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2025年ランキング
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Online ISSN : 1884-0566 Print ISSN : 0910-4720 ISSN-L : 0910-4720
2021年度現在、高校卒業後に4年制大学へ進学する者の数は男子57.4%、女子51.3%であり、二人に一人以上が進学しているが、実は二つの「足枷」が存在している。一つは非大都市圏、いわゆる「地方」であり、どの地域に在住しているかによって大学進学のハードルは異なっている。もう一つは「性別」であり、全国の大学進学率において女子が男子を上回ったことはこれまで一度もなく、特に「地方の女子」は「地方と性別」双方が大学進学の「足枷」になる。 大学進学には社会的諸条件が影響するため、「大学進学はやる気さえあれば誰でも可能」といった個人の努力や意志の問題へ矮小化してはならない。大学という進路選択が開かれた社会を目指すためにも、「足枷」をなくしていく政策や支援制度が必要である。その一方で、大学進学を選択しなくとも安心して暮らせる社会を基盤に据えることも重要である。
492 化学と生物 Vol. 57, No. 8, 2019 改訂増補版: 統計検定を理解せずに使っている人のために I 池田郁男 東北大学未来科学技術共同研究センター 化学 セミナー室 研究者のためのわかりやすい統計学-4 493 化学と生物 Vol. 57, No. 8, 2019 化学 494 化学と生物 Vol. 57, No. 8, 2019 1 * * 化学 495 化学と生物 Vol. 57, No. 8, 2019 n* * * μ σ 1 * * * 化学 496 化学と生物 Vol. 57, No. 8, 2019 σ σ σ σ * 2 3 * 2 3 * 化学 497 化学と生物 Vol. 57, No. 8, 2019 * 4 5 * 5 4 * * 化学 498 化学と生物 Vol. 57, No. 8, 2019 6 μ σ σ 7 * 6 7 * 化学 49
Online ISSN : 1883-6852 Print ISSN : 0453-073X ISSN-L : 0453-073X
比較的最近の本誌『応用物理』に掲載されていた図表を拝見し,「分かりやすさ」「シンプル」といった観点からの改善点を検討した.その検討結果から,図のパーツ(図形,矢印・線,文字),図の配色,図のレイアウト,グラフ・表といった要素別に,魅力的な図表の描き方について概説する.無駄な要素を削ぎ落とすことで機能美が生まれ,最も伝えたい図の内容が伝わるようになるだろう.ぜひご自身の図表作成に役立てていただきたい.
メタデータをダウンロード RIS形式 (EndNote、Reference Manager、ProCite、RefWorksとの互換性あり)
Online ISSN : 2186-5027 Print ISSN : 1880-1021 ISSN-L : 1880-1021
本論は、ポストフェミニズム論がどのようなものなのか概略を示し、日本の文脈で読解することを目指した。まず英米のポストフェミニズム論の概要を整理し、加えてネオリベラル・フェミニズム概念を紹介した。次に、ポストフェミニズム論でいう「ネオリベラル・ジェンダー秩序」を日本の政治経済において具体的に考察した。さらに、ポストフェミニズムの状況が変化し、「新しいフェミニズム」と言われている社会現象を分析した。最後に、そのようなポストフェミニズム状況を変革し乗り越えるために求められる視座を「99%のためのフェミニズム」を例として構想した。
The chemistry of the coordination polymers has in recent years advanced extensively, affording various architectures, which are constructed from a variety of molecular building blocks with different interactions between them. The next challenge is the chemical and physical functionalization of these architectures, through the porous properties of the frameworks. The author first synthesized a nove
研究データ管理とは,研究活動で得られる情報を適切に取り扱うことである。近年,研究者や研究グループに委ねられてきた研究データ管理を,大学が提供する研究データ基盤の下で組織的に推進することが課題となっている。研究データ基盤には,ストレージや認証などの情報基盤に加え,データ取扱いに関するルールやガイドラインが含まれる。大学の研究データガバナンスとは,こうした基盤を大学が整備し,構成員がこれを活用・遵守する仕組みを指し,その確立は研究の安全性・効率の向上や研究力強化に直結する。本稿では,推進体制の整備,データポリシーの策定,ガイドラインの運用といった具体的取組を,名古屋大学の事例を中心に紹介する。
Online ISSN : 2189-8278 Print ISSN : 0913-3801 ISSN-L : 0913-3801
It is alleged that people in economically advanced countries tend to look down on the people in Africa. Geography lessons on Africa have been pointed out as negative and one-sided. The Course of Study requires teachers to use an enquiry-based approach and take up global issues. However, students may perceive Africa negatively if only the global issues of Africa are explored. The textbooks for juni
本稿では、PISA2018データを用いて、日本・韓国・イギリス・オーストラリアを比較しながら、各国の男女別学あるいは男女共学のなかでのいじめ反対意識の違いを分析した。分析の結果、男子の方がいじめ反対意識が低い傾向は4ヶ国で共通しており、日本の男子校男子・共学校男子はほかの3ヶ国と比較して有意にいじめ反対意識が低かった。交互作用項を用いた分析によって、日本の男子校男子では、社会経済的地位が高いほど、あるいは、数学的リテラシーが高いほど、いじめに反対しない傾向がみられることが示された。
本稿では図書館における大学紀要の収集と保存を巡る今日的課題について,現場の図書館員の意見をもとに整理する。電子化やオープンアクセス化により紀要の脱灰色文献化が進む中,書庫の狭隘化や予算不足を背景に大学図書館では紙版資料の収集と保存における紀要の優先順位が下がっている。紀要を確実に次世代に残していくためには,紙版紀要の受入停止や廃棄のスムーズで正確な判断に向けた電子版の公開時の配慮や,自大学の紀要の網羅的な収集・保存に基づく大学間の連携が望まれる。こうした取り組みは図書館だけで行うのではなく,紀要の編集者や大学との連携のもと行われることが重要である。
Controversial statements posted on social media often appear to elicit disproportionately severe punitive responses. However, research suggests that such reactions may be driven by a small subset of users, indicating a possible gap between perceived and actual norms regarding punishment severity. This study investigated whether pluralistic ignorance exists concerning meta-norms, and shared beliefs
日本の中央政府がエビデンスに基づく政策形成(Evidence-Based Policymaking:EBPM)に本格的に着手してから8年余りが経過した。さまざまな取組が進む一方で、ロジックモデルづくりや指標設定・測定が「目的化」「作業化」してしまい、形式的な取組が増えただけで政策改善につながっていないといった指摘もなされている。そこで本稿では、EBPMに関する先進的な取組が進むとされる米国と比較することで、日本のEBPMが機能しにくくなっている要素を明らかにする。その際、Global Commission on Evidenceが提示するEvidence-Support Systemの枠組みを用いることで、日本の特徴を炙り出す。そのうえで、日本のEBPMの課題は、エビデンス需要の喚起が弱いこと、エビデンスの需給調整メカニズムが弱いこと、内部における専門人材が不足していることを指摘する。
本稿では,研究データ管理(RDM)が大学における研究活動をいかに促進し得るかを,大阪大学大学院 理学研究科 分析機器測定室の事例を通じて,部局的観点からの実践と課題を考察する。同施設は,NMRや電子顕微鏡などの高度分析機器をスタンドアロン環境で運用し,研究データのセキュリティを確保している。一方で,データ共有や管理の効率性に課題があり,独自のデータ集約・配信システムや小型PCを活用した手法により,安全性と利便性の両立を図っている。さらに,分散配置された機器群に対応する支援体制や自動化されたデータ配信システムは,研究成果の迅速な活用を可能にしている。
科学論文の基本的3要素は,内容・構成・表現である.投稿された論文において,これらの3要素が適切に記載されていると判断された際に,はじめて採用と判定される.3要素における第一の内容は,新規性,独創性があり,さらに医療関係者ならびに受診者に裨益することが肝要である.陳腐的な,人口に膾炙された内容のみでは科学誌には採用されにくい.第二の構成は,理解されやすいこと,利用されやすいこと,等を念頭に組み立てられている必要がある.第三の表現は,「読み手」を意識して書かれることを要する.専門用語,省略語を我流で使用しすぎないこと,文末を常体(だ・である)で統一することなど,「読み手」にとって分かりやすい,読みやすい表現であることが必要となる1).科学論文の要素である内容・構成・表現の作成においてはルールがある.そこで,本稿では科学論文作成上のルールにつき記した.ルールは,1~144までの通し番号で示した.
PURPOSE ; A significant feature of homicides committed by females is the fact that the largest portion of the victims were children of their own. In particular, the ratio of the neonates within twenty-four hours after birth is great among victims. In this report, at first, the authors analyzed two groups of neonaticide classifing victimd into legitimate and illegitimate neonates to clarify the dif
「成立しない恋愛」の困難において集団が持つ意味 99 『現代の社会病理』№37/2022 99-115 論 文 「成立しない恋愛」の困難において集団が持つ意味 - 「サークルクラッシュ」経験の語りから- 京都大学人間・環境学研究科博士後期課程 堀 内 翔 平 要 約 本稿では、成立しなかった恋愛の困難を人々がどのように経験し、意味づけているのかというこ とと、その際の集団的なコンテクストを考察するために、 「サークルクラッシュ」という現象の経験 者6名へのインタビューデータを分析する。 恋愛の社会学の分野では個別の恋愛エピソードを調査するアプローチが少ないため、個別の恋愛 の際に集団がどう意味づけられているかが十分明らかになっていない。そこで、集団に着目してデー タを横断的に分析し、集団との紐帯の弱さが「振られる側の男性」にとっての失恋の傷つきや「振 る側の女性」に対する加害的アプローチに
本稿では、成立しなかった恋愛の困難を人々がどのように経験し、意味づけているのかということと、その際の集団的なコンテクストを考察するために、「サークルクラッシュ」という現象の経験者6名へのインタビューデータを分析する。 恋愛の社会学の分野では個別の恋愛エピソードを調査するアプローチが少ないため、個別の恋愛の際に集団がどう意味づけられているかが十分明らかになっていない。そこで、集団に着目してデータを横断的に分析し、集団との紐帯の弱さが「振られる側の男性」にとっての失恋の傷つきや「振る側の女性」に対する加害的アプローチに繋がっていることを示す。また、集団との紐帯の強さがむしろホモソーシャリティを助長することで、「排他性規範」や「性道徳」に基づいた女性への非難に繋がっていることを示す。以上の分析結果から現代の「選択的関係」における恋愛の困難についての新たな視点を提示する。
Vol.76 No.1 Apr.2025 er.cl.034525 DOI: 10.60328/keizaikenkyu.er.cl.034525 Column E-mail: i-iwasaki@okinawa-u.ac.jp 2025 1 The Melancholy of Russia’s Wartime Economy Ichiro Iwasaki Department of Law, Economics and Management, Okinawa University, Japan Abstract This column is an expanded version of a series of articles under the same title by the author published in the “Easy Economics” section of t
このコラムは、戦時経済下にあるロシアが直面する経済問題を平易に解説すべく、筆者が2025年1月に日本経済新聞「やさしい経済学」欄に掲載した同名の連載記事に、図表や引用文献を加えるなど大幅に増補・加筆修正したものである。
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