トヨタ「アクア」、なぜ失速？ ハイブリッド車を取り巻くある事情
年間20万台以上を販売するなど、一時国内乗用車販売台数1位の常連だったトヨタ自動車の小型車「アクア」に、“異変”が起こっている。2代目発売以降、月間販売台数が4000台レベルにまで落ち込んでいるのだ。いったい何が起こっているのか、小沢なりに冷静に検証してみると、2つの理由が浮かび上がった。 2021年に登場したトヨタ自動車の小型車「アクア」2代目。その売れ行きは、グローバルで累計約187万台を販売した初代と比べると、大きく失速している 最近、ずっと不思議に感じていることがある。 2021年に登場した、2代目となるトヨタ自動車の小型車「アクア」が、販売台数で本格的に失速しつつある事実だ。発売から3年目の24年に入り、ますますその存在感が市場で薄くなってきている。 乗用車の月間販売台数ランキングを見ると、24年1月が17位、2月が18位、3月が19位、4月が13位。23年度に遡ってみても、年間
40～50代で「スマホ左手持ち」が多いワケ 若者は右手持ちが主流
あなたはスマートフォンを操作する際、どちらの手で持ち、どの指で操作するだろうか？ おそらく誰しも基本の「型」があるはずだ。「みんな自分とだいたい同じでは？」と考えている人が多いかもしれないが、実はかなり異なっている。コンテンツ提供サイドとしては操作感への影響を意識しておく必要がある。 スマホの操作スタイルという、これまであまり気にしたことがなかった盲点ともいえる調査リポートを、調査会社のインテージが2023年1月27日に公開した。調査対象は日本を含む11カ国（日本、中国、韓国、インド、インドネシア、フィリピン、タイ、ベトナム、シンガポール、英国、米国）。サンプルサイズは各国500人だ。 ▼関連リンク（クリックで別サイトへ） 日本人のスマホの持ち方は独特？－国際比較調査でみるスマホ操作の国別傾向－ 調査の趣旨は、タイトルの通り諸外国との比較で違いを浮き彫りにすることである。だがそれ以前に、「
今どきの“ググらない”若い女性の情報収集と購買行動
「若者はネット検索しない」といわれて数年たつが、実際はどうなのか。検索しないのなら、商品の情報取得や購買の導線はどうなっているのか。調査データや取材から、美容系をメインに若者のショッピング事情を分析した。 テキストよりもビジュアル情報が刺さる 2016年にあるタレントが「若い人はネットを検索しない」と発言したことが話題になった。それまでSEO対策を熱心に行っていた大人たちには衝撃の事実だっただろう。Web検索を使わないで何を使っているかといえば、Instagramだという。「テキストよりもビジュアル情報が若者に刺さる」といった発言もあった。 それから数年がたち、その傾向はデータとして裏付けられている。マクロミルが18年8月に公表した消費意識やお財布事情などの調査によると、SNSの情報に影響を受けて買い物をする人が半数だという。15～24歳では「かなり影響を受ける」「まあまあ影響を受ける」と
深夜でも荷物を受け取れる ヤマト「業界初セルフ型店舗」の衝撃
ヤマト運輸は2019年5月30日、24時間いつでも誰とも顔を合わせることなく荷物の受け取りや発送ができるセルフ型店舗「クロネコスタンド」を東京江東区にオープンした。ユーザーの利便性を高めるとともに、再配達を減らし、人手不足の解消に役立てたい考えだ。 経済産業省が発表した「電子商取引に関する市場調査」によると、2018年の日本国内の消費者向け電子商取引の市場規模は、18.0兆円（前年16.5兆円、前年比8.96％増）に拡大。インターネットを使って物品を購入することは、もはや珍しいことではなく、人々の日常に浸透している。 ネット通販が年々増加する一方で、物流業界の慢性的な人手不足が問題になっている（関連特集「再配達撲滅 ネット通販「物流」革命」）。受取人の不在による再配達の増加が最大の要因だ。今回のクロネコスタンドを利用すれば、配達員が何度も再配達に訪れたり、利用者と電話でやりとりする必要がな
ドコモ、LINE、メルペイ…高還元疲れのキャッシュレス普及に妙手：日経クロストレンド
QRコード決済サービス事業者が、高い還元率のキャンペーンを打ち出して、ユーザーにキャッシュレス決済の利用を促す構図は、2019年になっても依然として変わっていない。 例えばLINE Payは2019年4月18日から30日まで、文字通り“平成最後のキャンペーン”として、最大20％（上限1万円）を還元する「平成最後の超Payトク祭」を実施した。直前の4月17日にリリースした専用アプリ「LINE Pay」を使って、ユーザーがコード決済した場合、上限1万円が還元された。 また、メルカリの全額出資子会社であるメルペイも、4月26日から5月6日まで、ユーザーが支払った金額の50%を翌日にポイントで還元する「メルペイまるっと半額キャンペーン」を実施した。最大還元額こそ2500円相当（2500ポイント）と競合相手のキャンペーンに比べると低めだが、非接触決済の「iD」とコード決済の両方に対応。かつセブン-イ
メルセデス好きはダイソンも好き 東大などが新手のブランド調査
「好きなブランド」を聞いたとき、思い浮かべるものは人それぞれだろう。洋服が好きな人はファッションブランド、クルマが好きな人はメーカーや車種を思い浮かべるかもしれない。2019年4月22日、好きなブランドと好きな理由という条件だけで、「ブランド力」を測った調査結果が発表された。 ディズニーが圧倒的な支持率 「ブランド生態調査 Brand Seitai 2019」はビジネスフォーラム「丸の内ブランドフォーラム」と東京大学、大阪大学が共同で実施（調査期間2019年2月4～6日）。同フォーラム代表の片平秀貴氏は「どのくらいの人の脳内に、鮮明に『アマゾンが好き』と刻印されているか。それを1万人当たり何人いるのか数えれば、それがアマゾンの『ブランド力』といえるのではないかと考えた」と今回の調査の動機を語る。 一般的なブランド調査は、あらかじめ調査側が選んだブランド名を好きかどうか聞くことがほとんど。だ
データ分析しても結果は知っていることばかり…「客観性のワナ」
データ分析は客観的と言われるが本当だろうか。本来、分析や解釈は主観的であってもおかしなことではない。連載「データ分析のワナ」の1回目は、データ分析は分析者の視点の構築が重要であることを説明する。 「データ分析をしても、知っていた結果しか出てこなかった」 よく聞かれる表現だが、これは当たり前である。そもそも、何かの発見は「気づき」や「想像力」といった個人のひらめきを伴う思考力に頼るところがある。これらによらない計算機を使った分析は、単なる計算処理に他ならない。処理結果を誰もが考えそうな視点（時にそれは「ロジカルシンキング（論理的思考）」などの結果として得られるかもしれないが）で眺めたところで、誰もが考えそうな結果になるのは当たり前である。 データ自体が意味を持つわけではない そもそも、データは「文字や数字、記号等で記録された資料」であり「推論等の基になる事実」である（「広辞林」より）。どのよ
月4万円で多拠点住み放題に1100人超が応募 空き家問題に挑む
「全国好きな場所を移動しながら仕事、生活したい」、そんなライフスタイルをかなえるサブスクリプションサービスが登場する。2019年4月に始まる「ADDress」は、地方の空き家や遊休別荘を募って改装した物件に月額4万円で住み放題になる。“多拠点コリビング”と名付けられた事業の要は何だろうか。 一つの住居を複数人で共有して暮らす「シェアハウス」、オフィス環境を共有してパソコン作業や打ち合わせなどに使える「コワーキングスペース」が、若者層を中心に浸透して利用が進んでいる。 ただ、シェアハウスは基本的に一拠点の契約で場所に縛られる。またコワーキングスペースは複数拠点が使い放題になるプランもあるが、寝泊まりはできないといった制約がある。 「全国好きな場所を移動しながら仕事、生活したい」「週末は都心を離れて田舎暮らしや読書を楽しみたい」──。そんな希望がかなう、シェアハウスとコワーキングスペースの“い
自然と付き合う〜鳥が増える（前編）
購買データで斬るヒット商品ランキング【24年上期】 日々、膨大な新商品が店頭に送り出され、そのたびに厳しい生活者の目でジャッジされる運命の食品や飲料、日用品の数々。生活者からの支持を得て売れ、ロングセラーへの第一歩を踏み出す商品がある一方で、残念ながら想定した売れ行きを残せず、退場を迫られるものもあり。ではいったい、今のこの瞬間、最も多くの生活者から支持を得たロイヤルティー度の高い商品はどれなのか。その疑問に答えるべく日経クロストレンドは、カタリナ マーケティング ジャパンの協力を得て、ID-POS（販売時点情報管理）データを深掘り分析。リピート買いされる回数や家計から拠出される金額などを加味して、ジャンル別に最注目株をあぶり出した。24年上半期の期間を対象に調査した、「ヒット商品ランキング」を一挙ご紹介する。データに裏打ちされたランキングトップの商品について、なぜ高いロイヤルティーを実現
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
