メディア・パブ: ブログネットワークのFM，マスメディアに匹敵する勢力に
ブログネットワークのFederated Media（FM)Publishing が勢いづいている。 米国の有力なブログやニュースアグリゲーターが，現段階で100サイト近くも加入している。加入サイトの総ページビューは月間3億PVにも達し，月間の売上も100万ドルを超えたという。もう，ちょっとしたマスメディア並の業績である。それどころか，加入サイトの顔ぶれを見ても分かるように，ネット関連産業への影響力の点では，マスメディアを凌ぐ勢力に育ってきている。 加入しているブログやニュースアグリゲーターはこちらで参照できる。BoingBoing，Techdirt，MetaFilter，GigaOM といった有力ブログを先頭に，最近ではTechCrunch とRead/WriteWeb のようなWeb2.0ブログの両エースも加わった。またニュースアグリゲーターとしては，Diggに加えてTailrankも仲
メディア・パブ: 現存する世界最古の新聞，“紙”を放棄しオンラインにシフト
現存する世界最古の新聞社が紙を放棄した。正月早々，嫌なニュースだが，事実だから仕方がない。 現在，世界で最も古い新聞は，the World Association of Newspapersによると，スウェーデンのPost och Inrikesである。1645年の創刊だから，362年の歴史を誇る。 その新聞が「新聞紙」を放棄し，デジタルのオンライン版Post och Inrikes Tidningar だけで生き残りを賭けることになった（TreeHuggerより）。 （ソース：WAN - Oldest newspapers still in circulation） スウェーデンは無料新聞紙（フリーニュースペーパー）の最も盛んな国でもある。これからの新聞の辿る道を先取りしているのかも。 ◇参考 ・Oldest Newspaper In The World To Stop Killing
メディア・パブ: ワシントンポストのサイト，市民ブロガーによるローカルニュースのカバーを計画中
Washington Postは，ローカルの出来事を市民ブログでカバーすることを計画している。 そのために，ブロガー（約100人）とWashington Postスタッフとの会合が先週末に開かれた（その会合の写真はこちら（Washington Post Blog Event Thing）で）。 記者が報道できるローカルニュースは限られている。最近では人員カットも進んでいるだけに，ローカルの細々した出来事をカバーすることは事実上不可能になってきた。そこで，日常的なローカルニュースを市民ブロガーに任せたくなる。 市民ブログを束ねたブログネットワーク的なものを結成させたいようだ。ブロガーにローカルの出来事を書いてもらう。ローカル版AdWordsのような広告ネットワークを作り，ブログ広告売上をブロガーと分配することも考えているようだ。 ◇参考 ・Washington Post Blog Direc
メディア・パブ: ロングテールのブログ vs ショートヘッドの主流メディア
ロングテールグラフで見れば，大手メディアがヘッド部分を，ブログがテール部分を占める。想定できる分布である。 ブログ検索エンジン企業のTechnoratiのデータでも，定量的にそのような結果を示していた。Technoratiの公式ブログの中で，Dave Sifryが次のようなグラフを提供してくれている。（クリックで拡大表示できるが，文字が読みづらい）。 これはメインストリーム・メディア（MM：大手メディアのことで，伝統的な新聞やテレビなど）サイトとブログを対象に，インバウンドリンクを張っている外部ブログ数を比較したグラフである。上位サイトほど，多くのブログで引用されていることになる。つまり影響力のあるMMやブログと言える。 ここでは，1～50位と51～100位を示しているが，お馴染みのロングテール・グラフとなっている。MMが青棒で，ブログが赤帽になっている。上位は，圧倒的にMM（青）が占めて
社会主義末期のNHK - 池田信夫 blog
菅総務相が、NHKに拉致問題について「命令放送」を行わせると発言したことが波紋を呼んでいる。メディア各社は「政府の介入を許すな」などと論じているが、どうも基本的な事実関係がよく理解されていないのではないか。 まず命令放送は、今度初めて行うものではなく、毎年4月に総務省からNHKに「国際放送実施命令」が出される。これは国際放送が政府の補助金を受ける半国営放送である以上、当たり前だ。税金だけ出して口を出さないのでは、納税者に申し訳が立たない。朝日新聞によれば、今年の命令書交付のときも、総務省から口頭で、拉致問題を重点的に扱うよう要請があったという。今度の菅氏の話も、この命令を明文化するだけの話だ。 新聞記者は、普段はNHKに政府からの介入がないと思っているのかもしれないが、少なくとも私の勤務していたころは、当時の会長室（今の総合企画室）には郵政省と直通のホットラインがあり、日常的に郵政省か
メディア・パブ: YouTubeやMySpaceも，「参加するケータイ」市場へ
ユーザー参加型サービスの主戦場が，パソコンからモバイルにも飛び火し始めていることは，5日ほど前のエントリーで紹介した。国内では例えば，KDDIとグリーが各種アプリケーションと連携する本格的なモバイル版SNSを立ち上げる。欧米でもネットベンチャー各社が相次いで，モバイル向け参加型サービスを手がけている。 そして，パソコン向け参加型サービスの超大物であるYouTubeとMySpaceもモバイル版に着手する。YouTubeのCEOであるChad Hurleyは，2日の広告会議で，1年以内にケータイ版YouTubeサービスを始める意向を明らかにした。モバイル向け動画共有サービス市場も巨大になりそう。MySpaceもモバイル版が準備されているようだ。ZDNeTの記事によると，メディアアナリストの推測であるが，4ヶ月以内に米国の主要キャリアと組んでモバイル向けMySpaceが立ち上がるそうな。 ◇参考
タブロイド紙ＳＡＮＫＥＩ ＥＸＰＲＥＳＳさんの「ＥＸcite 創刊!!」：イザ！
「長谷川京子さんの不思議な魅力 映画「七夜待」 」‐新聞界に新星。それが、２００６年１１月１日に創刊したタブロイド紙ＳＡＮＫＥＩ ＥＸＰＲＥＳＳ。愛称ＥＸ（イーエックス）です。ＥＸは、都会で暮らす忙しいあなたへのブリュッセル、北京、カイロ、チベット、ワシントン、震災、殺人、Ｆ１、半導体、地学、福田首相…。脈絡のない単語の羅列に見えますが、実は創刊メンバーの取材歴に重なるキーワードです。２０代から５０代まで約５０人で構成するＥＸ編集センター。「世界は変わる。新聞も変わる」と「若き新聞」が合言葉です。
SANKEI EXPRESSと若者向けタブロイド紙 - 【B面】犬にかぶらせろ！
SANKEI EXPRESS（サンケイエクスプレス）とは、産経新聞社が11月１日付で創刊する20〜30代向けの日刊タブロイド紙のことで、横書きの32ページ、上質紙を使った「美しい新聞」「知的でノーブルな新聞」（同社）として毎朝自宅に配達されるという。 http://news.livedoor.com/webapp/journal/cid__2520486/detail 「群れない、媚びない」の産経新聞が「美しい」ブームに迎合して、しかもCMタレントにキムタクを起用した新タブロイド紙を創刊。 この手の若者向けのタブロイドといえば、一ヶ月で終わった朝日新聞の『Seven』を思い出す。これは若者の新聞離れを食い止めるため、フルカラーで100円、ここを見ると内容も悪くなかったようだ。ただし、普及どころか一ヵ月で廃刊。これは朝日新聞が本当に若者の新聞離れを危惧して長期計画を考えていたのなら一ヶ月はな
読売ADリポート ojo：adv.yomiuri
Webサイトを中心に組み立てられる広告キャンペーンも多くなった。そこでは、マス広告からリスティング広告、キャンペーンサイトへという展開が一般化しつつある。人々の情報行動、購買プロセスが変わる中で、インターネットとマスメディア双方の特性を生かした新しい広告キャンペーンのあり方が求められている。その中で、新聞広告の効果的な使い方とは何か。事例と最新調査から探った。 最近の広告キャンペーンは、マス広告からリスティング広告、そこからキャンペーンサイトへ、という形が一般的になりつつある。KDDIと東京電力が6月からスタートさせた「ひかりone」キャンペーンでは、リスティング広告（注）への誘導に新聞広告が本格的に使われた。その結果は、どのようなものだったのだろうか。リスティング誘導における新聞広告の特長と最近のキャンペーンのあり方について、KDDIマーケティング本部宣伝部長の村山直
韓国発ガセ「北」情報に 振り回された日本メディア
「追加核実験はしない」「（核実験については）申し訳ない」――北朝鮮の金正日総書記が2006年10月19日に訪朝した唐家セン国務委員に述べたとされる発言を、日本メディアはこぞって報じた。しかし、この2つの発言は「誤報」である可能性が高まっている。韓国のいいかげんな情報に翻弄された日本メディア、そんな構図が浮かび上がってくる。 韓国メディア・聨合ニュースは06年10月20日、中国政府の内部事情に精通した北京の外交筋の話として、金正日総書記が「追加的に核実験をする計画はない」と発言したと報じた。さらに、21日には今度は中央日報が同様の報道をし、「核実験を実施する計画がないことを明確にしたと把握している」とする消息筋の言葉を掲載している。しかし、実際には「米国が我々に圧力をかけなければ」という条件付の発言である可能性が極めて高く、現時点で核実験の計画が全くないと明言しているものではなかったことが明
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デジタル文化未来論