「日本のリアルダンジョン」とも言われ、来訪者を迷わせる東京・新宿駅。JR線と私鉄、地下鉄が複雑に乗り入れ、1日当たりの乗降客数は日本一、地下街の広さも日本一といわれる。 そんな新宿駅の構造を忠実に再現した個人開発のゲーム「新宿ダンジョン」（iOS／Android）が、公開から数週間で20万ダウンロードを超える人気となっている。 プレイヤーは、新宿駅南口から東京都庁までを冒険。ファミコン風ドット絵のマップで、都庁前駅や新宿三丁目駅など地下通路で新宿駅につながるすべての駅を網羅し、構内の階段や柱、通路の凸凹まで丁寧に再現した。

競争心がない、ハングリー精神がない――。そんな平成生まれの若手社員を夢中にさせる新人研修プログラムがある。スマホを使ってゲーム感覚で学べるのがポイントだ。 「打たれ弱い」「ハングリー精神がない」「競争心に欠ける」――。そんなイメージで語られがちな平成生まれの若手社員を夢中にさせる、新人研修プログラムがあるのをご存じだろうか。 彼らを引きつけたのは、スマートフォンを使ってゲーム感覚で新社会人に必要な知識を身につけられる「モバイルナレッジ」。教材はアプリで提供され、内定者はちょっとした空き時間を生かして学ぶことができる。 まだ入社すらしていない内定者が、なぜ、お堅い教育コンテンツに夢中になるのか。 それは、この教材に“ゲーム性”があり、学んでいるうちに同期との競争心に火がつくからだ。この研修プログラムでは、研修コンテンツをこなせばこなすほどランクが上がり、ステータスや学習の進ちょくは、他の内定

「大至急！」の相談で直面した情報セキュリティの“悲しき現実”：萩原栄幸の情報セキュリティ相談室（1/2 ページ） 情報セキュリティの重要性が社会で広く認識されるようになったが、それでも残念な現実は存在する。最近直面したある出来事から、「情報セキュリティの本質」について触れてみたい。 あまりに非常識な相談 実は今月上旬、ある農協から「至急、相談したい。明日にでも来てほしい」とメールで依頼があった。ほぼ同時期にJAバンクでの横領に関する報道が相次いでおり、この事件に関連するものだろうと見当がついた。早速、先方に出向いで50代前半の情報セキュリティ管理者と面談した。 管理者によれば、この農協ではまだ不祥事が発生していないものの、経営側から早急に内部犯罪や情報セキュリティ対策を作成するよう指示があったという。そこで筆者に、「どういう面に注意すべきか」と尋ねてきた。しかし、「まだ実状を全く聞かされて

在宅勤務を妨げた“雰囲気”を打開する秘策 在宅勤務制度の利用を妨げた「オフィスで仕事をする」という雰囲気は、モバイルワークの実証事業においても大きな妨げになることが予想された。 事業を担当する県統括本部情報課の松永祥和係長（最先端電子県庁担当）は、「もっと根柢の部分にあたる、働き方に対する意識を皆で変えていこうというのが、この実験での狙い」と話す。経営支援本部 人材育成・組織風土グループの陣内清係長は、「役所には非常に多くの書類があり、紙をベースにした働き方が当然となっていた。この機会に働き方を徹底して見直し、業務全体の仕組みを改善させたい」と述べている。 そこで、実証実験では県庁の所属長以上の183人を対象に、原則として週1日のテレワークを義務付けた（特定期間は週2日以上の実施）。実際にテレワークでの働き方を体験してもらうことで、「上司が残業しているので帰宅しづらい」といった職場の雰囲気

国内外の携帯・固定電話に低料金で通話ができるIP電話サービス「LINE電話」のAndroid版が3月17日に提供されました。「無料通話より音質がよくなった！」「ほかのサービスとの違いが分からない」などさまざまな意見が飛び交っていますが、ドコモ端末相手に電話をかけると発信者番号が通知されない仕様であることが一部で話題になっています。 確かに、どうしてドコモ端末宛への発信は電話番号が表示されないのでしょう。気になったのでドコモに直接聞いてみました。 ドコモ広報によると、「LINE電話では、1度国際網を介して相手の端末に発信することになります。弊社では、電気通信事業者協会（TCA）が定めた『発信者番号偽装表示対策ガイドライン』に準じ、ドコモ端末以外からの国際電話は基本的に『非通知』などの表示となります。ただし、海外にはさまざまな事業者があるので、それら全てを非通知にするように対応できているわけで

著者紹介：宮田健（みやた・たけし） 元＠ITの編集者としてセキュリティ分野を担当。現在はフリーライターとして、ITやエンターテインメント情報を追いかけている。アイティメディアのONETOPIでは「ディズニー」や「博物館／美術館」などのキュレーターをこなしつつ、自分の生活を変える新しいデジタルガジェットを求め日々試行錯誤中。 2014年3月8日に消息不明になったマレーシア航空370便（MH370）。各国の懸命な捜索が続いていますが、一足先に「MH370の動画」を偽装した不正プログラムが発見されました（参照リンク）。 人々が注目する事件や事故、ゴシップに便乗し、「真実を知りたければクリック」と誘導する詐欺サイトやウイルス感染をさせるサイトはこれまでも多数、登場しています。過去には、東日本大震災やボストンマラソン爆破事件なども利用されていました。この脅威を告知するトレンドマイクロは以下のように呼

「驚愕のスピード。めちゃめちゃ手応えがあってヤバい。コンテンツをもっと充実させないと……」――マンガボックス編集長の樹林伸さんは、ダウンロード数拡大の勢いに驚く。「金田一少年の事件簿」「神の雫」など人気漫画の原作者として知られ、小説家でもある樹林さん。DeNAから乞われ、企画当初から編集長を任されてきた。 アプリ自体は完全無料で、現時点では収益はないが、ビジネス面での勝算は十分にあるという。「日本の漫画をグローバルに成長させたい」――樹林さんはマンガボックスに、そんな夢も込めている。 縮小する漫画市場　アプリによる「立ち読み」で復活を 日本の漫画市場は縮小の渦から抜け出せないでいる。1995年の5864億円（コミックス、コミック誌合計の推定販売金額）をピークに、2012年は前年比3.5％減の3766億円にまで落ち込んだ。 縮小スパイラルを断ち切るには、「“立ち読み”を復活させるしかない」と

Facebook利用のセキュリティ10カ条、再点検のススメ：萩原栄幸の情報セキュリティ相談室（1/2 ページ） 日常が変わることも多い年度の節目に、SNSへ投稿する機会は増えるだろう。今回はFacebookを例に、普段の利用シーンも含めてセキュリティの観点から気を付けるべき10カ条を取り上げてみたい。 卒業や進学、就職や異動など、年度の節目にこれまでの日常が変わる人は多いだろう。本人や周囲の人も含めてそうした変化をSNSに投稿する機会も増えてくる。そこで今回は、再確認の意味も含めて、ぜひ気を付けてほしいFacebook利用でのセキュリティ10カ条をお伝えしたい。 第一条：「友達リクエスト」は慎重に 以前にもお伝えしているが、「友達リクエスト」はくれぐれも慎重にしてほしい。最近では個人情報を盗むために、第三者がダミーのアカウントや実在の友人になりすまして、ターゲットのユーザーに「友達リクエス

情報教育を全面的に練り込んだ新学習指導要領は、すでに平成20年度から小中学校では導入できる部分は先行して実施されてきた。そして小学校では23年度、中学校は24年度、高等学校は25年度から全面実施に移行した。 情報教育への取り組みは各教科だけでなく、総則に具体的な目標がセットされた。義務教育でもある小学校向けの総則では、 （9）　各教科等の指導に当たっては，児童がコンピュータや情報通信ネットワークなどの情報手段に慣れ親しみ，コンピュータで文字を入力するなどの基本的な操作や情報モラルを身に付け，適切に活用できるようにするための学習活動を充実するとともに，これらの情報手段に加え視聴覚教材や教育機器などの教材・教具の適切な活用を図ること。 とある。情報モラルにも配慮されているが、小学校では第一の目標として「慣れ親しむ」ことがメインということだろう。一方中学校の総則では、 （10）　各教科等の指導に

日本でも急速に普及しているオープンデータ。地方自治体の中でも先進的な動きを見せる金沢市のICT推進室責任者にこれまでの取り組みなどを聞いた。 政府や自治体などが公開する行政データをはじめとした、いわゆる「オープンデータ」の利活用によって新たな価値を創出しようとする動きが盛り上がりを見せている。 2014年2月22日には、世界100カ所以上、国内31カ所で「インターナショナルオープンデータデイ」が同時開催された。同イベントは、世界中の公共機関などが取り組むオープンデータ政策をサポートし、公共データ利用を促進するためのもの。日本では、昨年と比べて開催都市が約4倍に増えたこともオープンデータに対する期待値の高さがうかがえる。 そうした中で、いち早くオープンデータの利活用に取り組んできた自治体の1つが、石川県金沢市だ。金沢市では現在、観光や文化・芸術、公園、防災施設など2000件を超える施設情報を

京都銀行のインターネットバンキングサイト取引画面を装ったに偽サイトを通じて顧客のパスワードなどが詐取され、50万円の不正送金が行われた問題で、偽サイトが「Yahoo！JAPAN」の検索連動広告に表示されていたことが分かった。ヤフーの広告審査を偽サイトがすり抜けた形で、ヤフーは「今後、金融機関の広告掲載時の審査を強化して再発防止に努める」としている。 ヤフーによると、偽サイトの広告が表示されていたとみられるのは2月11～18日。広告の文言や掲載位置、内容などは「調査中」としている。 ヤフーの検索連動広告ガイドラインでは、法令違反の広告などは掲載できないと定めており、広告の内容は掲載前にシステムで審査しているが、同社によると「審査の段階では問題が検知されなかった」（広報部）という。同社は「再発防止のため、金融機関の広告掲載時の審査を強化する」としている。 京都銀行によると、偽サイトを通じて顧客

脆弱性を突く攻撃の発生が確認されていることから、ユーザーは直ちにFlashを最新版に更新する必要がある。 米Adobe Systemsは2月20日、Flash Playerの深刻な脆弱性を修正するセキュリティアップデートを緊急リリースした。脆弱性を突く攻撃の発生が確認されていることから、直ちにFlashを最新版に更新するようユーザーに呼びかけている。 同社のセキュリティ情報によると、今回のアップデートでは3件の脆弱性に対処した。悪用された場合、攻撃者にシステムを制御される恐れがある。3件のうち、「ダブルフリーの脆弱性」については既に攻撃の発生が確認されていて、特にWindowsとMacには差し迫った危険があるという。 脆弱性を修正した最新版は、Flash Player 12.0.0.70（WindowsとMac向け）、11.2.202.341（Linux向け）、11.7.700.269（1

大型ロケットの打ち上げに使われる宇宙関連設備の維持管理を主力事業にする会社が、新たに大分県の別府市で温泉発電を開始する。未利用のまま大気に放出される温泉の蒸気を活用して電力を作る。年間に1億円強の売電収入によって初期投資を8年程度で回収できる見通しだ。 宇宙関連設備会社のコスモテックは1975年に創業して、主に大型ロケットの打ち上げ場がある鹿児島県の種子島を拠点に事業を展開している。打ち上げに必要な高圧ガスの技術や電気・空調設備の運用ノウハウなどを生かして、地熱発電を中心に再生可能エネルギー事業にも取り組む。 温泉が豊富に湧き出る大分県の別府市内に、4基の発電機で構成する設備を建設する計画だ（図1）。導入する発電設備は米国アクセスエナジー社の小型バイナリー発電システムで、1基あたり125kWの発電能力がある。4基の合計で500kWになり、このうち400kWを九州電力に売電する。すでに九州電

カードリーダーを用意することなくクレジットカード決済を提供でき、QRコードを張ったところは、店頭だけでなくポスターやチラシ、テレビ、Web動画までもがレジになる――。こんなモバイル決済サービスが日本に上陸した。 QRコードにスマホをかざして暗証番号を入力するだけで、クレジットカード払いが可能に――。財布やカードを出すことなく、スマホで手軽に支払いができるモバイル決済サービス「ZNAP」（ズナップ）が日本に上陸した。 ZNAP（MPayMe Japan提供）はクレジットカード払いをする際、スマホユーザーが使い慣れたQRコードを使えるという手軽さ、決済時にクーポンを適用できる便利さ、QRコードを張りつけさえすれば、店頭だけでなくポスターやチラシ、テレビ、Web動画までもが“お店になる”という自由度の高さ、導入・運用コストの安さが特徴。今後は銀行口座からの引き落としに対応する予定もあるといい、新

「退職者のGoogleアカウントが削除されたため、その退職者がオーナーになっていたGoogleドライブのファイルが全て消え失せて大騒ぎしている」。1月中旬、こんな事件を報告するツイートがネットで大きな話題となった。仕事で使われるシーンも増えたクラウドストレージ。その扱いについて改めて見直す動きがユーザーの間で広がっている。 スマートフォンやタブレットの普及に伴い、さまざまな端末間でファイルを同期できるクラウドストレージの利用者が増えている。その多くは個人向けの無料サービスだが、それらを仕事で使っている人も少なくないようだ。 セキュリティ企業のトレンドマイクロが昨年8月に実施した調査によれば、社外との業務ファイル共有のために個人向けクラウドストレージなどを使ったことがあると回答した人は33.3％。さらに、社内でそうした無許可の個人向けサービスが使われていると認識しているIT管理者は64.6％

著者紹介：宮田健（みやた・たけし） 元＠ITの編集者としてセキュリティ分野を担当。現在はフリーライターとして、ITやエンターテインメント情報を追いかけている。アイティメディアのONETOPIでは「ディズニー」や「博物館／美術館」などのキュレーターをこなしつつ、自分の生活を変える新しいデジタルガジェットを求め日々試行錯誤中。 「Winny」「Share」「Perfect Dark」など、P2Pファイル共有ソフトと呼ばれるアプリケーションをご存じでしょうか。これらはユーザー同士がファイルを交換できるツールで、いくつかの特徴から悪用されることが多く、セキュリティの世界では注目されているものです。 その特徴とは、「ピアツーピアでの通信」や「高い匿名性」などです。ピアツーピアは中央にサーバがあるのではなく、直接PCとPCが通信を行うというものです。中央にサーバがないため、いったい誰が、誰と、何を交換

「残念仕様」はこうして隠される――PC周辺機器コストカットの手口：牧ノブユキの「ワークアラウンド」（1/2 ページ） 長引く不況、激化する競争などもあり、コストダウンを要求されているのはどの業界も変わらない。メーカーであれば、製品の原価を下げることは、売れ行きを増やすことと同じくらい重要な命題とみなされているフシがある。売れ行きが伸びる兆候がなければ、そちらに矛先が向くのは、ごく自然なことと言ってよいだろう。 もっともPC周辺機器に限って言えば、食品や化粧品、生活用品などと違って1年、2年といったスパンで使われるうえ、単価も高いことから、消費者も仕様を見ただけであからさまに低スペックと分かる製品は試そうともしない。それゆえメーカーは、見た目にはスペックが変わらないよう見せつつ、コストを下げるよう苦心することになる。こうした工夫が1番たけている業界といっても過言ではないだろう。 したがって、

NTTドコモは1月16日、2013年度内に予定していたTizen OSを搭載するスマートフォンの導入を当面見送ることに決めたと発表した（参考記事）。同社では「モバイル市場を取り巻く環境の変化に鑑み、当面見送ることにした」（広報部）としている。 しかし、NTTドコモが当初、Tizen OS搭載のスマートフォンを発売する予定だったのは2013年の初秋である（参考記事）。関係者の話を総合すると、9月末から10月上旬あたりが当初の発売時期だった。それが2014年1月に延期されて、今回、再延期で「当面見送り」になった。スマートフォンの開発サイクルがとても短いことを鑑みると、いま開発中のTizenスマートフォンが日の目を見る可能性は著しく低くなった。そして、このタイミングで2度目の無期限延期を決めたことは、NTTドコモがTizenに対する戦略を、プロジェクトの撤退や縮小も視野に入れ、抜本的に見直すこと

昨年騒がれた「バカッター」問題は、今年も治まる気配がみえない。「バカッター」はなぜ出現するのかを考察してみたい。 昨年末に本連載で「バカッター」について触れたが、その後もこれらの行為は無くならない。1月10日には女性がわいせつ画像を投稿したとして書類送検され、12日には高校生がファミレスでタバスコの瓶を自分の鼻に入れた画像を投稿して炎上になった。 筆者が企業や自治体向けに行っている情報セキュリティやコンプライアンスに関するセミナーでも、半数以上がSNSに関するものになり、「若手や新人への注意事項を特別に説明してほしい」「当社からバカッターが出現したらイメージダウンになりかねないので……」という状況だ。特に消費者向けの商品やサービスを製造・販売している企業では、内定者向けにも個別に講習を開くことを検討しているところが急増している。企業側は自己防衛のために、こうした動きを取っているのだろう。

Sophosが調べた結果、最新版の「OS X Mavericks 10.9」を使っている企業はわずか18％だった。 Macを使っている企業の82％は最新版の「OS X Mavericks 10.9」に更新しないまま、脆弱性が放置された古いバージョンを使い続けている――。セキュリティ企業の英Sophosが1月9日のブログでそんな調査結果を公表した。 Mavericksは、Appleが2013年10月から無料提供を開始した最新OSで、2013年12月には脆弱性を修正する更新版もリリースされた。その一方で、OS X 10.6（Snow Leopard）、10.7（Lion）、10.8（Mountain Lion）については更新が途絶え、脆弱性が修正されないまま放置された形になっている。 そこでSophosは、同社のMac版ウイルス対策製品を使っている法人ユーザーとホームユーザーを対象に、Mave