東京オリンピック(五輪)・パラリンピックの開幕まで半年を切るなか、森喜朗会長(83)が女性蔑視発言をめぐり、辞任の意向を周囲に伝えたことがわかった。国内の大会関係者にとって「代えがきかない」という存在を失うだけでなく、東京大会が負ったダメージは大きく、開催への懐疑論がさらに広がる可能性がある。 【写真】IOCのバッハ会長との電話協議後、記者の質問に答える東京五輪・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長(中央)=2021年1月28日午後6時24分、東京都中央区、代表撮影 本来ならこの時期は、新型コロナウイルスの感染拡大防止の観点から、本番時の観客数をどうするか国際オリンピック委員会(IOC)、政府、東京都、組織委で詰めの調整をしているはずだった。 4者は17日に予定する会議で一定の方向性を出すべく調整していたが、森会長の発言で広がる批判への対応に追われ、関係者は「全部飛んだ」と言う。小池百合子