名言~日経ビジネス語録 今度は私がクビになるんじゃないか。そんな空気がすごくあった。 石井 稔晃 ナルミヤ・インターナショナル社長
名言~日経ビジネス語録 今度は私がクビになるんじゃないか。そんな空気がすごくあった。 石井 稔晃 ナルミヤ・インターナショナル社長
女性には、結婚、妊娠、出産、育児、介護など、ライフイベントが多くあります。望んでいたものもあれば、望んでいなかった想定外の出来事として起こるものもあります。私も、そうでした。そうした中で、キャリアアップをしていくには、「前倒し」でキャリアを進めることが、最も有効です。これは、キャリアアップに成功した多くの女性マネジメントの方々へのヒアリングと私自身の経験から言えることです。 例えば妊娠は、自分が子どもが欲しいと思った時にはなかなかできず、「え!? なぜ今?」というときであることも。同じく親族の介護も、前々から予知できていれば体制を整えることができますが、ある日突然癌が発覚し、手術を繰り返して、介護生活に……ということも十分考えられます。その時に、自分が勤めている会社や顧客から、「それでもあなたに仕事をしてほしい」「ぜひ戻ってきてほしい」と言ってもらえるかどうかは、その前にどれだけのキャリア
そもそもイグノーベル賞(Ig Nobel Prize)とは、ノーベル賞のパロディーとして、「人々を笑わせ、そして考えさせる研究」に対して贈られるもの。科学ユーモア雑誌「Annals of Improbable Research」の編集者マーク・エイブラハムズ氏が1991年に創設し、今年で23回目を迎える歴史ある賞だ。受賞式には本家ノーベル賞受賞者も多数参加し、脚光の当たりにくい分野の地道な研究に人々の注目を集めさせる役割を担っている。 授賞式は毎年10月に開催。受賞者の出席費用などは自費で、スピーチには“笑い”が求められる。しかも、スピーチが長くなるとミス・スウィーティー・プーと呼ばれる進行役の少女が「飽き飽きするわ!」などと叫んで邪魔をする仕掛けもある。授賞式が一種のショーになっているのだ。 日本人の受賞者は2012年までに17組に上り、1997年にはバンダイの「たまごっち」開発者が経済
崎谷 実穂 ライター/編集者 北海道札幌市生まれ。人材ベンチャーでコピーライティングを経験後、広告制作会社で新聞広告を担当、100名近くの著名人などに取材。2012年に独立。ビジネス系の記事、書籍のライティング・編集を中心に活動。 この著者の記事を見る
マクドナルドの苦戦が続いている。2月下旬の週末、横浜市内にあるマクドナルドの大型店を訪れたところ、昼時にもかかわらず、客はまばらで店員の方が多いほど。週末の郊外型の店舗では、こうした光景が珍しくなくなった。 なぜマクドナルドから、客が離れたのか。大きな影響を与えているのが、言うまでもなく「チキン問題」だ。2014年7月、チキンの加工を委託している中国の工場が、使用期限切れの鶏肉を使用していたことが発覚した。 日本マクドナルドホールディングス(HD)の同月の既存店売上高は、前年同月に比べて17%減少。さらに、今年に入って、日本全国の店舗で、「ビニールの切れ端」などの異物混入が発覚したことが、追い打ちをかけた。同社が発表した今年1月の既存店売上高は39%減と、2001年の上場以来、最大の落ち込みとなり、2月以降も回復の兆しは見えていない。 チキン問題と異物混入が引き金となったのは間違いないが、
任天堂は、これまで反目する商売敵と見られていたディー・エヌ・エー(DeNA)と業務・資本提携をし、共同でスマートデバイス向けゲーム開発などに乗り出す。17日、突然の発表は驚きをもって即座に伝わった。株式市場も敏感に反応、翌18日は両社ともストップ高まで買われ、関連銘柄の連想買いも進んだ。これまで商品で「驚き」を世間に与えてきた任天堂にとって、こういった形での驚きの演出は珍しい。 なぜ、今なのか。なぜ、DeNAなのか。任天堂の岩田聡社長が日経ビジネスの単独インタビューに応じ、会見では輪郭しか見えてこなかった提携の背景や狙いを存分に語った。(聞き手は井上理) 家庭用のゲーム専用機(コンソール)業界の雄である任天堂が、ソーシャルゲーム業界のDeNAと手を組むという意外性に、世間は驚きました。 岩田:まあ、世の中的にはあまり縁がないと思われていたでしょうね。価値観が非常に違って、合わないのではない
米中双方から「どっちに付くのか」と迫られる韓国。ついに、国論が分裂し始めた。 韓国を疑い続けた米国 米国と韓国が「戦時の作戦統制権」の返還を無期延期すると聞きました。「統制権」とは聞き慣れない言葉です。 鈴置:韓国軍は米軍が指揮しています。その状態を指して「韓国は自国の軍の作戦統制権を米軍に委ねている」と表現します。 1950年に朝鮮戦争が勃発した時、韓国軍は極めて脆弱でした。このため韓国は国連軍に統制権を渡し、その指揮下で戦ったのです。戦争が終わった後も国連軍、後に米軍が韓国軍の統制権を握り続けました。 韓国軍の力不足は続きましたし、米国が韓国という国を信用しなかったためでもあります。米国は李承晩(イ・スンマン 1948-1960年)、朴正煕(パク・チョンヒ 1963―1979年)の両政権が軍事力で北を統一する野望を持っていると見なしていました。 韓国軍を掌握しておかないと勝手に戦争を始
韓国が対米関係の悪化を心配し始めた。急速な中国接近によって同盟国から疑いの目で見られていることを、やっと自覚したのだ。 変わり身早い「現代の両班」たち 前回は、米中等距離外交を主張していた論壇の大物が、自説を取り下げ「やはり米国が大事だ」と言い始めた、という話でした。たった1年強の間の変化です。変わり身の早さには驚きました。 鈴置:「二股外交」の勧進元、朝鮮日報の金大中(キム・デジュン)顧問のことですね。この人だけではありません。 中国の重要性を説き「米国一辺倒では駄目だ」と主張していた人たちが、相次いで「中国一辺倒を見直そう」と言い出しました。 中央日報の金永煕(キム・ヨンヒ)国際問題大記者は7月11日に「習近平式『中国の夢』を警戒する」(日本語版)を書きました。骨子は以下です。 ヘビとウサギ 韓中の蜜月を警戒する人は現在の韓中関係を、大きな青大将がウサギの腰に巻きついている姿と同じと皮
今期、24兆円の外食市場トップに君臨するゼンショー。牛丼の「すき家」を始め、約20の業態を展開する。そのゼンショーをたった一代で、30年足らずの時間で作り上げ、そのトップに君臨するのが小川賢太郎社長だ。 日経ビジネス9月20日号の特集「外食日本一 ゼンショー」ではその経営の仕組みについて、詳細に報じた。 今回は小川社長の激白、第2弾。9月21日に掲載した前編は、小川社長が港湾労働者を率いた社会主義革命を諦め、吉野家の門を叩いたものの、吉野家倒産という2回目の挫折を味わったところまでを報じた。 そして今回は小川社長が牛丼という“武器”を片手に創業を決意する。その後ナンバーワン外食に上り詰めるまでの、自らの戦線について語ってもらった。 (聞き手は飯泉 梓=日経ビジネス記者) ―― 1982年、ゼンショーを創業し、弁当の販売を始めました。ゼンショーには全戦全勝するという意味が込められています。
24兆円を誇る外食業界において今期、その勢力図が大きく変わろうとしている。長年トップを走っていた日本マクドナルドホールディングスがその座を追われ、代わりにトップの座に就くのが牛丼「すき家」を中心に約20の業態を展開するゼンショーだ。 ゼンショーはこの10年で売り上げを20倍に伸ばし、今期3686億円の売り上げを達成する見込みだ。その原動力となったのは生産効率への飽くなき執念、そして社員、パート、アルバイトまでをも1つにまとめ上げる統率力。 こうした仕組みを作り上げたのは、革命家出身の経営者、小川賢太郎社長だ。小川社長にとって日本一は通過点に過ぎない。あくまで狙いは“フード業世界一”。 日経ビジネス9月20日号の特集「外食日本一 ゼンショー」では、その経営の仕組みの詳細に報じた。その関連インタビューとして、これまであまりメディアに出ることがなかった小川社長に秘めた思いを聞いた。 (聞き手は飯
木村幹(きむら・かん) 神戸大学大学院・国際協力研究科教授、法学博士(京都大学)。1966年大阪府生まれ、京都大学大学院法学研究科博士前期課程修了。専攻は比較政治学、朝鮮半島地域研究。政治的指導者の人物像や時代状況から韓国という国と韓国人を読み解いて見せる。受賞作は『朝鮮/韓国ナショナリズムと「小国」意識』(ミネルヴァ書房、第13回アジア・太平洋賞特別賞受賞)と『韓国における「権威主義的」体制の成立』(同、第25回サントリー学芸賞受賞)。一般向け書籍に『朝鮮半島をどう見るか』(集英社新書)、『韓国現代史』(中公新書)がある。ホームページはこちら。最近の注目論文は「日韓関係修復が難しい本当の理由」(Nippn.com 2013年12月20日)。(写真:鈴木愛子、以下同) 木村:韓国はルビコン河に飛び込みました。まだ「中国という向こう岸」にはたどり着いてはいない。しかし、こちらの岸――米国から
日経ビジネスは6月16日号の特集「セブン 鉄の支配力~ヒットを作る勝者の流儀」で、「セブンイレブン」を中心に成長を加速し、メーカーや加盟店への支配力を高めているセブン&アイ・ホールディングスを取り上げた。鈴木敏文会長のリーダーシップ、リアルとネットが融合する「オムニチャネル戦略」の真意、グループの経営体制の今後に迫った。 本コラムでは、特集誌面には収めきれなかった動きや経営者・識者のインタビューなどを紹介していく。 第一回は、セブンイレブンの強力な販売力を生み出す年間1600店舗もの出店力にフォーカスした。競争が激化する中、ライバルを圧倒する出店をいかにして実現しているのか。各地の現場を歩いて、実態を探った。 今年2月28日、東京都北区にあるJR田端駅の近くにまた1つ、コンビニエンスストア「セブンイレブン」の店舗が開業した。店名は「北区田端駅東店」。一見するとなんの変哲もない店に見えるが、
坂田 亮太郎 日経ビジネス副編集長 東京工業大学大学院修了後、98年日経BP入社。「日経バイオテク」「日経ビジネス」を経て2009年から中国赴任。北京支局長、上海支局長を経て2014年4月から日経ビジネスに復帰 この著者の記事を見る
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