タンパク質設計問題を解決する数学公式を名古屋大学が発見、圧倒的な高速化を実現
タンパク質設計問題を解決する数学公式を名古屋大学が発見、圧倒的な高速化を実現 大学ジャーナルオンライン編集部 名古屋大学大学院の高橋智栄博士後期課程学生らの研究グループは、シミュレーションや実験をせずにタンパク質設計をするための数学公式を世界で初めて導出することに成功した。この数学公式により、膨大な計算量のシミュレーションの必要がなくなり、圧倒的に高速な設計が可能になった。 研究グループは昨年、タンパク質進化に関する新しい仮説と機械学習の手法を組み合わせることで、従来手法に比べて圧倒的に高速なタンパク質設計を実現することに成功していた。今回さらに、複雑系物理学・情報統計力学の理論を適用することにより、シミュレーションが不要なアミノ酸配列の推定のための数学公式を導出することに成功した。 これにより、タンパク質設計にかかる時間を昨年発表した効率的な設計手法を用いた場合より、さらに10分の1 程
地球接近小惑星の発見に成功、新装置トモエゴゼンの広域探査で 東京大学
東京大学木曽観測所は、新装置トモエゴゼンを用いて地球接近小惑星の発見に成功した。 現在、この105cmシュミット望遠鏡の視野の全てを84個のCMOSイメージセンサで覆う超広視野高速カメラ「トモエゴゼン」の開発が、2019年5月完成予定で進められている。トモエゴゼンが105cmシュミット望遠鏡に搭載されれば、広視野の動画観測において世界最高感度を達成できるという。 トモエゴゼン計画の研究グループは、現時点で63個のCMOSセンサが運用されているトモエゴゼンを用いて、2019年3月中旬から、空の広範囲の動画データ取得を実施した。トモエゴゼンは、次々に獲得する大量の観測動画データに対し、人工知能（AI）技術を基軸とした動画解析システムを用いて、空を高速に移動する天体を探索することができる。 その結果、2019年3月16日夜の異なる時間に、空を高速に移動する未カタログの天体を6回検出することに成功
乳児の複雑心奇形手術、福島原発事故後に全国で増加 名古屋市立大学が調査
乳児の複雑心奇形手術、福島原発事故後に全国で増加 名古屋市立大学が調査 大学ジャーナルオンライン編集部 1歳未満の乳児に対する複雑心奇形手術の件数が2011年の福島第一原子力発電所事故後、全国で増加していることが名古屋市立大学の調査で分かった。原因については分かっていないが、研究グループは心臓発生の早期段階で広範な障害が発生した可能性があるとみている。 それによると、乳児に対する複雑心奇形の手術件数は、原発事故後に約14.2％の増加が見られたが、1歳から17歳までに対する手術件数に大きな変化がなかった。複雑心奇形は高度な手術が必要になる障害で、手術件数が発生件数と完全に一致するわけではないが、密接な関係にあると考えられている。 研究グループが日本胸部外科学会のデータを心臓の発生学に基づいて再分類し、解析したところ、障害は心臓発生の特定段階で起きた限定的なものではなく、心臓発生の早期段階が広
電子ジャーナル価格が高騰、関西4私大が危機表明 | 大学ジャーナルオンライン
2019年1月3日 電子ジャーナル価格が高騰、関西4私大が危機表明 大学ジャーナルオンライン編集部 関西学院大学など関西の4私立大学学長が電子ジャーナルの価格高騰に危機感を表明していることが、科学技術・学術審議会の学術分科会と人文学・社会科学振興の在り方に関するワーキンググループの合同会議で明らかになった。委員の鎌田薫早稲田大学総長が報告した。 報告によると、危機表明は関西学院大学の村田治、関西大学の芝井敬治、同志社大学の松岡敬、立命館大学の吉田美喜夫の4学長連名で公表された。 大学の論文や研究発表などを収録した学術雑誌は電子ジャーナルに形を変え、大学の研究者や教職員、学生らに利用されているが、海外の商業学術出版社による寡占体制が続き、不公正な価格設定で購入価格の上昇が続いている。 2015年には海外の電子ジャーナルが消費税の課税対象となったことから、さらに価格高騰に拍車がかかり、大学図書
九州大学、新たな経済成長の指標「新国富」を開発
九州大学大学院工学研究科、都市研究センターの馬奈木俊介主幹教授らの研究グループは、従来の国民総生産では測れないインフラ、健康、教育、自然といった国の資産全体を計測し総合的に評価する新国富指標を国連報告書「Inclusive Wealth Report 2018（IWR: 包括的な豊かさに関する報告書）」で発表した。 その結果、世界全体の富のうち、人工資本が21％を占めたのに対し、教育資本は33％、健康資本は26％、自然資本は20％占めることを突き止めた。 国連では豊かさや経済の持続可能性を評価するため、包括的な富の研究が2012年から進められてきた。国民総生産で計測できない健康や自然などの価値を計測して総合的に評価しようとする試みだが、何をどう計測して評価を進めるべきなのか分かっていなかった。 研究グループはこの新国富指標が2030年までの国連目標である持続可能な開発目標（SDGs）達成に
囚人のジレンマ実験、懲罰が報復を生む環境を解明 北海道大学
人間は協力する相手を知り、関係性を構築できる状況では協力的になるものの、懲罰を受けると協力関係が阻害され、報復を誘発する－。北海道大学が米国、イタリア、中国など5カ国の大学と進めた「囚人のジレンマ」に関する国際共同研究でこんな結果が出た。研究成果は米国科学アカデミー紀要にオンライン掲載された。 その結果、相手を認識できるネットワークでは協力行動が維持され、協力的な被験者同士がグループを形成していたが、シャッフルでは裏切りの選択が増えることが分かった。懲罰付きネットワークでは懲罰が懲罰返しや裏切りを誘発し、協力グループの形成を阻害していた。北海道大学の研究チームは「実世界でなぜ、懲罰が行われているのかを問う結果になった」としている。 囚人のジレンマは互いに協力する方がよい結果になると分かっていても、協力しない者が利益を得る状況になると互いに協力しなくなるという理論。各個人が合理的に選択した結
世界初、大麻の成分が脳の神経回路を破綻させることを証明 大阪大学
大阪大学大学院医学系研究科・木村文隆准教授らの研究グループは、大脳皮質の神経回路形成に複数のメカニズムが関与することを解明した。同時に大麻の有効成分カンナビノイドに類似した物質が不要なシナプスを整理すること、大麻の摂取により本来必要なシナプスまで刈り込まれ、神経回路が破壊されることを世界で初めて発見。米国科学誌「Journal of Neuroscience」に発表した。 同研究グループは、大脳皮質の他の部位では、シナプス前後の細胞の発火順序によりシナプスの強度が決定される「STDP」と呼ばれるルールがあること、回路形成中のある段階でこのルールが突然変化することを発見していた。そのため今回、視床と大脳皮質のシナプスでも同じようにルールが変わる可能性に着目し、検討を行った。 その結果、視床―皮質の投射ができる際に、最初にシナプス前後の活動によりシナプスが強化され、広い範囲に投射が伸びてから、
ポストドクターから大学教員への道険しく、文部科学省調べ
文部科学省科学技術・学術政策研究所が博士の学位取得者や所定の単位を修得して退学したポストドクターの雇用状況や進路を調べたところ、大学教員へ進める人が1割以下にとどまることが分かった。正規職に就けないまま不安定な立場を続けることが、若手研究者が不足する現状を招いたと指摘する声もある。 調査は2015年度現在のポストドクターの雇用状況と進路について、2016年度に全国1,168の大学、試験研究機関などへ調査票を送付、うち1,147機関から回答を得た。 それによると、2015年度のポストドクター数は1万5,910人で、前回調査の2012年度から250人減少した。男女別内訳は男性が71.1％、女性が28.9％。平均年齢は36.3歳だった。 国籍は日本が1万1,465人で全体の72.1％を占めた。外国籍が4,445人で、27.9％。外国籍のざっと7割を中国、韓国、インドなどアジア系が占めている。専門
がんの根治へ、有力な治療モデル開発 慶應義塾大学
現在の投薬がん治療では、大部分のがん細胞を殺傷することができても、わずかに残ったがん細胞による再発や転移の可能性に脅かされる。その原因と考えられている“がん幹細胞”の機能解析と標的治療モデルの開発を、慶應義塾大学の佐藤俊朗准教授らが成し遂げた。 さらに、がん幹細胞だけを殺傷する治療モデルを開発し、がん幹細胞標的治療の効果を検証した。結果、がん幹細胞を除去しても、分化がん細胞が新たながん幹細胞に“先祖帰り”する脱分化能力を有しており、がんの根治には至らないことがわかった。 そこで、分化がん細胞を標的とする既存治療薬とがん幹細胞標的治療の併用についても検証。投薬で縮小したがんに対しがん幹細胞標的治療を行うことで、劇的な腫瘍の縮小を認めた。 この成果により、がんの根源的治療法開発へ確かな道筋が示されたといえる。 論文情報：【Nature】Visualization and Targeting o
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