日本人の働き方は「タグ」と「ソーシャル」で変わる：日経ビジネスオンライン
糸井重里さんが、「ほぼ日刊イトイ新聞（以下、ほぼ日）」で「ベストセラーにならない理由が、わからない」と紹介した本があります。今年の4月に発売された、滑川海彦さんが、「Web2.0的な」ネットサービスについてまとめた『ソーシャル・ウェブ入門―Google、mixi、ブログ…新しいWeb世界の歩き方』(以下、『ソーシャル・ウェブ入門』)です。 彼がそこまでこの本に入れ込んだ理由はどこにあるのか知りたい、と思っていたところ、糸井さんから、筆者である滑川さんと、『ソーシャル・ウェブ入門』に触発された事柄について語り合いたいとの提案がありました。それを記事にしたのが今回の企画です。 この対談の様子は、8月28日から「ほぼ日」でも連載されています（リンクはこちら）。同じ対談を別の媒体がそれぞれの視点で紹介する、という試みです。「藪の中」になるかもしれませんが、「ほぼ日」と「NBオンライン」、それぞれの
ヒットのシカケ人に学ぶ企画書作成術：日経ビジネスオンライン
企画書といえば、相手を飽きさせない奇抜なコンセプトを打ち出したり、斬新な提案を盛り込んだりしないといけないと思っている人は多いはずだ。 奇をてらう必要はない しかし、その強迫観念は捨ててしまおう。1ページ、2ページの資料は、大ヒットしているサントリー「黒烏龍茶」と転職サイトで圧倒的なシェアを誇るリクルート「リクナビNEXT」のナマ企画書である。これを見る限り、成果に結びつく企画書は、合理的な提案やそれを裏づける事実などを常識的な文章で伝えている。 まず「黒烏龍茶」。我々のような素人にもとても分かりやすい企画書であることは一目瞭然だ。 「企画書を見せる相手は、社内の営業パーソンと小売店に勤務する方々が中心。いつも忙しくしているので、タイトルとビジュアルを見れば内容が分かるように工夫した（極意 1）。表現も簡潔に。データも変化が起きていることだけが伝わればいい（極意 2）と思って最小限に抑えた
私が校長室を出る理由：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 今、学校の組織を変えるというような法案が審議されているのは、なぜだろうか。それは根底に「学校教育に問題がある」という判断があるからだ。答申をまとめる中央教育審議会（中教審）の議論でも、「学校組織に校長の意志が反映されないので、様々な問題が解決されない」「校長の意思が反映されるよう、副校長・主幹などの新たな職を置くべきだ」という声が確かに多かった。 組織を変更しなければならないほど、校長の意志は反映されていないのか。もしもそうだとしたら、それはなぜか。 校長ならば、おそらく誰もが学校の教育課題を把握していて、その克服や解決のために日夜考えている。子どもたちのことを思い、学校の教育力向上について腐心しているのである。だからこそ学校組織、教育活動は
商談・プレゼンで相手の心を揺さぶる：NBonline(日経ビジネス オンライン)
全身をリラックスさせてのどからではなく体から声を出す。 体を楽器として使うためのストレッチと発声練習を紹介。 相手の心を揺さぶる声を手にしよう。 人間、緊張するとなかなか“いい声”は出ないものだ。一生懸命話しているのに、上司に声が小さくて聞こえないと言われてしまった。あるいは、店で店員を呼び止めようとしても、全然通じない。そんな経験をした人は少なからずいるだろう。それは、あなたの声が「響いていない」からだ。 オールアバウトでは、社長をはじめとする役員と新入社員が、自分の一番響くいい声で仕事をするために、定期的にボイストレーニングを受けている。社長であれば、株主総会で説得力のある声で話せるよう、新入社員であれば、まずは、挨拶などがはっきりと相手に届くようトレーニングする。 頸椎の付近は、特に声帯に関わる大切な部分。老人になると高い声が出にくいのは、背中が曲がり首にも負担がかかって首の筋肉
売れない新車、利用は増：日経ビジネスオンライン
新車販売台数は31年前の水準に低迷――。6月1日に日本自動車販売協会連合会が発表した5月の新車販売台数（軽自動車を除く）は23万5640台と、23カ月連続で前年同月実績を下回った。5月としては1976年の実績と同レベルまで落ち込んだ。好調だった軽自動車も失速し、5月は14万3160台と2カ月連続で前年割れ。新車販売の減少に歯止めがかからない。 人口増の首都圏もマイナス 自動車が売れない理由は枚挙に暇がないが、その1つは人口減の影響と言われてきた。だが、データをひもとくと、人口が増加している都道府県でも新車は売れていない。 日本の総人口が伸び悩む中、東京都や神奈川県など首都圏の人口は増え続けている。95年に比べると、2006年の東京都の人口は88万5000人、神奈川県は58万4000人もそれぞれ増えた。一方で、2006年の東京都の新車販売台数は1995年に比べて11万6000台減り、神奈川県
【第6回】米国でも長時間労働が深刻化 大半が「働きすぎ」と感じる：日経ビジネスオンライン
前回は日米の違いに焦点を当て、米国のビジネスパーソンは個人単位で交渉・工夫して仕事と私生活の両立を図っていることをリポートした。今回は日米共通の悩みである、長時間労働を取り上げる。ワークライフバランスを損なう問題の根は、日米でよく似ている。 米国の労働者は長時間働く。1人当たりの年間労働時間はG7（先進7カ国）で最長の1824時間。次に長いのが日本で、1789時間、続いてカナダ1751時間、英国1669時間、ドイツ1443時間、イタリア1585時間、フランス1441時間と続く（「OECD Employment Outlook 2005」)。 休暇取得日数が少ないのも、米国の特徴だ。『The Career Mystique: Cracks in the American Dream』（Phyllis Moen and Patricia Roehling著、Rowmann & Littlefi
事例で学ぶ「メンタルヘルス」のツボ (事例で学ぶ「メンタルヘルス」のツボ)：NBonline(日経ビジネス オンライン)
記事一覧 2007年8月6日 メンタルヘルス不調者の発生防止は可能か？【後編】 “健康経営”の視点から 経費削減や要因の適正化でバブル崩壊後の厳しい経営環境を何とか乗り切った某地方銀行だが、このところメンタル不調者が続出。これ以上増やさないために、どのような対策を講ずればよいか -----弁護士からのア... 2007年6月13日 メンタルヘルス不調者の発生防止は可能か？【前編】 健康経営の視点から 最近企業内で大きな問題として取り上げられている社員のメンタルヘルスについて、産業医と弁護士がそれぞれの立場でアドバイスをする。毎回、事例に基づいた相談内容を、管理者向けに解説する。前編は産業医のアドバ... 2007年4月18日 メンタルヘルス対策における「従業員支援プログラム」活用法2【後編】 30代の女性社員が昇進後、うつ病になったが、療養後回復。EPA業者のアドバイスに従って復職、配転し
メンタルヘルス不調者の発生防止は可能か？【前編】：日経ビジネスオンライン
最近企業内で大きな問題として取り上げられている社員のメンタルヘルスについて、産業医と弁護士がそれぞれの立場でアドバイスをする。毎回、事例に基づいた相談内容を、管理者向けに解説する。前編は産業医のアドバイス。 某地方銀行で人事部長をしているCといいます。行員は2000人余りいて、支店は隣接する県まで分散しています。メンタルのケースが出るたびに健康保険組合の職員でもある保健師と共に私や労務を担当する部下が対応してきました。今まで、幸い会社のダメージになるような大きな問題のあるケースは出ていません。 バブル崩壊後の弊社の経営状態は厳しいものがありましたが、経費削減や要員の適正化で何とか乗り切ってきました。今後の見通しは決して甘くありませんが、特色のある金融サービスを展開し、地元と密着した形での発展を目指しています。 しかし、徐々にメンタル不調で見つかるケースが増えてきました。メンタル不調を持つ行
『労働ビッグバンは日本を元気にするか？』：日経ビジネスオンライン
国際基督教大学 教養学部 教授 経済財政諮問会議 民間議員 八代 尚宏氏 1946年大阪府生まれ。68年国際基督教大学教養学部卒、70年東京大学経済学部卒後、経済企画庁（現内閣府）入庁、総合計画局計量担当計画官、OECD（経済協力開発機構）事務局主任エコノミストなどを経て、92年上智大学国際関係研究所教授、2000年日本経済研究センター理事長、2005年国際基督教大学教授。規制改革・民間開放推進会議委員、内閣府男女共同参画会議議員を経て、2006年10月から経済財政諮問会議民間議員を務める。 労働ビッグバンはなぜ必要なのか。あらゆる制度は、それができた時の経済社会環境に見合った形でできている。それを取り巻く制度・環境が変われば、それに応じて変えるのが当然である。労働法制も戦後の大きな変化の中で少しずつ改革がなされてきたが、はっきり言ってつぎはぎだらけで、抜本的な改革が見送られてきた。それに
企業は3種類の時間感覚で成長する：日経ビジネスオンライン
学生時代からバンド活動をしてきた。いわゆるリズム＆ブルース（R&B）と呼ばれるアフリカン・アメリカン音楽だ。才能も努力も足りず、恥ずかしながら大したレベルには達しなかったが、いまだに時々仲間とライブをやったりしている。 自分の腕は上がらなかったものの、他人の上手・下手は少し聞き分けられるようになり、気づいたことがある。うまいミュージシャンは、3種類の時間感覚を持っているということだ。 一番短い時間の感覚は、ジャズの世界の人たちがよく言う「タイム感覚」という微妙な間（一説によると、100分の1秒単位で、リズムの違いを表現できる人までいるらしい）。これがノリとかグルーブとか言われる「格好良さ」を生む原動力になる。 もう少し長くなると、8小節とか1コーラスという一定の音楽表現が完了する時間の感覚。この中ぐらいの時間全体をイメージしながら自分のプレイを構築していくことで、彩りの鮮やかな表現が可能に
説得力を高めるため要点は必ず3つにする (デキる人の「書く技術」)：NBonline(日経ビジネス オンライン)
ワイキューブ副社長の中川智尚さんは、社長から「中川君の文章は説得力がある」と言われる社内文書の達人だ。実は文章を書くのが好きではないそうだが、仕事のために書く文章はソツがない。 中川さんが文章を書く際に心がけているポイントは3つ。まず最も重要なのが、読み手が自分の文章を読んでどう思うかを考えること。2つ目は、用件を整理して話のポイントを3つに分けること。3つ目は、誤解されないよう、曖昧な表現を避けて短い文章で書くことである。 どれも「長い文章は読むのも書くのも苦手」だからこそ身につけた文章術だ。 文章とは相手ありきのものである。どんな構成にして、どんな言葉で表現すれば正確に相手に伝わるかを、書く前に考えなくてはならない。相手がどういう人であるかによって、書き方も変わってくるだろう。 しかし、相手が誰であれ、客観的すぎる文章やその逆に独り善がりな文章になってはいけないと中川さんは言う。 「主
ヤマハ、ブログとWikiで組織を活性化：日経ビジネスオンライン
上木 貴博 日経ビジネス記者 2002年に筑波大学を卒業し、日経BP入社。「日経ビジネス」「日経情報ストラテジー」「日経マネー」編集部などを経て、2016年4月から現職。製造業を中心に取材中。趣味は献血（通算185回）。相撲二段。 この著者の記事を見る
経営新世紀
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『本気で取り組むダイバーシティー』：日経ビジネスオンライン