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日本は、再び敗戦と戦後を迎えるのである 本書は1984年に、野中郁次郎、寺本義也といった日本を代表する組織論の研究者を含む6人で執筆され、20年を経た今でも古さを感じさせない、普遍性をもつ名著である。2005年、本書の続編にあたる『戦略の本質~戦史に学ぶ逆転のリーダーシップ』が出版され、こちらもベストセラーに位置付けられたようであるが、20年を経て同じ執筆陣で続編が出ることからも、本書の名著ぶりを伺い知ることができよう。 本書は、第二次世界大戦における日本軍の敗北を組織論の切り口で分析したものである。すなわち、「組織としての日本軍は、米軍という組織に決定的に敗れた」と結論付け、この失敗の教訓を現代の企業経営に生かすことを究極の目的として執筆されている。世界大戦を題材とした壮大なケーススタディーと言ってもよい。 本書は3章から構成されている。1章では、ミッドウェー作戦、沖縄戦など6つの作戦に
1.ナッジとは ナッジ(nudge)とは、直訳すると「ひじで軽く突く」という意味です。行動経済学や行動科学分野において、人々が強制によってではなく自発的に望ましい行動を選択するよう促す仕掛けや手法を示す用語として用いられています。これは、その物や現象の良しあしに対する客観的な絶対評価よりも、物事をどう感じるかという主観的な比較評価により人間の選択が左右される心理傾向を利用したものです。 2.公共政策への応用で注目が高まるナッジ ナッジは、小売業等の分野で消費者心理を活用したマーケティング戦略の一つとして、以前より活用されてきました。例えば、ある大手スーパーは消費税が3%から5%へと上がった際、「5%オフセール」ではなく「消費税還元セール」と題したセールを実施しました。これは増税分の損失を回避したいという消費者心理を利用したナッジ的な販売促進策といえます。 近年は、欧米を中心に政府・自治体が
(従来の境界線と)限度を超えた戦争 本書は1999年に出版されベストセラーとなった中国語の本の日本語版である。21世紀の到来を直前に控え、「新しい戦争」の出現を予言した内容であった。つまり、冷戦後の本格的なグローバル化とITをはじめとした技術革新の進展の中で「新しいテロリズムが21世紀の初頭、人類社会の安全にとって主要な脅威となる」と予言していたのである。原書は中国の現役将校が執筆したこともあり、出版当初から話題となったが、果たして、2001年9月11日にニューヨーク世界貿易センタービルでの同時多発テロが発生し、結果的に本書の予言は的中したのである。 「超限戦(ちょうげんせん)」は執筆者の造語である。言葉のごとく意味は「(従来の境界線と)限度を超えた戦争」である。あらゆるものが戦争の手段となり、またあらゆる場所が戦場となりうる。とりわけ、「非軍事の戦争行動」は超限戦のコンセプトを形成する重
藻類バイオ燃料とは 藻類バイオ燃料(Algae biofuel)とは、藻類を原料として生産されたアルコール燃料や合成ガスのことです。化石燃料である石油はいずれ枯渇する可能性が高いことから、バイオ燃料は主に自動車や航空機の輸送用燃料の代替燃料として期待されています。 石油の起源については諸説ありますが、光合成によって植物や藻類から生産される有機物が酸素の少ない海底などの場所に堆積(たいせき)し、長い年月をかけて石油へ変化したと考えられています。藻類を利用してバイオ燃料を生産することは、地球が何億年もかけて作った石油を、科学の力により短時間で効率よく生産する革新的なプロセスであるといえます。 藻類バイオ燃料への期待 2005年~2008年にかけて石油価格が高騰した際、トウモロコシやサトウキビなどの穀物を原料としたバイオ燃料の研究開発・実用化が進みました。しかし、穀物系バイオ燃料の需要が急増した
1.マテリアルズ・インフォマティクスとは マテリアルズ・インフォマティクスとは、データマイニングなどの情報科学を通じて新材料や代替材料を効率的に探索する取り組みです。これまでの材料探索は研究者の経験と鋭い直感に依存していましたが、物質特性をコンピュータ上で高精度に計算した材料データベースや人工知能などを活用するマテリアルズ・インフォマティクスによって、時間とコストを大幅に削減することが期待されています。同手法は2011年に米国オバマ政権が打ち出し、既に2億5,000万ドル以上を投資している科学政策Materials Genome Initiative(MGI)をきっかけに注目され、欧州でもマテリアルズ・インフォマティクスの関連コンソーシアムが立ち上がるなど、世界的な動きとして広がっています。日本でも2015年物質・材料研究機構(NIMS)を中心とする推進体制が確立され、既に具体的な成果とし
デジタル技術を活用し、サプライチェーンの総合的な生産性を高める取り組みが広がりつつある。このような状況において、物流企業をはじめとするサプライチェーンを担う事業者は、倉庫の自動化や自動運転などの個々の要素技術・ノウハウの強化だけではなく、包括的な戦略の構築が求められている。 本書の著者は、サプライチェーンに関する世界最大の教育・研究機関であるジョージア工科大学ロジスティクス研究所の創立者であり、これまで5万人以上の経営者、実務者にサプライチェーン戦略に関する講義を行った実績がある。また、自ら立ち上げたコンサルティング会社が提供するサプライチェーン最適化の分析フレームワークは、P&Gやホンダなど100社以上に導入されている。 筆者が提唱する分析フレームワークは、在庫管理、輸配送、ウェアハウジングなどの個別機能における管理・戦略構築手順から、サプライチェーン全体最適化に至るまでの理論や手法を示
交易利得・損失とは 交易利得・損失(Trading Gains/Losses)とは、ある基準年から交易条件が変化することによって生じる、国内居住者の実質購買力(実質所得)の海外からの流入、あるいは海外への流出のことです。交易条件は、一定の輸出量と交換に購入できる輸入量が基準年と比べて何倍になっているかを表し、(輸出価格指数/輸入価格指数)で求められます。この値が小さくなることを、交易条件の悪化といいます。 近年、原油など資源価格高騰により交易条件が悪化しており、2008年度4~6月期には年率28兆円(実質GDP比5%)の交易損失が発生しています。その分、国内居住者の実質購買力(実質所得)が海外への流出しているわけで、内需を抑制する要因として注目を集めています。 しかし、「2008年度4~6月期の実質GDP564兆円(年率)のうち28兆円が資源高により失われた」といった評価の仕方は適切ではあ
1.Population Health Managementとは 医療費の増大が各国で喫緊の問題となる中、治療だけではなく健康増進や予防、予後に対処していく取り組みが増えています。その中の一つとして、米国を中心に注目を集めているのがPopulation Health Management (以下PHM)です。 PHMとは、ある特定の人口、例えば特定の地域の社会保険受益者などに対し、予防から予後まで長期スパンで慢性疾患のリスクを低減する健康管理の仕組みです。慢性疾患は健康管理によって重症化を未然に防ぐことが可能であり、治療にかかるコストを抑えることができます。PHMでは、ターゲットとなる集団に属している人の健康データを収集し、収集したデータ(性別や罹患(りかん)歴など)の中から、集団の中の一人ひとりが慢性疾患に関してどの程度リスクがあるかを分析します。その結果に基づき、各人を慢性疾患に対し
パワーツーガスとは 「パワーツーガス」とは余剰電力を気体燃料に変換(気体変換)して貯蔵・利用する方法です。近年、化石燃料の高騰や地球温暖化防止の観点から、太陽光・風力・地熱など自然エネルギーを利用する再生可能エネルギーの普及・拡大が進んでいます。再生可能エネルギーのうち風力発電や太陽光発電などは気象条件によって発電量が変動するため、発電量が電力需要を上回るときは余剰電力を貯蔵する必要があります。従来の余剰電力貯蔵には、揚水式水力発電、蓄電池、フライホイールなどが利用されてきましたが、それぞれ、立地の制約、大容量化・コスト低減に課題、短時間供給に限定という欠点があるためパワーツーガスがこれらに代わる新たな貯蔵方法として期待されています。 パワーツーガスの仕組みと主な利用先 パワーツーガスの気体変換には、(1)電力で水を電気分解して水素を取り出す方法、あるいは(2)水の電気分解で得られた水素と
「銀証ファイアーウォール規制」とは 「銀行・証券間のファイアーウォール規制(以降「銀証ファイアーウォール規制」という)」とは、1993年施行の「金融制度改革法」における業態別子会社方式による銀行・証券の相互参入解禁の際に導入された規制です。もともとわが国では、米国で銀行・証券間の兼業禁止を定めたグラス・スティーガル法(1933年)*1を参考に、戦後制定された証券取引法第65条で銀行本体での証券業務を禁止していました。これはリスクの高い証券業務を禁止することによる銀行の健全性確保や、資金提供者としての銀行の優越的地位濫用(らんよう)を防止することなどを目的に制定された規制です。 銀証ファイアーウォール規制は、銀行が子会社方式で証券業務への参入を可能にするなかで、引き続きこれらの弊害を防止するために導入されました。 同規制の導入以降、金融サービスの利便性向上の観点から段階的に緩和が進められ
クラウドサービスブローカーとは クラウドサービスブローカーという言葉が初めて登場したのは2009年のGartnerレポートといわれていますが、その業態は大きく3つに分けられます。第一は、システムインテグレーターとしてユーザ企業にさまざまなクラウドサービスを組み合わせたシステムを構築して提供する業態(以下、SIerタイプと表記)、第二はさまざまなクラウドサービスを集めたカタログサイトを提供する業態(以下、カタログタイプと表記)、第三はカタログサイトを運営するための基盤をクラウドサービスプロバイダーへ提供する業態(以下、イネーブラータイプと表記)の3つです。 SIerタイプは、クラウドサービスを主としたシステムを構築したいユーザ企業に対して、その要件に合致する複数のクラウドサービスおよび既存のオンプレミス(自社運用の意。クラウドに対比して従来の方式を指す)の機能をユーザ企業のニーズに応じて適
ベイジアンネットワークとは ベイジアンネットワーク(Bayesian Network)とは、「原因」と「結果」の関係を複数組み合わせることにより、「原因」「結果」がお互いに影響を及ぼしながら発生する現象をネットワーク図と確率という形で可視化したものです。過去に発生した「原因」と「結果」の積み重ねを統計的に処理し、『望む「結果」に繋がる「原因」』や『ある「原因」から発生する「結果」』を、確率をもって予測する推論手法ともいえます。この考え方は人がさまざまな出来事や他人の振る舞いを予測するときの考え方に倣ったものといえます。近年、IT、特にインターネットがより人間的に使いやすくなってきている背景には、ベイジアンネットワークを活用した推測エンジンの活用が盛んになってきたことがあります。 ベイジアンネットワークの成り立ち ~ベイズの定理とは~ ベイジアンネットワークの起源を遡るとイギリスの確率論研究
交易利得・損失とは 交易利得・損失(Trading Gains/Losses)とは、ある基準年から交易条件が変化することによって生じる、国内居住者の実質購買力(実質所得)の海外からの流入、あるいは海外への流出のことです。交易条件は、一定の輸出量と交換に購入できる輸入量が基準年と比べて何倍になっているかを表し、(輸出価格指数/輸入価格指数)で求められます。この値が小さくなることを、交易条件の悪化といいます。 近年、原油など資源価格高騰により交易条件が悪化しており、2008年度4~6月期には年率28兆円(実質GDP比5%)の交易損失が発生しています。その分、国内居住者の実質購買力(実質所得)が海外への流出しているわけで、内需を抑制する要因として注目を集めています。 しかし、「2008年度4~6月期の実質GDP564兆円(年率)のうち28兆円が資源高により失われた」といった評価の仕方は適切で
日立総研が発行する機関誌「日立総研」、経済予測などの定期刊行物をはじめ、 研究活動に基づくレポート、インタビュー、コラムなどの最新情報をお届けします。 企業理念 「求真実」。これは創立以来、私たちが大切に受け継いでいる言葉です。 世界が直面する地球の基本課題について、まず事実から認識・確認して、課題の本質を見極め、 そして課題の根本的解決策を研究し、求める。それが、私たちの「求真実」の心です。 厳しい現実に直面しても怯まず、困難に直面しても挫けず、解決に向かって弛まず努力することが求められます。 それが新しい時代を拓くことになり、新しいビジネスの創出につながります。 そうした志は、あらゆる分野で、これからのグローバル社会には求められていきます。
「アンビエント(周辺の、環境の)」は、安心、安全、快適な社会環境の創出を意識した、これからの情報社会を表すキーワードとして最近欧米で使われている言葉です。 FOCUS アンビエント情報社会を読み解くカギとして「Unconscious」「Seamless」という2つのキーワードに注目しています。 Unconsciousは、情報システムが環境に溶け込んださまざまな情報機器を介して利用者のニーズを総合的に理解したり、効果的な情報伝達を行うことによって利用者がITを意識しない環境創出が可能になることを意味します。 Seamlessは、従来、縦割りで形成されていたシステムが利用者に継ぎ目を意識させることなく連携することを意味します。たとえば、食料品流通で問題が発生した場合、メーカー、店舗、医療、自治体などのシステムが機動的に連携し、問題製品への対策に加え、消費者への通知徹底や2次被害の抑制などの
日立総合計画研究所では、これまでインターネットブロードバンド配信による自社オリジナル番組「HANDSHAKING」を2004年1月よりご提供しておりましたが、このたび、当番組の配信を終了することになりました。 視聴者の皆様には、これまでご愛顧いただき誠にありがとうございました。心よりお礼申し上げます。 なお、「HANDSHAKING」のコンテンツ「研究員おすすめの一冊」につきましては、 日立総合計画研究所のホームページを通じて、継続的に提供していく所存です。 今後ともご愛顧いただきますよう、何卒よろしくお願い申し上げます。 (株)日立総合計画研究所
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