菅総理と険悪ムード 主要閣僚らによる会合に、ある男が呼ばれていないことが波紋を呼んでいる。河野太郎氏だ。 「5月5日と6日に首相官邸で『5大臣会合』が開催されました。メンバーは菅義偉総理、加藤勝信官房長官、田村憲久厚労相に西村康稔経済再生担当相、それに赤羽一嘉国交相の5名です。しかし、新型コロナについての会議であるにもかかわらず、ワクチン担当相である河野氏が呼ばれていなかったのです」（全国紙記者） 主に話し合われたのは、緊急事態宣言の期間や休業要請の範囲など。コロナ対策について話し合うのであれば、河野氏が出席するのが当然のはずだ。 「表向きはワクチン担当相といっても法的に裏付けられた立場ではないということが理由なのでしょうが、不自然です。河野氏自身も『なぜ自分が入っていないのか』と拗ねているようです」（自民党議員） 背景には総理が河野氏を遠ざけていることがある。自民党議員が続ける。 「4月

5月21日、新たにモデルナ社とアストラゼネカ社の新型コロナワクチンが承認されました。 このうちアストラゼネカ社のワクチンについては当面は接種を見送り、引き続き対象年齢などを慎重に検討するという方針が示されました。 現時点では、アストラゼネカ社のワクチンはどのような人に接種すべきなのでしょうか。 ウイルスベクターワクチンとは？CDC "How Viral Vector COVID-19 Vaccines Work"より オックスフォード大学/アストラゼネカ社の新型コロナワクチン（ChAdOx1 nCoV-19、AZD1222）はウイルスベクターワクチンという技術を用いています。 ウイルスベクターワクチンとは、人体に無害なウイルスを「ベクター（運び屋）」として使用し、新型コロナウイルスのスパイク蛋白の遺伝情報をヒトの細胞へと運ぶものです。 ベクターを介して細胞の中に入った遺伝子からスパイク蛋白

ツイート主はさまざまな子どもと家族の支援をしていますが、発達に特性のある子どもを育てる親御さんから「宿題」をめぐる家庭でのご苦労を聞くことがとても多く、親子関係の悪化や二次障害を心配します。そんな背景からのつぶやきと反応です。

「種の保存」なんて言葉、凡人の発想ではまず出てこなくない？よっぽどLGBTのことが嫌で嫌で絶対認めたくなくて、理系でもない人が「科学的な言い訳」を考えたらそうなるんだろうとは想像つくけど。いやそもそも人のこと「種」て言うのヤバない？人のことを、ニンゲンのオスとメスとしか思ってないじゃん。言葉のキモさとしては「ま〜ん（笑）」「種付けセックス」と同じレベルだと思うが…。子どもいる人に「お、種を保存していますね」とか、子どもいない人に「あら、種を保存してませんね」とかまず思わねーよ。まあ別に思うだけならいいけど、さすがに当事者の前でそんなん口に出さなくない？同じ組織内に既婚子無しの人がいたら、万が一思いついたとしても、言えなくない？自民党の担当者は、これを安倍さんの前でも言えるとしたらすごい心臓だよね（晋三だけに！ガハハ！）。政治家に限らず、結婚と出産が当たり前の時代を生きたご年配の方々の間では

マッシ｜エッセイスト @massi3112 イタリア人ライター・エッセイスト。書籍「イタリア人マッシがぶっとんだ、日本の神グルメ」 、新潮社「ヤマザキマリ『貧乏ピッツァ』書評」、OCEANSやweb LEONなど連載多数。日本食文化の面白さと魅力、日伊の意外な共通点などをまとめて発信。仕事の依頼はこちらmassirenraku@gmail.com note.com/massi311283/ マッシ｜エッセイスト&通訳 @massi3112 サイゼリヤを好きな理由はマンマの味そのまま。なんと今日はこんなに食べて2人で2,500円！金額以上の料理を食べた気持ち。オリーブオイル、塩、チーズ等使い放題で色んな組み合わせが出来る。出てくる料理を自分の口に合わせて調整できるから、イタリア人としては実家にいるような感覚で有り難い。 pic.twitter.com/W3loSzHbvN

『週刊ポスト』（5月24日発売号）が、東京オリンピック・パラリンピックの是非を考える貴重なデータを公表している。スポンサーとなった71社の企業を対象にアンケートを実施し、1、7月開催に賛成か、2、開催の場合は無観客にすべきと思うか、3、有観客で開催の場合、社員に会場での観戦を推奨するか、という3つの質問を投げかけた。国民の7割、8割が反対する巨大イベントを3720億円もの協賛金で支えている彼らには、「なぜ五輪を後押ししているのか」を答える義務がある。 【写真】総理会見では厳しい質問をするのはフリー記者、外国人記者ばかり 実は、こんな当たり前の報道が他メディアでできないことこそが日本の重大事なのだ。その理由は簡単だ。世界のどこでも、これまでの五輪ではあり得ないことだったが、今回は国内の大手新聞社すべてが五輪スポンサーに名を連ねているからである。五輪には莫大な税金が投入され、環境負荷や国民負担