経験を持ち、2003年に独立した。 ひふみ投信の開発に、流通業界の重鎮が携わっていたことはあまり知られていない。「無印」ブランド
さあ、「金持ち父さん」になろう！：日経ビジネスオンライン
米エール大学経済学部のロバート・シラー教授の名前をご存じの読者も多いだろう。彼は世界的なIT（情報技術）バブルの崩壊が始まろうとしていた2000年3月に『根拠なき熱狂（Irrational Exuberance）』を出版し、ベストセラーになった。 シラー教授は同書で1990年代後半の株式高騰の原因を分析、投資家の非合理的で根拠のない熱狂による株価高騰とバブル崩壊のリスクに警鐘を鳴らした。彼は今、住宅不動産のバブル崩壊問題で忙しい。 米住宅価格はまだ下がる シラー教授が関わっている全米の主要都市部の住宅価格の動向を示すS&P/Case-Shiller指数（グラフ1）は、米国の住宅バブル崩壊後、広く注目の的となった。毎月新しい計測値が発表されるたびに、「まだ下がっている。どこまで下がる？」と不安な議論を巻き起こしている。同指数が示す住宅価格は2006年のピークから既に20％近く下落した。先週も
自然エネルギー事業支援に市民出資の新ファンド：日経ビジネスオンライン
全国にある自然エネルギー事業を支えるため、総額9億円の市民出資ファンドが昨年11月に誕生した。ファンドに対する法規制が厳しくなる中、省エネも含め複数の事業を投資対象に加えて安定した収益を狙う。 長野県飯田市では自治体やNPO（非営利組織）、企業が協力し、太陽光発電や省エネ事業を進めてきた。その事業にかかわる環境NPOの環境エネルギー政策研究所や、南信州おひさま進歩などが中心となって新しい市民出資事業「温暖化防止おひさまファンド」を創設した。 投資対象となる事業は4つ。長野県南信州地域の大規模太陽光発電事業と、省エネ推進事業。さらに、岡山県備前岡山地域の自然エネルギー・省エネ推進事業と、北海道石狩市の風力発電事業だ。長野県だけで合計165カ所、1050kW分の太陽電池の設置を目指す。そしてファンド全体で、年間約3300トン、約600世帯分のCO2削減が見込まれるという。 市民出資による環境事
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
マンションは永住するものではない！？
エマージングは国内にあり：日経ビジネスオンライン
４人の達人「大家さん」、事業を語る / SAFETY JAPAN [さくら事務所] / 日経BP社