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日本では明治時代以来、国の定めるカリキュラムとしては、年次に合わせてキャノンを何冊も読み進めていくスタイルの国語の授業にはなっていません
日本人の本の「読む量」は減っていない。「買う量」が減っている。『町の本屋はいかにしてつぶれてきたか』... 2024年4月に刊行された三宅香帆『なぜ働いていると本が読めなくなるのか』(『なぜはた』)は30万部以上のベストセラーになった。『なぜはた』では日本人は働きすぎで、新自由主義的な価値観(自己責任論など)を内面化しているせいで読書量が減っている、と分析して多くの人の共感を呼んだ。 しかし同書が破格の部数を叩き出し、「あそこに書かれている内容が正しい」と思われてしまうことは、出版業界の課題解決につながらない。筆者にはそうした危機感がある。 それが「本を売る」こととどうつながるかといえば、誤った現状認識の上に施策を組み立てても効果が薄いからである。 とはいえ、問題は『なぜはた』だけにあるのではない。『なぜはた』は出版業界をめぐる議論の「よくある」誤りを踏まえている部分が多いからだ。 ※なお
目次 はじめに 第1部 出版業界の課題の本質――「書籍と雑誌」「読むと買う」「子どもと大人」は別の話 第1章 『なぜ働いていると本が読めなくなるのか』はどこが間違っているのか 第二部 打ち手としてのデジタルパブリッシング/出版DX 第2章 マンガがDXに成功し、V字回復できたのはなぜか 第3章 「ウェブ小説書籍化」は世界共通のビジネスモデル 第4章 ニューヨークタイムズ 第5章 ビッグ5 第6章 書店はどうするのか――欧米の本屋のDX 第7章 理論編:売上を伸ばすプロモーション施策を考える前に知っておきたい不都合な真実 終 章 まとめ、そして個人でもできること おわりに 発売1か月前となりました。くわしい目次など、中身を切り出しつつ告知していきたいと思います。 ご興味ある方はぜひイベント、講演その他気軽にお声がけください。
本記事で取り上げたいのは、2010代前半になぜここまで急増しているのか、という話だ。PISAの結果自体は2006年調査(2007年発表)で15位と底につけたあと2009年調査(2010年発表)、2012年調査(2013年発表)では順位は持ち直しているので、そこまで騒ぐ必要はないはずなのだ。 2010年ごろから急増した記事の内訳を見ると、ベネッセと朝日新聞社が2011年5月を初回とする「語彙・読解力検定」を実施するにあたって、頻繁に関連記事を掲載し、また、全国各地で行われる試験会場の案内なども逐一記事化していたことが大きな要因となっている。 言ってみれば朝日の商売の都合で私たちは「読解力」について頻繁に目にするようになったと言っても過言ではない(新聞記事はYahoo!ニュースその他に転載されるから、朝日に閉じて増えたわけではなく、ウェブ上のニュースメディアでも大量に投下されたことになる)。
2026年に『「若者の読書離れ」というウソ』の続編として、学校読書調査を歴史的にさかのぼって小中高生のよく読む本はどう変わり、何が変わらないのかについて刊行予定だ。別件の仕事もあって、過去の読書調査や戦後の読書推進運動の流れをさらうなかで気づいたことがある。
出版市場について数字をもとに書こうとする多くの人が困惑するのは、電子書籍市場の推計については国内には2つの調査があり、その差があまりにも大きいことだ。今回はその点について少し掘り下げてみたい。 2025年に発売された『出版指標年報』では2024年は5660億円、『電子書籍ビジネス調査報告書』では6703億円。1000億円以上違う。 出版指標年報によれば2024年にはラノベ文庫市場、ラノベ単行本市場いずれも100億円切っており、紙では合わせて200億円もないわけだが、とはいえ「ラノベ5つ分以上違う」と言えば(ラノベの書店での扱いの規模を想像してもらえれば)相当な違いだとわかるだろう。 なお、あらかじめ断っておけば、なぜこんなに違うのかについて私は「答え」を持っているわけではない。両社ともに、推計のロジックは公開していない。私はインプレスの方の国内事業者取材(ヒアリング)には今年から協力してい
全国学校図書館協議会「学校図書館 速報版」2025年6月1日号に東村山市立中央図書館で行った講演「小中学生の読書 子どもの本離れって本当ですか?」についてのレポートが掲載されています。
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