naoya @naoya_ito 小説タイトルの前後半を組み合わせて一番面白いタイトルを作るゲームをやった。「限りなく透明に近い ばか」とか「我が輩は メロス」とか作るんだけど「おじさん」というカードがオールマイティすぎてずるかった。結果「ガス状生物おじさん」が優勝 pic.twitter.com/s9fXJ5aCOE
全国に先がけて高校中退者の受け入れ制度をつくったことで知られる北星学園余市高校(北海道余市町)が2017年度を最後に生徒募集を停止し、19年度末に閉校する方向で検討していることがわかった。運営する学校法人北星学園の関係者が明らかにした。同校は「ヤンキー先生」こと義家弘介・文部科学副大臣の母校。 同校は1965年に開校。88年に中退者の転編入制度を導入し、全国から生徒を受け入れてきた。北星学園によると、転編入を受け入れる高校やフリースクールが増え、定員140人に対し今春の入学者が41人にとどまるなど、ここ数年は定員割れが続いていた。来春の入学状況をみて最終判断する。
JR北海道留萌線にある増毛駅(増毛町)をご存知だろうか。「ましけ」と読む。高倉健主演の映画「駅 STATION」(1981年)の舞台となった無人駅だが、「増毛」にあやかった縁起切符として入場券が駅周辺で売られ、AGA(男性型脱毛症)患者らの人気を集めているという。 治療の励みとなるありがたいお守りだが、残念ながら2016年度での廃止が予定されている。落胆は大きいだろうが、安心してほしい。千葉県の銚子電鉄に新たな聖地となる髪毛黒生駅(銚子市笠上町)が誕生した。 駅名は「かみのけくろはえ」と読む。もともとは笠上黒生(かさがみくろはえ)駅だったが、頭皮シャンプーの製造販売会社「メソケアプラス」が12月1日から1年間のネーミングライツを購入し、愛称が変更された。駅では昆布製の入場券100枚を限定発売したが1週間も経ずに完売したという。 タブレット(通票)交換が見られる駅として、鉄道ファンにはもとも
政府は外国人による家事代行サービスを来春に解禁する。地域を絞って規制を緩める「国家戦略特区」を活用し、まずは神奈川県で外国人労働者を受け入れる。人手不足が進むなか、家事代行の担い手を増やして女性が仕事をしやすい環境を整え、経済成長につなげるのが狙いで、家事代行を手がけるパソナやダスキンなどが参入を予定している。 11日に開く国家戦略特区の会議で、解禁を決める。炊事や洗濯、掃除、買い物といった一般的な家事や、子どもの世話が対象になる。大阪府への拡大も検討している。利用料金は決まっていないが、日本人による家事代行と同じなら、2時間で5千円程度が目安となる。 日本人と結婚しているなど、すでに在留資格を持つ外国人による家事代行はあるが、現在の出入国管理法では、家事代行を目的とした外国人の入国を原則として認めておらず、働き手は限られている。特区では、母国などで研修を受け、1年以上の実務経験があるなど
ネットでbuzzってる話題に乗っかります。9月に大規模な水害に見舞われた茨城県常総市において、市議会で市職員の残業込給与が100万円を超えたことが取り上げられたことが一部で報道され、質問内容が残業代の抑制を要求するものだったかどうか、それを伝える報道が適正だったかどうかが、ネット上で議論になっています。 質問の書き起こしがBuzzNews.jpに上がっていました。 www.buzznews.jp その中に、こんなくだりがありました。 まぁ本当にそれも致し方無いことだと思っておりますけれども、実際職員に対してはやはり残業代はカットした方がいい、もらわないで頑張って欲しい。なぜならばボランティアに来ている方達は残業代はないじゃないか、と。ボランティアの人達は無償で不眠不休で働いているじゃないか、と。 そういう中で市の職員が残業代をもらうっていうのはどうなのか。こういう厳しい意見もあることは事実
「火垂(ほた)るの墓」や「アメリカひじき」などの小説、「四畳半襖(ふすま)の下張」裁判やヒット曲「黒の舟唄」などで知られる黒めがねがトレードマークの作家、野坂昭如(のさか・あきゆき)さんが9日午後10時半ごろ、誤嚥(ごえん)性肺炎からくる心不全のため東京都内の病院で死去した。85歳だった。葬儀は19日午前11時から東京都港区南青山2の33の20の青山葬儀所で。喪主は妻暘子(ようこ)さん。 神奈川県鎌倉市生まれ。早稲田大文学部仏文科中退。63年、作詞した「おもちゃのチャチャチャ」が、レコード大賞童謡賞を受賞。68年に、敗戦と占領から日米親善という時代を生きる男の米国に対する屈折した心理を描く「アメリカひじき」と、終戦直後に栄養失調で亡くなった義妹をモデルに兄の記憶をつづりアニメ化もされた「火垂るの墓」で直木賞を受賞した。 「焼け跡闇市派」を名乗り、歌手としてもデビュー、映画への出演やキックボ
自宅の空き部屋などに旅行者を有料で泊める「民泊」をめぐり、政府・与党は9日、民泊を旅館業法で定める「簡易宿所」と位置付けた上で、サービスの提供者に営業許可の取得を義務付ける方針を固めた。成長戦略の一環として「観光立国」を掲げる安倍晋三首相は、宿泊施設不足の解消に向けた規制緩和を指示しており、厚生労働省は義務付けと合わせて申請手続きを簡素化するなどの省令改正を平成28年度中に行う。 民泊に関しては、自民党の観光立国調査会が昨年からルール作りを検討していた。政府は10日の同調査会小委員会で方針を示す。 全国で約2万カ所に上るとされる民泊は大半が旅館業法に違反した無許可営業とみられ、近隣住民とのトラブルなどが社会問題化しつつある。一方、年間2千万人に迫る勢いで急増する訪日客の宿泊需要をさばく手段としては有効で、行政の目が行き届くよう規制の網をかけることにした。 政府は国会審議が必要な旅館業法改正
「イソジン」の名前で知られる明治のうがい薬を来年4月から塩野義製薬が売ることになった。明治が国内でつくって売る権利を失うためだ。ただ、商品キャラクターの「カバくん」は明治に残り、4月に同社が出す新しいうがい薬でもキャラを務めるという。 明治などが9日発表した。イソジンを引き継ぐ塩野義もカバを使ったキャラをつくる方向で検討しており、店頭で「カバ対決」が始まる可能性もある。 イソジンは米系製薬会社のムンディファーマが開発した殺菌成分「ポビドンヨード」を使う医薬品の国内ブランド名。明治製菓(現明治)がムンディと技術提携し、1961年に医療用の殺菌消毒薬として売り出した。83年に一般用医薬品のうがい薬が登場。カバくんは85年にテレビCMで初登場し、うがいの大切さを国内に広めてきた。 ただ、2001年のピーク時に約100億円あったイソジンの売上高は、安い競合品などに押され、半分以下に低迷。権利元のム
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