立ったまま尿を排泄可能にする「GO GIRL」が大ヒット！ | ロケットニュース24
キャンプなどに出かけた際、女性の困りごとの一つがトイレだ。汚い便器に仕方なく座ったり、茂みのなかに隠れて用を足したりと、何かと不快な思いをした人も多いのではないだろうか。そんな悩みを解決する、画期的な女性用尿グッズが話題を集めている。 海外メディアが16日に伝えたところによると、“女性を解放する道具”として注目されているのはサラ・ディロンさんが開発した“GO GIRL（ゴー・ガール）”。 柔らかいシリコン製で筒状になっており、身体にぴったりとくっつけて使用する。少し練習すれば、誰でも男性のように立ったまま尿を排泄することができるという。価格は8～10ドルで、財布やジャケットのポケットなどに納まる小さなサイズが嬉しい。昨夏、2週間に渡って開催された米国内最大規模のイベント・ミネソタ州祭で毎日2000個を売り上げる大ヒット商品となり、それ以来、あるドラッグストアでは品切れになるほどの人気ぶりだ
米国の5～12歳の少女といっぱいお友達になれるオンラインゲームが日本で開始:アルファルファモザイク
■編集元：ニュース速報板より「米国の5～12歳の少女といっぱいお友達になれるオンラインゲームが日本で開始」 1 ミリペン(静岡県) :2010/02/19(金) 16:00:03.79 ID:VuDey7AC● ?PLT(12050) ポイント特典 米国ニュージャージー州に拠点を置くFANTAGEが開発したWindows用オンラインコミュニティサービス「おしゃらんどファンテージ」が2月10日から正式サービスを開始した。日本では株式会社ネクソンが運営を担当している。ビジネスモデルは、基本プレイ無料のアイテム課金制となっている。 「おしゃらんどファンテージ」は5歳から12歳の女の子を対象にしたカジュアルなオンラインのコミュニティ空間で、クライアントのインストールなしにWEBブラウザを使って遊ぶことができる。コミュニティの中では、アバターの着せ替えやミニゲームがあり、友達とコミュニケーショ
ディズニー映画「プリンセスと魔法のキス」を観た５0人以上の女子児童がカエルとキスしてサルモネラ菌感染（アメリカ）
日本でも3月6日（土）より公開される、「かえるの王子様」が原作の映画「プリンセスと魔法のキス（The Princess and the Frog）」。この映画を観た、アメリカの10歳以下の少女たち50人以上が、映画を見た後本物のカエルにキスをし、サルモネラ菌に感染、入院をして治療を受けていたことが、最近の報告で判明したそうなんだ。 《プリンセスとカエル》を観て、５0人以上の児童がカエルとキスして感染 サルモネラ菌は胃腸炎や菌血症を引き起こすことがあるという。嘔吐や発熱の他に、細菌が血中に入り込むために心筋炎、心膜炎、脳膜炎なども引き起こし命に関わることがある。カエルの皮膚にはアメーバや寄生虫が生息している。もし、アメーバが児童の体内に入った場合、肝臓などにうみが溜まる。また、寄生虫が目に入った場合には眼膜炎を引き起こすという。 この画像を大きなサイズで見る 今回の児童への感染のほとんどは《
asahi.com（朝日新聞社）：ロッキード事件「中曽根氏がもみ消し要請」 米に公文書 - 政治
ロッキード事件をめぐり「ＭＯＭＩＫＥＳＵ」との要請が記載された米政府の公文書＝米ミシガン州のフォード大統領図書館 ロッキード事件の発覚直後の１９７６年２月、中曽根康弘・自民党幹事長（当時）から米政府に「この問題をもみ消すことを希望する」との要請があったと報告する公文書が米国で見つかった。裏金を受け取った政府高官の名が表に出ると「自民党が選挙で完敗し、日米安全保障の枠組みが壊される恐れがある」という理由。三木武夫首相（当時）は事件の真相解明を言明していたが、裏では早期の幕引きを図る動きがあったことになる。中曽根事務所は「ノーコメント」としている。 この文書は７６年２月２０日にジェームズ・ホジソン駐日米大使（当時）から国務省に届いた公電の写し。米国立公文書館の分館であるフォード大統領図書館に保管され、２００８年８月に秘密指定が解除された。 ロッキード事件は７６年２月４日に米議会で暴露され
今まで公開されたことの無かった「9.11」でビルが崩壊する瞬間をとらえた衝撃的な写真
2001年9月11日に起きたアメリカ同時多発テロ事件、通称「9.11」の写真や映像は今までいろいろとありましたが、あまりにも衝撃的な写真などはまだ公開されておらず、今回公開された写真もそういった衝撃的な写真のうちのひとつです。 詳細は以下から。 New World Trade Center 9/11 aerial images from ABC News | Mail Online これらの写真はニューヨーク市警のヘリコプターが撮影していたもので、WTCが崩壊する瞬間を撮影したものとなっています。 なぜ今頃になって公開されたのかというと、9.11の直後にアメリカ国立標準技術研究所が多数のアマチュアカメラマンからこういった写真を集めて研究していたわけですが、その研究が2005年に終了し、アメリカの放送局「ABC」がFOIAによって公開を要求し、実現したもの。全部で9枚のCDに2779枚の未公
ニューヨークタイムズ曰く、戦後生まれの日本人は安保の価値をわかっとらん: 極東ブログ
鳩山政権による普天間飛行場移設問題に、比較的寛容な態度を示してきたニューヨークタイムズが、また寛容なご社説を述べているので、「ほらご覧、米国様は辺野古移設を強いてなんかいない。日本の報道がおかしいのだ」みたいな愉快な議論の足しになるかもしれないので、28日付け「Japan and the American Bases（日本と米軍）」（参照）に触れておこう。 ニューヨークタイムズの寛容な基調は今回もこんな感じだ。 It took the United States and Japan a decade to negotiate a deal that would reduce the number of American troops on Okinawa and reposition those that remain. Japan’s new prime minister, Yukio
政府通達を載せてしまったブロガーの顛末 - 米空港テロ対策の強化文書 | ネット | マイコミジャーナル
保安体制強化で一気に面倒になった飛行機旅行。「ちょっとでも混乱や不安解消を……」というアイデアが今回の事件の始まり 先日、米デトロイト行きのNW253便での爆弾テロ未遂事件で空港と飛行機内の警備体制が大幅に強化されたことをお伝えしたが、同件に関して米国政府が世界の空港や航空会社に対して通達した新しい警備体制に関する書類をWeb上に掲載したブロガーらに、米運輸保安局(TSA)による強制捜査が行われていることがわかった。 事の経緯はNW253便での事件が発生した昨年12月25日(米国時間)にさかのぼる。テロで使われた手口が判明したことで、米国土安全保障省(Department of Homeland Security: DHS)傘下のTSAは27日、身体検査強化とその手法について記した通達を世界の空港や航空会社に対して送付した。この通達は12月30日で有効期限が切れる期間限定の文書だったが、そ
ニューヨークでiPhoneが販売停止に、利用者による通信量の増大を受けて
(by William Hook) 日本でも着々と普及しつつある感のあるAppleの携帯電話「iPhone」ですが、アメリカ最大の人口を抱えるニューヨークで販売停止に陥っていることが明らかになりました。 携帯電話本体に不具合があるわけでもないのに販売停止に陥るというのは、にわかには信じられない話ですが、どうやら背景にはiPhoneユーザーによるトラフィック（通信量）の増大があるようです。 詳細は以下から。 AT&T Customer Service: "New York City Is Not Ready For The iPhone" - The Consumerist この記事によると、ニューヨーク市のブルックリン区に住むStephen氏がiPhoneを購入するためにアメリカでiPhoneを販売している通信会社「AT＆T」の公式ショッピングサイトで自分の住んでいる地域の郵便番号「112
時事ドットコム：米、同盟の危機回避へ苦慮＝小沢氏頼むもかなわず−普天間問題
米、同盟の危機回避へ苦慮＝小沢氏頼むもかなわず−普天間問題 米、同盟の危機回避へ苦慮＝小沢氏頼むもかなわず−普天間問題 【ワシントン時事】暗礁に乗り上げた米軍普天間飛行場（沖縄県宜野湾市）移設問題をめぐり、米政府が鳩山政権への対応に苦慮している。内外に難問を抱える中、同盟の危機に発展するのは避けたいところ。しかし、対日圧力の加減を計りかねているのに加え、中国への傾斜を強める「最高実力者」小沢一郎民主党幹事長への働き掛けもかなわず、決定打に欠くのが実情だ。オバマ政権は同県名護市のキャンプ・シュワブ沿岸部に移設する現行計画を「唯一実行可能」として、なお堅持する姿勢。鳩山由紀夫首相の見直し表明には「かなりフラストレーションを高めている」（元高官）状況だ。 日本側の方針を直接説明しようとした岡田克也外相の訪米要請に対し、米側は「そういう考えなら来ていただくに及ばない」と拒絶。水面下では、沖縄海兵
オバマ政権、鳩山「特使」を拒絶 政権混乱で厳しい姿勢 - MSN産経ニュース
【ワシントン＝古森義久】鳩山由紀夫首相の外交政策顧問とされる寺島実郎多摩大学学長が１２月はじめに「オバマ米政権の鳩山首相への誤解を解く」という趣旨でワシントンを訪れたが、オバマ政権側は寺島氏との接触を一切拒否、鳩山政権への厳しい姿勢をみせていたことが明らかにされた。 オバマ政権に近い米国関係筋が１０日までに明らかにしたところによると、寺島氏は１１月に東京の米国大使館に「ワシントンを訪問し、オバマ政権側の鳩山首相に対する誤解を正したい」という旨の協力を要請してきた。ところが米国大使館は本国政府に、寺島氏の年来の反米傾向や鳩山政権自体の混乱を理由にあげてオバマ政権の現職当局者は同氏と面談しないことが好ましいという「提案」を送ったという。 寺島氏は１２月冒頭の数日間、ワシントンを訪れたが、同米国関係筋は「自分たちの知る限り、寺島氏は米側当局者とは誰ひとり会わなかったはずだ」と述べた。事実、寺島氏
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米大学も「学校裏サイト」に頭悩ます | スラド Linux
米国の大学でも学校別の匿名掲示板が問題になっているそうだ（本家/.記事）。 このような匿名掲示板は日本の「学校裏サイト」のように様々な規模で存在しているそうだが、1日何十万アクセスを稼ぐこともあるという代表的なサイトCollegeABC.comでは、「政治的に正しい（politically correct）」な発言が重んじられているはずの一流大学でも名指しの誹謗中傷が繰り広げられているという。また、JuicyCampus.comについてはアマースト大学の学部長が「最悪な中学生並み」となぞらえる程の酷いスレッドが立っていたそうだ（JuicyCampus.comは今年2月、収益不足により閉鎖している）。 大学ではこのようなゴシップサイトを使わないよう促すところもあるほか、サイトが元となり大きな問題に発展した大学では学生同士が直接対話する機会を作ったり、また学内からアクセス禁止にしたりと対策を練
時事ドットコム：米側から身柄引き渡されず＝少年２人、地位協定基づき−路上ロープ女性重傷・東京
米側から身柄引き渡されず＝少年２人、地位協定基づき−路上ロープ女性重傷・東京 米側から身柄引き渡されず＝少年２人、地位協定基づき−路上ロープ女性重傷・東京 東京都武蔵村山市で８月、路上に張られたロープでバイクを運転していた女性が重傷を負った事件で、殺人未遂容疑で逮捕状が出た米軍横田基地所属の米兵の子供２人について、米軍側から身柄が引き渡されていないことが１日、捜査関係者への取材で分かった。 ２人は基地内に居住する少年。日米地位協定では、米軍施設や敷地内で逮捕や家宅捜索をする場合、米軍側の許可が必要なため、警視庁組織犯罪対策２課は引き渡しを要請していたが、逮捕状の期限の１日になっても実現していないという。 同課は逮捕状を更新し、引き続き身柄引き渡しを求める方針だ。（2009/12/01-13:00）
ネットで部屋を貸し借りして“人間らしい旅”を 「AirBnB」を使ってみた − ＠IT
われわれは、空きスペースのeBayなのです――。米国発のWeb系ベンチャー企業「AirBnB」（エアー・ビー・アンド・ビー）の共同創業者の1人、ジョー・ゲビア（Joe Gebbia）氏は、即席インタビューを行った私にこう語った。AirBnBはeBayのようなマッチングサイトの一種だ。マッチングするのはひと晩単位で部屋を貸したい人と、そうした部屋を借りたい旅行者だ。 空き部屋や空きスペースを貸したい人は、AirBnBに住所や写真、一晩あたりの価格などをアップロードして公開する。これを見て泊まりたいと思った人が予約する。まるで友だちの家にでも泊まるかのように、見知らぬ土地で個人宅などに宿泊することができる。 こんなWebサービスが米国を中心に受けているようだ。 2009年5月、海外出張するのをいい機会と、記者は試しにAirBnBを使ってみた。行き先は米国サンフランシスコ。通常なら1泊200～3
あの米国国防総省がネットユーザーに挑戦、風船を全部見つけたら4万ドルの賞金
CIAやFBIの情報要員向けSNS「A-Space」が設立されるなど、アメリカの公的機関はネットの持つ力をかなり重視してきていますが、米国国防総省の研究機関DARPA（国防高等研究計画局）がインターネット生誕40周年を記念して、インターネットを大いに活用するちょっとしたゲームを仕掛けてきているようです 詳細は以下。 DARPA Network Challenge このDARPA Network Challengeは「広範囲かつ迅速な解決が必要な問題に必要不可欠なリアルタイムなコミュニケーション、チーム編成、緊急動員に対するインターネットやソーシャルネットワーキングの役割を研究する」ためのもの。 ゲームのルールはいたってシンプル。12月5日の朝10時（東部標準時）から夕方4時（現地時間）の間だけ、アメリカ本土のどこかで揚げられる10個の気球の緯度と経度を一番最初にすべて答えた人に4万ドル（約
米国はネットを高速化するつもりがないらしい(その1)－バックボーンはつらいよ - My Life After MIT Sloan
アメリカはインターネットが遅い。 この国にはもともと光なんてものは無いが、今後も誰も投資したがらないであろう規則のドラフトが、先日FCC（米通信委員会）から下った。 ちなみに、この国では国民がインターネットの遅さに慣れてしまっている。 こんなことがあった。 今住んでるアパートにComcastっていうケーブルテレビのインターネットを引いたときのこと。 エンジニアのおじさんがうちにケーブルを接続に来てくれた。 「このプランは12Mbpsあるんだよ。速いでしょう？ダブルプランだから速いんだよ！！（嬉しそう） （速度を測定して）おー実効速度が6Mbpsもある！良かったね～。」 喜んでるので、「私は100Mbpsの国から来たんです」とも言えず、おじさんに話を合わせてみた。 遅いのはおじさんが悪いんじゃないし。 ちなみにComcastだけが遅いんじゃない。 この国には速いインターネットなんてものが存在
米軍の高速代ノーチェック、防衛省が年９億負担 : 社会 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
在日米軍とその関係者が使った高速道路などの利用料について、毎年９億円近くをチェックもしないで負担しているのは不適切だとして、会計検査院は防衛省に対し改善を求める方針を固めた。 日米地位協定では、在日米軍関係者が公務で有料道路を使った場合、利用料は日本が負担する決まりだが、負担した中には休日に観光でレンタカーを使ったとみられるケースも多数見つかったという。防衛省はこうした実態を把握しておらず、検査院は「会計法上、問題がある」と判断した。 日米地位協定５条では、在日米軍関係者が米軍施設や港、空港との間を移動するなどの公務に限り、有料道路の使用料は課されないことになっている。実際には、在日米軍が発行した通行券に、氏名や車両番号などを書き込んで料金所に渡せば、無料で有料道路を利用できる。後日、道路管理者が防衛省に利用料を請求する仕組みだ。防衛省の負担額は過去５年間は年間９億円前後で、昨年度は約８億
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何でサーバが海外だと大丈夫なんだろう？（その2） | mutter
グーグル提起の情報規制問題で中国は解決に自信、米国は警戒
Bloomberg.com