サントリー美術館「ざわつく日本美術」展 - “心のざわめき”を起点に日本美術作品を紹介
東京・六本木のサントリー美術館では、開館60周年記念展「ざわつく日本美術」を、2021年7月14日(水)から8月29日(日)まで開催する。 “心のざわめき”から楽しむ日本美術袋法師絵巻(部分) 一巻 江戸時代 17～18世紀 サントリー美術館ある作品を目にした際に、言葉にならない「心のざわめき」が感じられることがある。サントリー美術館 開館60周年記念展「ざわつく日本美術」は、そうした「心のざわめき」を起点に、「この作品のどこにざわつくのだろう？」と掘り下げつつ日本美術作品を紹介する。 全6章から構成貝尽蒔絵硯箱 小川破笠 一合 江戸時代 18世紀 サントリー美術館本展は、「うらうらする」「ちょきちょきする」「じろじろする」「ばらばらする」「はこはこする」「ざわざわする」の全6章から構成される。 “裏側”に光をあてる重要文化財 色絵五艘船文独楽形鉢 有田 一口 江戸時代 18世紀 サントリ
府中の浄水所で高濃度の化学物質 05年度から目標値超えるレベル（朝日新聞デジタル） - Yahoo!ニュース
東京・多摩地区にある府中武蔵台浄水所（府中市）の水道水で少なくとも2005年度から、環境への高い残留性や健康への影響が指摘される有機フッ素化合物が検出されていたことがわかった。朝日新聞の情報開示請求を受けて東京都が開示した。都はこれまで、11年度以降の水質検査結果しか残っていないとしていた。 【写真】2019年6月に地下水源からの取水を止めた府中武蔵台浄水所の井戸=東京都府中市で 都が新たに開示したのは、05～10年度に多摩地区にある11カ所の浄水所で行った水質検査の結果。19、20年に朝日新聞が請求した際には開示されなかったが、昨年末に改めて請求したところ、都は「（該当する記録は存在しないとした）当時の判断は誤りだった」としてデータの存在を認めた。 開示された資料によると、03年に多摩川から、代表的な有機フッ素化合物のPFOS（ピーフォス、ペルフルオロオクタンスルホン酸）とPFOA（ピー
日本歴史学協会 - 歴史研究者による深刻なハラスメント行為を憂慮し、再発防止に向けて取り組みます（声明）
日本歴史学協会では、長年にわたり若手研究者問題を議論する中で、「ハラスメントのない自由闊達で平等な歴史研究活動の実現に努めること」を目指し、2020年7月15日に「歴史学関係学会ハラスメント防止宣言」（以下、「ハラスメント防止宣言」）を発表しました。その後、多くの賛同が集まり、現在では25の学・協会がこの宣言に参加しています。 今般、日本中世史を専攻する男性研究者による、ソーシャルメディア（SNS）を通じた、女性をはじめ、あらゆる社会的弱者に対する、長年の性差別・ハラスメント行為が広く知られることとなりました。この行為は、「ハラスメント防止宣言」の趣旨と精神に大きく背くものです。歴史学系学会の連合組織として、日本歴史学協会は、この事態を深刻に受け止め、強い危機感をいだいています。 さらに、このハラスメント行為が、少なくない数の歴史研究者によって看過されてきたことも問題です。また歴史学界の一
俳優の田中邦衛さん死去 88歳「北の国から」などで存在感 | NHKニュース
テレビドラマ「北の国から」や「新選組！」、映画「学校」など、数々の作品で存在感のある役柄を演じて親しまれた俳優の田中邦衛さんが、先月24日、老衰のため亡くなりました。88歳でした。 田中邦衛さんは昭和7年に岐阜県で生まれ、昭和30年、劇団「俳優座」の養成所に入りました。 昭和32年に「純愛物語」で映画デビューし、昭和36年から始まった映画「若大将」シリーズでは加山雄三さん演じる主人公「若大将」のライバル「青大将」の役を演じて、存在感あふれるコミカルな演技で人気を集めました。 その後も、映画化もされた民放の人気ドラマ「若者たち」で両親を亡くした5人きょうだいの長男の役を演じたほか、ヤクザ映画の「網走番外地」シリーズや「仁義なき戦い」シリーズでは、悪役としても存在感を見せるなど、幅広い役柄を演じました。 中でも、昭和56年に始まった民放のドラマ「北の国から」のシリーズでは、北海道富良野市の大自
東京五輪組織委員会の「週刊文春 発売中止及び回収」要求に対する「週刊文春」編集部のコメント | 文春オンライン
記事は、演出家のMIKIKO氏が開会式責任者から排除されていく過程で、葬り去られてしまった開会式案などを報じています。侮辱演出案や政治家の“口利き”など不適切な運営が行われ、巨額の税金が浪費された疑いがある開会式の内情を報じることには高い公共性、公益性があります。著作権法違反や業務妨害にあたるものでないことは明らかです。 小誌に対して、極めて異例の「雑誌の発売中止、回収」を求める組織委員会の姿勢は、税金が投入されている公共性の高い組織のあり方として、異常なものと考えています。小誌は、こうした不当な要求に応じることなく、今後も取材、報道を続けていきます。 「週刊文春」編集部
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