連載Review Ruby biz Grand prix 2017 vol.2 受賞8社に聞く Rubyの持つポテンシャルを活かした分野もサービスも異なる多彩な事例が集結 - 日経 xTECH Special
Ruby biz Grand prix 2017の連載2回目は、特別賞3社、ソーシャルイノベーション賞4社、Fintech賞1社の、8事例を一挙紹介する。いずれも、エンジニアが楽しく、柔軟かつスピーディーに開発できるRubyの特性を生かして、優れたサービスを生み出した事例ばかりである。 テクノロジーが光る3事例が受賞した特別賞 特別賞は、以下の3社に授与された。 ドキュメント共有・育成サービス「esa」 「情報を育てる」という視点で作られたesa（エサ）は、思いつきのアイデアや整理して伝えにくい考えを気軽に共有し、ゆるく共有することでみんなでブラッシュアップし、それぞれがいきいきと発案できる自律的なチーム作りを支援するドキュメント共有サービス。このサービスのしくみは、そのまま同社の姿でもある。「当社は、開発者2名、デザイナー1名の3名で全員が代表権を持っています。普段はリモートでつながり、
ソフトで世界に勝つ／まつもと ゆきひろ 「ThinkPad 選ばれる理由」25人の知性派が語る一流の条件
「Ruby」——1993年、ある日本人が独りで開発を始め、今や世界で屈指の人気を誇るプログラミング言語である。その理由は「楽しさ」にあり、「言語を作る人、使う人、学ぶ人すべてが楽しめることを目的」（注）としている。 そして、その開発者がまつもとゆきひろだ。現在はネットワーク応用通信研究所のフェローとして島根県松江市に在住。同市の名誉市民でもある。地方創生の担い手としてこの地に移り住んだのかと尋ねると、「そんな言葉ができる前から住んでいますから」と照れ笑いする。 1993年、静岡県浜松市で勤務していた頃にRubyの開発に着手。当時は「Hello, world!」という文字列を出力するために半年を要したが、その後開発は順調に進む。転職して名古屋勤務となった1995年にRubyをオープンソースとしてインターネットに公開した。 1965年大阪府生まれ。筑波大学第三学群情報学類卒業。公開とともに世界
アプリで農作業をカンタン管理！
農業分野に進出するITベンチャーの中で、農業関係者から注目を集めているのが新潟市に本拠地を置くウォーターセルだ。同社は、Googleマップなどのネット地図データを利用した「アグリノート」というアプリを開発、確実に利用者を増やしている。アグリノートは、スマートフォンやパソコンを使って、農地を管理し、農作業を記録する。入力が簡単で、付けた作業記録もデータとして自動的にたまっていくため、従来の手作業やパソコンでの管理に比べてぐっと手間が減る。農業版のISOと言われるGAP（ギャップ）※認証の取得に威力を発揮するツールとしても期待されている。 ※GAP：Good Agricultural Practiceの略で、日本語では「適正農業規範」や「農業生産工程管理 」などと訳される。「農産物（食品）の安全を確保し、よりよい農業生産を実現する取り組み」のことを指し、一定の基準を満たした農家や団体に対して認
連載レビュー Ruby biz Grand prix 2015 Vol.1 まつもとゆきひろ氏が語る Ruby、Ruby biz Grand prix、そして島根- ITpro Special
2015年12月17日、東京帝国ホテルにて「Ruby biz Grand prix 2015」の授賞式が開催された。第1回目の今回は、ノミネートされた30事例から選ばれた7点が受賞。いずれもビジネス領域でイノベーションを実現し、新たな価値を創造しているサービスばかりである。本シリーズでは、「Ruby biz Grand prix 2015」と各賞の受賞サービスについて報告する。第1回では、審査委員長でRubyの生みの親であるまつもとゆきひろ氏に話を聞いた。 まつもとゆきひろ氏が住む島根県が主催する「Ruby biz Grand prix 2015」は、その名の通り、開発の技能や新規性だけでなく、Rubyを活用して、ビジネス領域で新たな価値を創造し、イノベーションを起こしたサービスや商品を表彰するアワードである。まつもと氏は、「本アワードが、既存のRuby関連アワードと大きく違うのは、ビジネ
ITpro Special 全日本食品、情報系システムの処理性能が最大27.5倍に向上 ビジネスの成長に向けたビッグデータのさらなる活用を推進
「情報系の処理を移行させる新たなシステムには、今後のデータ増も考慮して従来の10倍以上の性能向上が求められていました。チューニングなしで大幅な高速化を実現したOracle Exadataは、期待をはるかに上回る性能を発揮しています。これにより、ビッグデータを活用したさまざまな経営施策を打てるという確信が得られました」 ― 全日本食品株式会社 情報システム本部 本部長 恩田 明氏 全日食チェーンは、約1800の加盟店と600の提携チェーンからなる日本最大のボランタリーチェーンである。その本部として、加盟店および提携チェーンへの多種多様な商品の供給、各店舗の売り場商品管理と運営、経営にかかわる指導や支援などを行っているのが全日本食品株式会社だ。 全日食チェーンの加盟店の8割は30〜40坪程度の比較的小規模で、地域密着型の店舗だという。大型店の増加や価格競争に加え、食の安全と安心を求める消費者の
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