サクサク読めて、アプリ限定の機能も多数!
トップへ戻る
2025年ランキング
www.sakura.ad.jp
このたび、プログラミング競技イベント「ISUCON」につきまして、これまでイベント運営を支えてきたLINEヤフー株式会社(以下、LINEヤフー)から、さくらインターネットがサポート体制を引き継ぐことを決定いたしましたのでお知らせいたします。 詳細は下記をご参照ください。 ISUCONについて ISUCONは、Webサービスの高速化やシステム設計の最適化に挑戦する技術コンテストで、これまで14回開催され、多くのエンジニアに親しまれてきました。 ISUCONの開催概要や過去大会に関する情報は、以下の公式サイトにてご確認いただけます。 【ISUCON公式サイト】 https://isucon.net/ このたびの合意に基づき、LINEヤフーがこれまで築いてきた ISUCON の取り組みとコミュニティへの貢献を継承し、ISUCONが技術者の挑戦と成長の場として今後も発展していくよう、関係各社ととも
さくらインターネット、アプリケーション実行基盤「AppRun」の正式サービス提供を開始 〜専有型と共用型の2プランを同時リリース、用途に応じた柔軟な実行環境を実現〜 デジタルインフラサービスを提供するさくらインターネット株式会社(本社:大阪府大阪市、代表取締役社長:田中 邦裕、以下「さくらインターネット」)は、パブリッククラウド「さくらのクラウド」において、アプリケーション実行基盤「AppRun」の正式サービスを2025年12月9日(火)より提供開始します。 「AppRun」は、コンテナイメージをもとにアプリケーションを自動デプロイし、スケーリングや運用管理をシームレスに実行できるマネージドサービスです。これまでCR版として提供していた「共用型」プランに加え、新たに「専有型」プランを正式サービスとして提供開始します。これにより、利用シーンやセキュリティ要件に応じて最適な実行環境を柔軟に選択
お客さま各位 平素よりさくらインターネットに格別のご愛顧を賜り、誠にありがとうございます。 Webサイトと安全な通信を実現するための国際標準を策定する「CA / Browser Forum(CA / ブラウザーフォーラム)」において、SSL / TLSサーバー証明書の有効期間を短縮することが決定されました。 これに伴い、当社が提供する「さくらのSSL」につきましても、「CA / Browser Forum」が定めた発行日に沿って、有効期間を短縮して証明書を提供します。 また、有効期間の短縮に合わせて、証明書の料金改定や、「さくらのSSL」における証明書発行およびインストールを自動化するACME対応版証明書の提供も検討しております。 料金を含むサービス改定内容の詳細は、確定次第あらためてご案内いたします。 詳細は下記をご参照ください。 さくらインターネットでは、今後もよりよいサービスの提供が
さくらのクラウドサービス紹介資料「さくらのクラウド」セキュリティに関する機能・製品・サービスご紹介「さくらのクラウド」を導入・活用いただいているお客様事例
さくらのクラウド、石狩リージョンに第3ゾーンを開設し、大規模案件の受け入れを強化 〜開設を記念し、最大2万円分の割引クーポンキャンペーンを実施〜 デジタルインフラサービスを提供するさくらインターネット株式会社(本社:大阪府大阪市、代表取締役社長:田中 邦裕、以下「さくらインターネット」)は、パブリッククラウド「さくらのクラウド」において、2025年9月25日(木)より石狩リージョンに第3ゾーン(以下、「石狩第3ゾーン」)を開設します。 これにより、従来リソースの制約から東京リージョンをご案内していた大規模案件についても、石狩リージョンで受け入れ可能となります。災害リスク分散や北海道の冷涼な気候を活かした環境配慮型データセンターの利用拡大も見込まれ、全国のお客さまに対してより柔軟な選択肢を提供します。 さらに石狩第3ゾーンの開設を記念して、当ゾーンをご利用いただくお客さまに2万円引きクーポン
すぐにモデルを試せる 無料ですぐにAIモデルをお試しいただけます(さくらIDまたはGitHubアカウント認証にてご利用いただけます)。 組み込み前に動作を直感的に確認できるため、利用イメージの検証から本格導入までをスムーズに進めることができます。
デジタルインフラサービスを提供するさくらインターネット株式会社(本社:大阪府大阪市、代表取締役社長:田中 邦裕、以下「さくらインターネット」)は、生成AI向け推論API基盤「さくらのAI Engine(以下、本サービス)」を2025年9月24日(水)より一般提供を開始します。 これにより、「さくらのクラウド」のコントロールパネルから本サービスを利用でき、大規模言語モデル(LLM)をはじめとする基盤モデルを、API経由でアプリケーションへ手軽に組み込むことが可能となります。 生成AIを実業務やサービスで利用する「推論※1」需要の高まりを受け、企業や地方自治体などが自社サービスに会話生成や音声認識、および検索拡張生成(以下、RAG※2)に対応するベクトルデータベースを最小限の開発作業で実装できる、推論向けAPI基盤の開発に至りました。 また、本サービスの提供開始にあわせて、フルマネージドの生成
2025年9月18日付の一部報道において、国産AI開発に当社が関与しているとの報道がなされましたが、当該内容は当社が発表したものではございません。 今後開示すべき事実が発生した場合には、速やかに公表いたします。 以上
Preferred Networks、さくらインターネット、情報通信研究機構、 安心安全で日本社会と調和する国産生成AIのエコシステム構築に向け、 基本合意を締結 株式会社Preferred Networks(本社: 東京都千代田区、代表取締役最高経営責任者:西川 徹、以下:PFN)、さくらインターネット株式会社(本社:大阪府大阪市、代表取締役社長:田中 邦裕、以下:さくらインターネット)及び国立研究開発法人情報通信研究機構(本部:東京都小金井市、理事長:徳田 英幸、以下:NICT(エヌアイシーティー))は、安心安全で日本社会と調和する国産生成AI※1のエコシステム構築を目指すことで基本合意を締結しました。 生成AIは様々な分野で活用が進み、将来的な国家や社会の競争力の源泉とみなされつつあります。一方で、悪意を持った利用や、悪意がなくとも意図せずにヘイトスピーチ等の不適切な出力がなされる可
さくらインターネット、気象庁と約25億円のハイパフォーマンス・クラウドサービス提供に関する契約を締結 〜ベアメタル型GPUクラウドサービス「高火力 PHY」を提供〜 デジタルインフラサービスを提供するさくらインターネット株式会社(本社:大阪府大阪市、代表取締役社長:田中 邦裕、以下「さくらインターネット」)は、気象庁と「ハイパフォーマンス・コンピューティング・クラウドサービスの提供」についての契約を締結しました。 今回気象庁が公募した「ハイパフォーマンス・コンピューティング・クラウドサービスの提供」は、台風の進路予測等の精度向上に向けた取り組みを加速化するため、気象庁内に保存された高頻度かつ高解像度の観測データおよび数値予報データを取得し、それらを利用した数値予測技術開発を行うための開発環境をクラウドサービス上で利用可能にすることを目的とされています。 このたびの契約締結により、気象庁が取
【さくらのクラウド】アプリケーション実行基盤「AppRun β版」において、「メトリクス機能」を提供開始 お客さま各位 平素よりさくらインターネットに格別のご愛顧を賜り、誠にありがとうございます。 「さくらのクラウド」のアプリケーション実行基盤サービス「AppRun β版」において、リクエスト数やCPU使用率などの各種メトリクスを確認できる「メトリクス機能」を、2025年6月19日(木)より提供開始いたします。 詳細は下記をご参照ください。 さくらインターネットでは、今後もよりよいサービスの提供が行えますよう、精一杯努めてまいります。引き続き変わらぬご愛顧を賜りますようお願い申し上げます。 メトリクス機能について 概要 本機能は、「AppRun β版」で実行中のアプリケーションに関する各種メトリクス数値を、「AppRun β版」コントロールパネル上でグラフ表示する機能です。 アプリケーショ
さくらインターネット研究所、クラウド型のスーパーコンピュータシステム「さくらONE」が処理性能ランキングTOP500で、世界49位を獲得 デジタルインフラサービスを提供するさくらインターネット株式会社(本社:大阪府大阪市、代表取締役社長:田中 邦裕、以下「さくらインターネット」)の組織内研究所である「さくらインターネット研究所」は、クラウド型のスーパーコンピュータシステム(以下、スパコン)「さくらONE」を構築し、国際的なスパコンの処理性能ランキングである「TOP500」※1にて世界49位を獲得しました。 多様な業務を効率化できる生成AIや大規模言語モデル(LLM)の需要が急速に高まる中、これらの技術開発を支えるインフラ基盤として、高性能なスパコンの重要性が増しています。スパコンは製造業や医療、金融など、さまざまな産業分野にてAI分野における研究および開発を加速させるための中核的なインフラ
さくらインターネット株式会社(本社:大阪市北区、代表取締役社長:田中 邦裕、以下「さくらインターネット」)と株式会社JERA(本社:東京都中央区、代表取締役会長 Global CEO:可児 行夫 および 代表取締役社長 CEO 兼COO:奥田 久栄、以下「JERA」)は、電力インフラと連携したデータセンター(以下「DC」)の新設に向けた検討に関する基本合意書(以下「本合意書」)を、2025年6月5日に締結しました。 近年AI技術は著しい進歩を遂げており、今後の社会を便利に・豊かにしていく役割が期待される一方で、高度なAI技術を支えるDCは莫大な電力を消費するという社会課題が明らかになっています。 さくらインターネットは、AI需要に応えるための基盤整備を実施し、それに伴い増大するDCの消費電力に対して、再生可能エネルギーを活用した脱炭素化にも取り組んできました。JERAは、安定供給と脱炭素化
安全で信頼できる「国産」AIプラットフォーム 「国内で完結した」生成AIの活用が可能 国産やオープンソースなど多彩なモデルを安価に提供 無償トライアル・導入支援など気軽に試せる 導入のご相談はこちら 資料ダウンロード
さくらインターネット、フルマネージドの生成AI向け実行基盤「さくらの生成AIプラットフォーム」を提供開始 〜クラウド基盤からアプリケーションまで国内完結も可能に〜 デジタルインフラサービスを提供するさくらインターネット株式会社(本社:大阪府大阪市、代表取締役社長:田中 邦裕、以下「さくらインターネット」)は、「さくらの生成AIプラットフォーム」(以下「本サービス」)を2025年5月14日(水)より提供開始します。 本サービスは、フルマネージドの生成AIアプリケーションとLLMをはじめとする基盤モデル、生成AI向けクラウドサービス「高火力」を繋ぐためのAPI※1とRAG※2向けのベクトルデータベースを提供しています。これらを活用することで、「高火力」を活用したAIアプリケーションの開発が従来よりも容易になります。 イメージ図 また、本サービスは学校法人 瓜生山学園 京都芸術大学にて試験導入を
お客さま各位 平素よりさくらインターネットに格別のご愛顧を賜り、誠にありがとうございます。 IoTモバイルネットワークサービス「さくらのセキュアモバイルコネクト」にて、docomo回線への接続を提供させていただいておりましたが、弊社が回線を調達している中継事業者と当該回線事業者の問題により、2025年3月13日(木)に弊社に予告なく通信が停止される事態となりました。 弊社におきましては復旧を目指して交渉を続けてまいりましたが、現在までの経緯および状況を踏まえ、「さくらのセキュアモバイルコネクト」でのdocomo回線接続については今後の継続的なサービス提供ができないと判断し、2025年3月14日(金)をもってdocomo回線の提供を終了とさせていただくことになりました。 突然の回線提供終了により、お客さまには多大なご迷惑とご不便をおかけしますことを深くお詫び申し上げます。 引き続きKDDI回
お客さま各位 平素よりさくらインターネットに格別のご愛顧を賜り、誠にありがとうございます。 パブリッククラウド「さくらのクラウド」において、2025年2月に新たに13の機能を追加しました。 詳細は下記をご参照ください。 さくらインターネットでは、今後もよりよいサービスの提供が行えますよう、精一杯努めてまいります。引き続き変わらぬご愛顧を賜りますようお願い申し上げます。 「さくらのクラウド」の新規追加機能
zero to oneとさくらインターネットが共同開発した「クラウドエンジニア養成講座」が、 経済産業省の「第四次産業革命スキル習得講座」に認定 株式会社zero to one(本社:宮城県仙台市、代表取締役CEO:竹川 隆司、以下「zero to one」)とさくらインターネット株式会社(本社:大阪府大阪市、代表取締役社長:田中 邦裕、以下「さくらインターネット」)が共同開発した「クラウドエンジニア養成講座」(以下「本講座」)が、経済産業省の「第四次産業革命スキル習得講座(リスキル講座)認定制度」において対象講座として認定されました。 本講座は、「さくらのクラウド」をはじめとしたクラウドサービスを題材にし、クラウドベンダー共通の汎用的な技術を身に付けることができる講座です。エンジニアリング経験がある方を主な受講対象者とし、クラウドを活用する上で必要となる知識を段階的に学び、自らクラウドイ
さくらインターネット、アプリケーション実行基盤「AppRun β版」にて製品版のトライアルを開始 〜期間中は無料で全機能が利用可能に〜 デジタルインフラサービスを提供するさくらインターネット株式会社(大阪市北区、代表取締役社長:田中 邦裕、以下「さくらインターネット」)は、「さくらのクラウド」においてアプリケーション実行基盤「AppRun β版」にて製品版のトライアルを2月4日(火)より開始します。 今回のトライアルでは、2025年中に実施予定の正式リリースを前に、全機能※1を無料で利用できます。トライアルを通してお客さまのご意見およびご要望を伺い、さらなる機能の改善と使いやすさの向上を目指します。 2025年中に正式リリース予定の「AppRun β版」は、コンテナイメージから簡単にアプリケーションをデプロイし自動的にスケーリングできるマネージドサービスです。サーバーの設定や環境構築等の複
さくらインターネット、デジタル庁より「ガバメントマルチクラウドネットワーク(GMCN)の設計開発等業務」を受注 デジタルインフラサービスを提供するさくらインターネット株式会社(本社:大阪府大阪市、代表取締役社長:田中 邦裕、以下「さくらインターネット」)は、デジタル庁から公募されていた「ガバメントマルチクラウドネットワーク(GMCN)の設計開発等業務」(以下「本業務」)を受注しました。 本業務においてさくらインターネットは、ガバメントクラウド※1内の複数の異なるクラウドサービスを相互接続する「ガバメントマルチクラウドネットワーク(以下「GMCN」)」の設計および開発等を担います。 なお、一部業務においてはBBIX株式会社(以下「BBIX」)と、さくらインターネットとBBIXの合弁会社であるBBSakura Networks株式会社が共同開発した「Open Connectivity eXch
さくらインターネットでは強い熱量を持って挑戦するすべての人たちが「やりたいことを叶えられるような社会をインターネットとともにつくる」をビジョンとしています。さくらインターネットが提供するクラウドサービス「さくらのクラウド」において、顧客がアプリケーションからさくらのクラウドの各サービスにアクセスするときに使用するSDK、ツールキットなどの開発とメンテナンス、利用促進をおこなうソフトウェア開発エンジニアを募集します。SDKやツールキットなどはOSS(オープンソースソフトウェア)として提供されるもので、OSS開発の方法と文脈のもとで開発を行っていただきます。 さくらのクラウドの各サービスAPIにアクセスするSDK(ライブラリ)をOSSとして開発、メンテナンスします さくらのクラウド用のTerraform providerの開発とメンテナンスを行います SDKを用いてどのようにさくらのクラウドの
デジタルインフラサービスを提供するさくらインターネット株式会社(本社;大阪市北区、代表取締役社長:田中 邦裕、以下「さくらインターネット」)は、東京リージョンおよび大阪リージョンでのお申し込みを対象に、「さくらのVPS」を特別価格で提供する「東京・大阪リージョン特別キャンペーン」を、2024年9月26日(木)より実施します。 本キャンペーンは、期間中に東京リージョンおよび大阪リージョンにて「さくらのVPS」をお申し込みいただいたお客さまに対し、最大25%割引の特別価格で提供するものです。対象者は、該当リージョンにて新規でさくらのVPSを申し込みのお客さま、および上位プランへスケールアップする既存のお客さまです。 首都圏からのアクセスが多いサービスを運用しているお客さまや、既に石狩リージョンなど他の拠点をご利用中で、2拠点目として冗長化を検討されるお客さまにも活用いただけます。 「さくらのV
さくらインターネット、スタートアップ共創プログラム「Link up」を開始 〜GPUサーバー高火力プランを含む「さくらのクラウド」を、1社あたり最大1年間1,000万円まで無料で提供〜 さくらインターネット株式会社(本社:大阪府大阪市、代表取締役社長:田中 邦裕、以下「さくらインターネット」)は、スタートアップ向けにデジタルインフラサービスなどの3つの特典を提供する、スタートアップ共創プログラム「Link up」を8月19日(月)より開始します。 本プログラムは、スタートアップが事業を展開するために必要な基盤を支える3つの特典「環境提供」「技術協力」「事業支援」を提供します。特に「環境提供」においては、パブリッククラウドサービス「さくらのクラウド」などのデジタルインフラサービスを1社あたり最大1年間で1,000万円分を無料で利用できます。 さくらインターネットは、高い熱量を持って挑戦するす
お客さま各位 平素よりさくらインターネットに格別のご愛顧を賜り、誠にありがとうございます。 2024年7月1日(月)、OpenSSHに対して重大かつ緊急性の高いセキュリティ脆弱性(CVE-2024-6387)が発表されました。 弊社提供中の下記サービスのOSにおいて、対象となるバージョンのOpenSSHがインストールされている場合がございます。 お客様におかれましてはご利用のOpenSSHのバージョンをご確認いただき、不正に利用されないよう対策をお願いいたします。対策の一例として詳細情報を下記にご案内いたしますのでご参照ください。 さくらインターネットでは、今後もよりよいサービスの提供が行えますよう、精一杯努めて参ります。引き続き変わらぬご愛顧を賜りますようお願い申し上げます。 対象サービス さくらのクラウド さくらのVPS さくらの専用サーバ さくらの専用サーバ 高火力シリーズ さくらの
高火力 DOKは、お客様が事前に準備したDockerイメージをクラウド上で手軽に実行できる、マネージドなコンテナー型GPUクラウドサービスです。 コンテナー技術の活用で、環境構築や設定等の繰り返し作業を省くことができ、AIアプリケーションの開発・運用の効率化を実現します。 アプリケーションの実行に必要なソフトウェアやライブラリーなどがOCI(Open Container Initiative)の仕様に基づいてパッケージングされたもの。 任意の環境で実行可能なコンテナーは、このDockerイメージから作成されます。 高火力 DOKでは、作成したDockerイメージを、保存・参照のための環境(コンテナーレジストリー)にアップロードしておけば、タスクとして呼び出すだけで、毎回同じ環境で高性能なGPUを使った処理を行うことができます。生成AIや機械学習など、計算資源を多く必要とするタスクに最適です
さくらインターネット、防衛装備庁と約7.5億円の役務請負契約を締結 〜「サプライチェーン調査に必要な役務の提供等」において、クラウドインフラに「さくらのクラウド」が採用〜 デジタルインフラサービスを提供するさくらインターネット株式会社(本社:大阪府大阪市、代表取締役社長:田中 邦裕、以下「さくらインターネット」)は、防衛装備庁と「サプライチェーン調査に必要な役務の提供等」についての役務請負契約を締結しました。 防衛省が実施するサプライチェーン調査※1は、防衛産業による装備品等の安定的な製造等を確保するため、防衛産業のサプライチェーンについて、安定的な製造等に係るリスクを把握し、必要な対応を図ることを目的としています。今回の契約締結により、防衛省が実施するサプライチェーン調査に使用するクラウドインフラとして、IaaS型パブリッククラウド「さくらのクラウド」が採用されます。 「さくらのクラウド
さくらインターネット、NVIDIAのGPUを搭載した生成AI向けクラウドサービス「高火力」の第2弾「高火力 DOK」を提供開始 〜最長3か月の無償利用キャンペーンも開始〜 デジタルインフラサービスを提供するさくらインターネット株式会社(本社:大阪府大阪市、代表取締役社長:田中 邦裕、以下「さくらインターネット」)は、生成AI向けクラウドサービス「高火力」の第2弾としてコンテナシリーズ「高火力 DOK(ドック)」を2024年6月27日(木)より提供開始します。 このたび提供開始する「高火力 DOK」は、NVIDIAのGPUを使用してお客さまが事前に用意したDockerイメージの実行ができる、コンテナ型クラウドサービスです。イメージ内に実行環境をパッケージングすることで、毎回の環境構築の手間をかけずにサービス利用することができます。 また、利用時間に応じた時間課金制でコスト削減にもつながります
デジタルインフラサービスを提供するさくらインターネット株式会社(本社:大阪市北区、代表取締役社長:田中 邦裕、以下「さくらインターネット」)は、本社の移転を決定しました。 新本社の機能は「グラングリーン大阪」内にさくらインターネットが構える予定のオープンイノベーションのための施設「Blooming Camp(ブルーミングキャンプ)」内に含まれます。 さくらインターネットはこれまでも、コーポレートビジョンの「『やりたいこと』を『できる』に変える」を体現するため、「熱量」を持って挑戦する人々の夢を全力で応援してきました。今回、さくらインターネットは「オープンイノベーションを起こすための取り組み」の一環として、コミュニケーションの場を創造することを目的にBlooming Campを設けます。 Blooming Campは、様々な人の「やりたいこと」を持ち寄り、育んでいくことで「やりたいこと」を「
エントラストジャパン株式会社 キヤノンITソリューションズ株式会社 さくらインターネット株式会社 日本電子計算株式会社 データ適正消去実行証明協議会 パブリック・クラウド上に保存されたデータの消去(暗号化消去)を実現するシステム管理の審査およびデータ消去証明書発行の実証実験を実施 〜住民データの活用および保存と確実な消去を確認〜 エントラストジャパン株式会社(本社:東京都港区、代表取締役 松﨑 隆伸、以下:エントラストジャパン)、キヤノンITソリューションズ株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長 金澤 明、以下:キヤノンITS)、さくらインターネット株式会社(本社:大阪府大阪市、代表取締役社長 田中 邦裕、以下:さくらインターネット)、日本電子計算株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長 茅原 英徳、以下:JIP)、データ適正消去実行証明協議会(事務局:東京都港区、会長:田中 邦
次のページ
このページを最初にブックマークしてみませんか?
『SAKURA Internet』の新着エントリーを見る
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く