費用対効果の高い断熱住宅とは “断熱の鬼”が新築断熱住宅について語り尽くす！ - 住まいのお役立ち記事
(株)松尾設計室 代表取締役 兵庫県出身、九州大学工学部建築学科卒の一級建築士。「健康で快適な省エネ建築を経済的に実現する」ことをモットーに、設計活動のほか、住宅専門紙への連載や「断熱」「省エネ」に関する講演を多数実施。これまでに受講した設計事務所、工務店等は延べ6,000社を超える。2005年「サステナブル住宅賞（現：SDGs住宅賞）」受賞、2020年から開始したYouTubeチャンネルの登録者数は6.9万人（2024年1月時点）。著書『ホントは安いエコハウス』、『あたらしい家づくりの教科書』（共著）、『5人の先生が教える一生幸せなエコハウスのつくりかた』（共著）など。 快適な住宅に欠かせない「断熱」。近年、注目されている背景は？ ── 昨今、断熱への注目度が高まっているように感じます。そもそもなぜ断熱が重要なのでしょうか？ 松尾さん：断熱って簡単に言うと「住宅の厚着」なんです。日本の古
太陽光発電の家は停電や災害にどのくらい強い？設置費用やメリットデメリットは？ - 住まいのお役立ち記事
太陽光発電を設置すれば出来ること 太陽光発電とは、住宅の屋根などに太陽電池を設置して、太陽の光エネルギーを電気エネルギーに変換する仕組みのことです。太陽光発電システムとも言われています。 戸建住宅の場合、太陽の光エネルギーを受ける太陽電池モジュールで発電した直流電力を交流電力に変換するパワーコンディショナ、家庭内に電気を供給する分電盤、発電状況を表示するモニターなどの機器が必要です。 住宅に太陽光発電を設置すれば、どのような事が出来るのでしょうか。 発電した電気が使える 太陽が出ている昼間であれば、光エネルギーでつくった電気を家庭内で使うことができます。つくった電気の分は、電力会社から電気を買わずにすむため、電気代の節約につながります。 余った電気を売ることができる 住宅用の太陽光発電には、発電した電気を固定価格で10年間売電できる『FIT（固定価格買取制度）』があります。FITは売電価格
世界基準の“超省エネ住宅”パッシブハウスの高気密・高断熱がすごい！ 190平米の平屋で空調はエアコン1台のみ
世界基準の“超省エネ住宅”パッシブハウスの高気密・高断熱がすごい！ 190平米の平屋で空調はエアコン1台のみ 電気代やガス代の高騰が続き、節電が呼びかけられている昨今、住まいの省エネ性、断熱性へ関心が高まりつつあります。そんななか、世界基準の省エネ住宅「パッシブハウス」を見学できる「パッシブハウスオープンデー」が3年ぶりに開催されることになりました。これはパッシブハウスジャパンが受け付け、11月11日～13日の3日間にわたり、全国24カ所の完成済みや建設中のパッシブハウスを見学できる会のこと。今、注目を集める“超省エネ住宅”の特徴を取材しました。 世界基準の超高気密・高断熱住宅、パッシブハウス 冷房や暖房で使うエネルギーを最小限にし、太陽や風など、自然のもっている力を建物に取り入れた建築設計手法のことを「パッシブデザイン」といいます。そのパッシブデザインを追究したのが、ドイツのパッシブハウ
20件以上の内見を重ねて「譲れない条件」が見えた。私が理想のマンションに出合うまで - マンションと暮せば by SUUMO
会社員をしつつ、地元横浜や旅先で食べたおいしいものについてTwitterやブログに書いている在華坊と申します。共働きの妻と2人暮らしです。 自分たちは結婚してしばらく賃貸物件に暮らしていました。築年数がかなり古い物件で、立地のわりに広くて値段も安いから……という理由で選んでおり永住するつもりはなかったのですが、居心地が良かったため2年目の契約を更新。しばらくはそこに住むことになりそうな予感が漂っていました。 そんな折、コロナ禍で在宅時間が長くなり、「冬は寒い」というデメリットのあるこの部屋にいつまでいられるだろうか……と思うように。ちょうど同じ頃、同じマンション内の物件が存外安く売りに出されたり、知り合いがマンションを探し始めたり、とても気になる新築マンションが売り出されることを知ったり、ローンの金利や税制など、今現在購入に有利な条件であることを知ったり……といった状況もあって、自分自身も
住まいの水害対策の最新事情2021年版！「浮く家」「床下浸水しない家」など
全国各地の水害被害が以前よりも話題にのぼるようになった今、これから家を建てるなら水害リスクを頭に入れて検討したいもの。ではどうやったら水害に強い家をつくれるのか？ 専門家や住宅メーカーに聞いてみた。 ひとたび床上浸水すれば建物だけでなく家具やキッチン、浴室、トイレ等の設備もダメになり、下手をすればリフォームに1000万円近くかかることもある。またその地域に被害が集中するため、職人が不足して、復旧までに時間がかかりがちだ。避難生活のストレスも計り知れない。そうしたことが毎年のように全国のどこかで起こるようになってきた。 「水害対策は従来、土木分野の課題だと言われてきました」と国立研究開発法人建築研究所の主席研究監である木内望さん。「川から水が溢れないようにする、という考え方です」。ところが最近はそれだけでは被害が防げないという声が上がってきた。そのためここ数年で、土木だけでなく建築でも対策を
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