AirPods Proの補聴機能発表で補聴器ブランドの株価が軒並み低下 - iPhone Mania
AirPodsを補聴器として使用することはこれまで非公式に行われていましたが、Appleが補聴機能を公式に発表したことで、アイデアが一気に広まりました。AirPods Proに聴覚のチェックを行い、ヒアリングを補助する機能が追加されるとの発表を受け、補聴器ブランドの株価が軒並み低下したことが明らかになりました。 聴覚チェックと会話補助機能 AirPodsを補聴器として使用するユーザーは昨年から増加していました。iPhoneをマイクとして使用し、音声をイヤホンに送る「ライブリスニング」機能によって、補聴器よりも優れた会話補助が可能と報じられていましたが、今回、アップグレードされた公式機能として戻ってきました。 Appleの新たなヘルス機能 AppleはAirPods Proの新たなヘルス機能として、聴覚の「予防」「認知」「補助」の3つを柱に掲げています。補聴機能は「認知」と「補助」を組み合わ
Apple Music失速？世界最大手レーベルは売上30％の大幅減 - iPhone Mania
Apple Musicなど、音楽ストリーミングサービスの成長が鈍化していることが、世界最大の音楽レーベル、Universal Music Groupの業績から判明しました。今後、ストリーミング各社は料金の引き上げや、会員向けサービスでの差別化競争が進むとみられます。 会員数の発表が止まったままのApple Music Appleは、2015年6月にApple Musicのサービスを開始して以来、会員数が1,000万人増えるごとに発表していましたが、2019年6月に6,000万人突破を発表してから、会員数の発表が止まっています。 Appleが方針を変更したのでなければ、5年間以上経っても会員数が7,000万人を突破していない可能性があります。 成長の鈍化は、Apple Musicに限らず、業界最大手のSpotifyやAmazon Musicなど音楽ストリーミングサービス業界全体に共通している
アップル株投資家は冷静に、バフェット氏による株保有半減でも
著名投資家ウォーレン・バフェット氏率いる投資・保険会社バークシャー・ハサウェイがアップル株の保有を大きく削減したことは、スマートフォン「iPhone」を手掛ける同社の成長ストーリーに対する確信の欠如と解釈する向きもあるだろう。しかし、ウォール街の多くのアナリストは投資家にこのニュースを受け流し冷静になるよう促している。 バークシャーは３日、保有するアップル株を４－６月（第２四半期）に50％近く売却したことを明らかにした。保有株は約840億ドル（約12兆円）相当と、３月末の約1400億ドルから圧縮した。売却はアップル株が23％上昇し、Ｓ＆Ｐ500種株価指数が過去最高を更新した猛烈な株高局面で行われた。 バフェット氏が初めてアップル株の保有を開示した2016年以降、株価は900％近く上昇。アップルが業界での支配力を強めていく過程で、バークシャーに多額の含み益をもたらしていた。 インテグリティー
Appleの4月〜6月業績、iPadは新型効果で売上高24％増！日本はプラス成長に - iPhone Mania
Appleは現地時間8月1日、2024年度第3四半期（2024年4月〜6月）の業績を発表しました。同四半期としての売上高と1株あたり利益は過去最高を記録しています。iPhoneの売上高は前年同期比微減となりましたが、iPad Pro（M4）など新製品が発売されたiPadとMacの売上高は前年同期を上回りました。 4月〜6月期の売上高、1株あたり利益は同四半期で最高 Appleは、先日予告していたとおり2024年度第3四半期の業績を発表しました。 四半期売上高は858億ドルで前年同期から5％増加し、1株あたり利益は11％増加しており、ともに第3四半期として過去最高記録を更新しました。 Appleはまた、世界全地域で、アクティブデバイス数が過去最高を記録したことを発表しています。 iPhone微減、新型投入のiPadは大幅増 製品カテゴリ別の売上高と、前年同期比は以下のとおりです。 iPhon
スティーブ・ジョブズが重視した「数字」、決算で見るべきアップルの温度計 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
次のアップルの決算は、2024年5月2日午後1時30分（米国太平洋標準時）に発表される。 金融業界はその収益を注意深く見守っている。アップルは、直近の四半期において特に中国で逆風に直面している。金融アナリストたちは、現在の業績とそれが2024年の残りの期間において同社の成長におよぼす影響についての手がかりを探そうとしている。 通常、アナリストはMacやiPhone、iPad、関連ハードウェアおよびサービスの売り上げを見て、直近の四半期で成長したかどうかを判断する。私も業界アナリストの1人としてこれらの数字を見る。なぜならアップルの現在と将来の成長性を分析するために重要なデータだからだ。 しかし私には、さらにチェックする数値が1つある。1984年、スティーブ・ジョブズは私を含めた数人にその注目すべき数値を教えてくれた。 たまたま私は、Mac（当時はMacintosh）の発表から数週間後にアッ
Apple、カリフォルニアで手頃な価格の住宅開発を促進 - iPhone Mania
Appleは手頃な価格の住宅開発の専門家たちと提携し、ベイエリア住宅イノベーション基金（Bay Area Housing Innovation Fund）を設立しました。手頃な価格の住宅開発を促進するため、対象を絞り有利な融資を行うことを目的としています。 手頃な住宅開発業者のコストとスケジュールを大幅に削減 Appleのベイエリア住宅イノベーション基金は総額25億ドル（約3,936億円）規模となっていますが、まずは5,000万ドル（約79億円）の初期投資でサンフランシスコ・ベイエリアの4つのプロジェクトの支援を行うとのことです。 基金は手頃な住宅開発業者が頻繁に遭遇する金銭的な障壁を取り除くことに焦点が当てられており、実績ある方法で高品質の住宅を業界平均よりも格段に安い価格で提供することが可能になるとされています。 簡素化された資金調達の仕組みにより、コストとスケジュールを大幅に削減する
NVIDIA、AppleとMicrosoftを追い越し時価総額世界1位の上場企業に - iPhone Mania
人工知能（AI）への期待感から大きく注目されるようになった米チップメーカーNVIDIAの株価上昇が止まらず、上場企業として株式時価総額がAppleやMicrosoftを追い越し世界1位になった、と報じられています。 NVIDIAの時価総額は3兆3,400億ドル NVIDIAが大きな注目を集めているのは、OpenAIのChatGPTを始めとする強力な生成AIモデルの動作に必要なチップを作っているからです。 米投資銀行BairdのITストラテジストのテッド・モートンソン氏は、英Fiancial Timesに対して「1カ月で40%も（株価）が上昇するのは普通ではない」とNVIDIAの株価上昇を表現しています。 NVIDIAの時価総額は日本時間20日現在、3兆3,400億ドルとなっており、Microsoftの3兆3,200億ドル、Appleの3兆2,900億ドルを超え、世界一の上場企業となっていま
Vision Proの販売台数増加の課題は価格ではない〜クオ氏が指摘する根本原因は？ - iPhone Mania
AppleはVision Pro（第2世代）の開発を中止、市場拡大を目的にVision Proの廉価版の開発に取り組んでいるとの報道に対し、アナリストのミンチー・クオ氏が、値下げだけでは解決しない根本的な課題があると指摘しています。 数回使用しただけで継続使用をやめたユーザー多数と報告 クオ氏の指摘は、Vision Proに限らず、Meta QuestやPS VRも含めて、仮想現実（VR）、拡張現実（AR）などのヘッドセット全般の販売台数の伸びが低いとの指摘に通じるものです。 クオ氏は自身でもVision Proを購入したとし、課題について次の通り指摘しています。 購入した後、数回使用しただけで継続使用をやめた 周囲のユーザーにも、こうしたケースが見受けられた （継続して使う気にならないという）この課題は、廉価版を作って販売価格を下げるだけでは解決しない Apple Storeの展示だけで
Apple株価、「Apple Intelligence」の発表後に過去最高値に到達 - iPhone Mania
Appleは日本時間11日未明、今年の世界開発者会議（WWDC24）の基調講演を催し、噂されていた人工知能（AI）機能「Apple Intelligence」の全貌を明らかにしました。この発表の後、Apple株価は過去最高価格をつけたと報じられています。 Apple Intelligenceが株価高騰の立役者に Appleの株価はWWDC24の基調講演があった11日の終日に207.15ドルに達し、始値の193.65ドルから7.26%の上昇を記録しました。 WWDC24では、visionOS 2、iOS18、iPadOS18、watchOS11などに加えて、AI機能である「Apple Intelligence」が発表されましたが、これに対する期待値の高さが株価の高騰につながったとみられています。 株式時価総額は3兆ドル超 Appleの株式時価総額は13日時点で3兆2,700億ドルに達していま
Apple、今年2月に続き中国でiPhone15を大幅値引き。Huaweiに対抗 - iPhone Mania
Appleは、中国でiPhone15シリーズの大幅な値引きを5月20日から開始しました。これは、同国での売上が好調なHuaweiに対抗するためです。値引きは5月28日までで、値引き幅は2月を上回ります。 最大約5万円値引きのモデルも 中国EC最大手アリババが運営するTmallのApple公式ストアでは、Appleは一部のモデルを最大2,300元（約5万円）値引きして販売しています。最上位モデルであるiPhone15 Pro Max（256GB）は、9月の販売時には9,999元（約21万6,000円）でしたが、現在は、7,949元(約17万2,000円)で購入可能です。 なお、エントリーモデルのiPhone15（128GB）は、5,999元（約13万円）から4,599元（約10万円）に値引きされて販売されています。 Appleは、値引きに依存 Appleは、iPhone15の中間在庫を捌くた
iPhone16/16 Proが7%値上げ懸念！早ければ15/15 Pro値上げも！？ - iPhone Mania
iPhone16/16 Proが7%値上げ懸念！早ければ15/15 Pro値上げも！？ 2024 5/11 iPad Pro（M4）とiPad Air（M2）に適用された平均為替レートである「1ドル/167円（ただし消費税込み）」をiPhone15シリーズおよびiPhone15 Proシリーズに適用されている為替レートと比較した結果、約7%円安設定になっているのが確認されました。 今秋発売のiPhone16シリーズおよびiPhone16 Proシリーズに適用され、販売価格が約7%値上げされることが懸念されます。また、その前にiPhone15シリーズおよびiPhone15 ProシリーズもiPad mini 6のように値上げされる可能性も、無いとは言えないような大きな変動率です。 iPad Pro（M4）とiPad Air（M2）に適用された為替レート iPad Pro（M4）とiPad A
割引効果抜群！Apple、中国でiPhone売上12%増加 - iPhone Mania
Appleは中国で異例の割引キャンペーンを行っていると伝えられていましたが、戦略は実際に功を奏した模様で、3月の売上が約12%上がったことが明らかになりました。やはり中国ベンダーのデバイスと比べて高めのiPhoneの価格設定が売上が落ち込む原因となっていたのでしょうか。 2024年に入ってから最初の2カ月で37%の落ち込み 中国情報通信研究院の月次報告からBloombergが導き出したデータによれば、中国におけるiPhoneの出荷台数は2024年3月に約12%増加したことが判明しています。 2024年に入ってから最初の2カ月で最大37%の落ち込みが報告されていたのを考慮すると、かなりの回復がみられたと言うことができます。 割引キャンペーンが功を奏したか Appleは中国での売上低迷を受け、同社としては異例の大胆な割引キャンペーンを展開していると伝えられていましたが、どうやらこれが功を奏した
Apple業績、売上高減も市場予想上回る。日本は1割強減、iPhone売上も減少 - iPhone Mania
Appleは現地時間5月2日、2024年度第2四半期（2024年1月〜3月）の業績を発表しました。総売上高は前年同期比4％の減少でしたが、市場予想を大きく上回る結果となりました。製品別では、iPhoneの売上高は前年同期比10.5%の減少となりました。地域別では、円安ドル高の影響を受けた日本で前年同期比12.7%減となっています。 総売上高は前年同期比4％減も市場予想を大きく上回る Appleの第2四半期（1月〜3月）は、新型iPhone発表直後でホリデーシーズンを含む第1四半期（10月〜12月）と比べて売上高の落ちる時期です。 2024年第2四半期の総売上高は907億5,300億ドルで、前年同期の948億3,600万ドルから約4％減少しています。 しかし、ウォールストリートのアナリストらが予測していた、売上高823億2,000万ドル〜861億5,000万ドルを大きく上回る結果となりました
【独自試算】新型iPad Pro/Airの価格〜為替レート変えて複数シミュレーション - iPhone Mania
最近の急激な円安状況をふまえ、来週火曜日に発表される見通しの新型iPad Pro、新型iPad Air、新型Apple Pencil、新型Magic Keyboardの日本での販売価格を独自試算しました。 適用為替レートとして、1ドル136円を最も円高な場合とし、以降、140円から5円刻みで直近の相場である1ドル155円までで試算しました。 独自試算のもととなる適用為替レートの検討 独自試算する前に、代表的なApple製品の適用為替レートを確認しました。 結果、消費税を別にすると、適用為替レートは1ドル133円〜1ドル144円であることが確認できました。 直近の新製品であるM3搭載MacBook Airの適用為替レートは1ドル136円ですが、2023年9月に発売されたiPhone15の適用為替レートは1ドル142円です。 そのため、Apple製品に適用される為替レートは、為替相場とは別にA
Vision Proの売上低迷〜MetaもPS VRも売れず、そこに市場は存在する？ - iPhone Mania
Appleが、年内のVision Proの出荷台数を当初予定の70万台〜80万台から、40万台〜45万台に減らしたとアナリストが報告しました。 仮想現実（VR）、拡張現実（AR）、複合現実（MR）関連のヘッドセット（ヘッドマウントディスプレイ）は他社製品も含めて販売台数の伸びが低く、市場が立ち上がらない状況が続いています。 Apple、Meta、ソニー、いずれも期待を下回る実績 複合現実（MR）関連ヘッドセット機器について、Meta Questシリーズの販売台数も期待ほどではなく、ソニー PS VR2は販売低迷で在庫が積み上がったことにより製造停止が囁かれる状況です。 そうした中で、他社よりも強く幅広い顧客層を持つApple製品であれば、そうした状況を打破できるかと注目されていましたが、現実は出荷台数削減になりそうです。 そのため、Vision Pro（第2世代）が2025年に発売されるこ
海外勢で唯一孤軍奮闘するも、中国でのiPhoneの販売台数減少〜市場縮小の影響 - iPhone Mania
中国のスマートフォン市場の縮小に、歯止めがかかりません。2024年2月の中国ののスマートフォン市場における総出荷台数が、1月に続いて減少しました。 Apple、つまりiPhoneは中国メーカー以外のブランドで一定以上のシェアを唯一確保していますが、市場縮小の影響を免れませんでした。 中国のスマートフォン市場時代が大幅に縮小 Bloombergの記事では、2024年2月期の中国のスマートフォン市場において、iPhoneの出荷台数が前年同月比で33%減少したと報告されていますが、総出荷台数が減少しており、市場自体が縮小しています。 前月の2024年1月期での中国におけるスマートフォンの出荷台数は約550万台で、前年同月比39%減でした。 それを鑑みれば、iPhoneはまだ健闘していると言えるでしょう。 中国市場回復の見通し立たず、株価も低迷 ただし、右肩上がりで増えてきた中国でのiPhoneの
折りたたみiPhoneの発売延期〜市場成長率低く、ディスプレイの折り目も許容できず？ - iPhone Mania
開発の初期段階にある折りたたみiPhoneの発売目標時期が、2026年第4四半期（10月〜12月）から2027年第1四半期（1月〜3月）に延期された模様です。 これは、Appleが開発に難渋している、もしくは開発力がないということが影響しているわけではなく、Appleが満足できる品質の折りたためる有機EL（OLED）ディスプレイをサプライヤーが供給できないのが理由のようです。 満足する品質のディスプレイを各社が提供できず Appleは、現時点で仕入れ可能な折りたためるOLEDディスプレイの折り目が目立つことが許容できず、それを解消したディスプレイを求めている模様です。 折りたためるOLEDディスプレイはSamsung DisplayとLG Displayがサンプル提供しましたが、特に折り目の解消という点でAppleを満足させることはできなかったと報告されています。 ディスプレイを展開した際
Microsoftが逆転！Appleを抜いて時価総額トップに - iPhone Mania
現地時間12日、Microsoftの時価総額がAppleを上回ったと伝えられました。MicrosoftがAppleを超えたのは実に2021年以来初めてのことです。Appleの株価は新年に入った直後に大きな値崩れを起こしていました。 ■3行で分かる、この記事のポイント 1. Microsoftの時価総額がAppleを上回ったと12日、伝えられた。 2. Appleを超えたのは実に2021年以来初めてのこと。 3. Appleの株価は新年に入った直後に大きな値崩れを起こしていた。 Microsoftの時価総額は過去最高に Apple株価の暴落は、BarclaysのアナリストがApple株式の投資判断を「アンダーウエート」へと引き下げたことで生じたとされています。最新iPhoneモデルがイマイチというのがその理由でした。 1月初旬の時点ですでに日本円にして15兆円が失われたと報じられていましたが
Apple大暴落！15兆円が消失、株式市場に衝撃 - iPhone Mania
英証券会社BarclaysのアナリストがApple株式の投資判断を「アンダーウエート」へと引き下げたことで、Apple株価は2023年9月以来の大きな値崩れを起こし、1,070億ドル（約15兆円）の時価総額が失われたことが明らかになりました。 ■3行で分かる、この記事のポイント 1. Apple株価が昨年9月以来最も大きな値崩れを起こした。 2. これにより失われた市場価値は15兆円にも上るという。 3. 15兆円という数字は、かつて世界で最も大きな企業だったFordとGMを合わせた額よりも大きい。 iPhone15に対して消極的な見方 Barclaysのアナリストによれば、iPhone15は「パッとしない」とのことで、このことが投資判断の引き下げにつながったとみられています。 同社は「iPhone16も特に代わり映えしない」と今年発売見込みの新型iPhoneについても予想しており、違いは
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バークシャー、アップル株の保有をほぼ半減－現金保有は過去最高
