わかめ @senseiwakame 中学生の時に珍しく父親に叱られた。部活の友達二人を家に呼んでリビングでゲームをしていた。友達が帰った後に、父親が真剣な顔で『三人で遊んでいるのに、二人にしか分からない話はしてはいけないよ』と言われてはっとした。大人になった今も密かに気を付けている。 2022-06-25 18:33:47
半年前まで婚活増田だった。 自分が陰キャっぽい見た目だからか、会話の苦手そうな女性(もしくは会話が下手な自覚のない女性)とマッチングすることが多かったので共有。 半分自分が吐き出したいだけなんだけど、婚活中のみんなも増田で吐き出して前向きに頑張ろうな。 現役の婚活女性は反面教師にしてくれな。 ①会話を一緒に盛り上げてくれない女性特に、向こうから何も話題を振ってこない女性。 異性と話すのが緊張するのはわかるが、初対面の人にこちらからずっと話題を振り続けないといけないのは単純に苦行。 あなたもそうだと思うけど、こちらだって初対面だからまだあなたの事が大好き!全部を知りたい!っていう訳ではない。 そろそろ1時間ぐらい経ったかと思って時計を見るとまだ25分!?ってなってNGコースに行くので、黙ってられるよりは話の流れを無視してでもプロフィールの質問してくれる方がいい。 また、話を広げることに協力的
年収5000万の誇張も自虐もないリアルを教えてやる。 ・スペック JTCに10年勤めたあと独立。スモールビジネスがなんとなくうまくいってしまい、独立6年で額面年収5000万円の経営者。2社経営しており、役員報酬の合計が上記金額となる。 結婚はしていない独り身40代だ。 ・年収5000万のリアル そもそもこの金額帯を実現できるのは、一部の外資系コンサルや外資系金融を除けばいわゆる経営者サイドとなる。 この額面年収は役員報酬によって実現されているが、中小企業の経営者においては報酬外で様々に生活を豊かにするやり方がある。 飲食費を経費にする、車は社用車にする、家は役員社宅にするなど。従って額面5000万円でも、実質的な“使えるお金”はここに真水で1200万円ほど乗ってくるイメージだ。 もちろん雇われでこうしたことをするのは簡単ではないが、資産管理会社などを作って調整することは可能。 ・生活のリア
国土交通省は、2021年12月、京王線車内で同年10月に起こった刺傷放火事件の再発防止策として、鉄道会社が新たに導入する車両に「防犯カメラ」を設置するよう義務付けることを前提として、設置すべき「防犯カメラ」の技術基準などを話し合う有識者会議を開催した。 同事件では、「防犯カメラ」が車内に設置されていなかったため、鉄道会社は状況把握に時間がかかったとされている。国土交通省は、被害を最小限に抑えるためには、車内の状況を迅速に把握する必要があると判断し、来年度にも国土交通省令を改正し、「防犯カメラ」の設置場所などの基準を盛り込みたいという。 しかしながら、罪のない不特定多数の市民に対する肖像権侵害が避けられないことから、「防犯カメラ」の設置については、少なくとも、その場所における犯罪等の発生の相当程度の蓋然性のほか、設置により予防効果が具体的に期待できること(防犯の有効性)が必要である。しかるに
中絶は究極の殺人、命を大切にすべき、胎児にも人権がー っていうけどあいつらってホームレスは放置だよね 災害時にホームレスが避難場所に来ると税金を払ってないから追い出せって言うし真冬にホームレスが凍死しても話題にもならないじゃん 胎児にも生きる権利が、人権がって言うけど親のない子供の末路なんて社会からも捨てられて放置だろ 養護施設に入れられて18歳になったら矯正退去 最近やっと成人年齢が18歳に引き下げられたけどそれまでは賃貸を借りるのにも親が保証人がいないから借りられないし働きたくても親や保証人がいないから社員にもなれない 人生詰んでホームレスになるしかなかったり、死んでしまったり、ヤクザになったり、そういうのはみーーーんな放置じゃん。 命は大切なんじゃないの?もしかしてペットを見て可愛い〜って言う感覚で命を大事に!とか言ってる?救ってやれよ。胎児にも人権があるんだろ?命は大切なんでしょ。
日本でアルバイトをする中国人留学生に適用されている給与の免税措置の撤廃に向け、政府が日中租税条約の改正を検討していることが25日、分かった。給与の免税措置は留学生の交流促進を図る目的で導入されたが、滞在国で課税を受けるという近年の国際標準に合わせる。複数の政府関係者が明らかにした。 日中租税条約は1983(昭和58)年に締結された。同条約の21条では、教育を受けるために日本に滞在する中国人留学生が生計や教育のために得る給与を免税扱いにしている。雇用先の企業を通じて必要な届け出をすれば、生活費や学費に充てるためのアルバイト代は源泉徴収の対象とならず、課税されない。 免税措置は、中国に滞在する日本人留学生にも同様に適用される。ただ、日本で働く中国人留学生に比べ、中国でアルバイトを希望する日本人留学生は限られる。また、日本人留学生が中国で就労許可を受けるハードルも高いとされ、中国人留学生が免税を
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