１．ショッピングモールという風景 原研哉さんの「日本のデザイン」を読んでいて、あるショッピングモールの風景を思い出しました。 インドのDFLというモールに行った時のこと。このフードコートで、食事をとっていたところ、空席を探すインド人の家族連れが近くにやってきました。そして僕等のとなりに空いてる席を見つけた、その瞬間、その家族のお父さんがほっとした表情を見せたんです。そのそのほっとした表情。これって、日本の「ららぽーと」でみる家族連れと全く同じだ。僕にはそう感じられました。その後、気になり始めてみると、感じる。感じる。南アのヨハネスブルグのモール（ここのショップはオリジナルブランドが多いのですが・・・）でも、ハワイのアラモアナ・センターでも、ハノイのショッピングセンタでも。以来、気持ち悪いくらい、そのフードコートにいる人たちの表情が、同じに見える。もちろん、人種は違うんですよ。でも、怖いくら

スタートアップを支援するインキュベーター、シードアクセラレーターと呼ばれる存在が増えてきたが、それぞれ支援の方法や提供するプログラム、資金提供の方法などその考え方は多岐にわたる。 その1社であるMOVIDA JAPANは、アジアにシリコンバレー並みのエコシステムを作るという目標のもとに、2011年よりスタートアップ向けのプログラムを展開している。プログラムの「卒業式」とも言えるデモデイを3月に終えたMOVIDA JAPAN チーフアクセラレーターの伊藤健吾氏に、同社の取り組みについて聞いた。 --先月には第1回目のデモデイが終わりました。1期生で特徴的な起業家はいましたか？ ポートフォリオ的には7社になりました。もちろんそれぞれ特徴はあるんですが、cocoa motorsという超小型EV（Electric Vehicle）のアイデアを持ってきたスタートアップがいます。奇想天外に思えるアイデ

住宅メーカーが東日本大震災を受けた東北地方の復興需要をにらみ、相次いで供給体制を増強する。積水化学工業や住友林業は東北での賃貸アパート建設に本格参入。積水ハウスやパナホームは大規模なスマートタウンの開発に乗り出す。被災した東北3県では、内陸部を中心に壊れた住宅の建て替え需要の高まりで住宅着工戸数が急増しており、各社は供給体制を整える。積水化学は東北6県でアパートの建設棟数を2013年3月期に前

イオンは東日本大震災で親を亡くした遺児を支援するため、利用金額の0.1%を寄付するタイプの電子マネーを11日から発行する。全国のスーパー約1200店

５月８日、最近では「ソーシャルカム」や「ビディー」といった新興動画共有アプリが、ユーチューブを脅かす存在として勢力を拡大させつつある。大手による買収で「第２のインスタグラム」になれるかどうか、注目が集まる。写真は４月撮影のインスタグラムの画像（２０１２年　ロイター／Fred Prouser） ［サンフランシスコ　８日　ロイター］　ひのき舞台に立つことを夢見る無名のミュージシャンにとって、動画共有サイト「ユーチューブ」で自分の歌声を披露することは、世に出るための第一歩として欠かすことのできない定番行為となっている。

ローソンは年内にも発電事業に参入する。国内のコンビニエンスストア店舗に太陽光発電システムを設置。店舗の照明や空調に使う電力をまかなう一方、一部を地域の電力会社に販売する。小売り大手が自家発電の電力を外部に販売するのは初めて。ローソンは国内で1万店以上を運営しており、電力の新たな供給源として注目されそうだ。29日に開く同社の株主総会に定款の一部を変更する議案を提出する。株主の賛同を得たうえで「発

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