（追追記） 思ったよりバズり困惑する一方でこの話題に感心を持ってもらって嬉しくも思います。表現の汚さは、連休中日の当直後、概日リズムを崩すまいと、徹夜明けのハイな状態で書いていた文章である事を以て言い訳とさせてください。 一点、誤解されている点を追記させてください。あんな文章を書いておいてアレなのですが、私個人は、皆保険制度をまるごと消滅させるべきとは考えておりません。医者が他人の金をクソの山に埋める事を生業としている現状を変えたいと思っているのです。 現状は、様々なプレイヤーが種々の程度で皆保険チャンに乱暴を加えている状況であり、それが日本の衰退を惹起させているのだと認識しております。 (そして、すべてが手遅れになった際には、全て医師のせいにされるのであろうという、強い予感も感じております。) しかしながら、ルールが悪用されるに当たっては、悪いのは悪用されるルールの方です。日本だとこのル

参加した男子大学生などがパッドを付けて電流を流すと、顔をしかめながらおなかを押さえて、知らなかった生理の痛さに驚いている様子でした。 その後、生理に悩む人も生きやすい社会のために何が必要か意見を交わし、学生たちは人によって異なる生理特有の症状を理解することが大切だ、といった意見が出ていました。 参加した男子高校生は「こんな痛みが月に1度来るのは大変だと思いました。彼女が生理の時は、少しでも協力してあげたいです」と話していました。

Published 2023/11/05 17:47 (JST) Updated 2023/11/05 19:48 (JST) 共同通信社の世論調査で、2025年大阪・関西万博開催の必要性に関して、開催地の大阪を地盤とする日本維新の会の支持層でも「不要だ」との回答が65.7％で「必要だ」の33.1％を大きく上回った。他の政党支持層を見ても不要の割合が高かった。会場整備費が当初の見積もりから1.9倍に膨らみ、開催への理解が進んでいない現状が浮き彫りとなった。 維新以外の主な政党支持層別で「不要だ」は自民党54.6％、公明党77.9％、立憲民主党84.0％、共産党77.2％、国民民主党76.8％。「支持する政党はない」とした無党派層は77.3％だった。

X（旧Twitter）が、休眠アカウントからハンドル名を高額で販売する計画だとForbesが報じた。同メディアが入手したというメールによると、ハンドル名は一律5万ドルという。 米Xは休眠アカウントから回収したハンドル名を販売するマーケットプレイスを計画中だと、米Forbesが11月3日（現地時間）、独自に入手したメールに基づいて報じた。 ユーザーが匿名で提供したこのメールは購入を勧誘するもので、ハンドル名提供の手数料は一律5万ドル（約750万円）となっているという。 XのオーナーでCTO（最高技術責任者）を務めるイーロン・マスク氏は5月、X（当時はTwitter）が休眠アカウントのパージ中とツイートし、パージしたアカウントのハンドル名を他のユーザーが使えるようにすると説明した。 Xはユーザーポリシーを変更しており、アカウントをアクティブに保つには、少なくとも30日ごとにログインする必要（日

共同通信社が3～5日実施した全国電話世論調査によると、政府が経済対策に盛り込んだ所得税などの定額減税や低所得者世帯への7万円給付について「評価しない」が62.5％に上った。岸田内閣の支持率は前回調査から4.0ポイント下落し28.3％となり、過去最低を更新。不支持率は56.7％で前回から4.2ポイント上がり過去最高となった。一般ドライバーが自家用車で乗客を有償で運ぶ「ライドシェア」導入については賛否が割れた。 【写真】メガネを持つ岸田首相　「増税クソメガネ」承知せず 自民党政権の内閣支持率が30％を割り込むのは、09年の麻生政権末期以来。 経済対策を評価しない理由について「今後、増税が予定されているから」が40.4％で最多。「経済対策より財政再建を優先するべきだ」が20.6％、「政権の人気取りだから」が19.3％と続いた。「評価する」は32.0％。理由は「税の増収分は国民に還元するべきだから

街の飲食店は、時代を映す鏡だ。グルメブーム、コロナ禍を経て、日本の飲食業界は目まぐるしく変化している。食そのもののレベルは高水準に達し、外国人客が日本に美味を求めて押しかける一方で、日本の若者たちは飲酒を好まず、チェーン店の味に安心感を覚える-----。令和の天才飲食店プロデューサーと称される稲田俊輔（53）は自らも料理人でありながら、チェーン店から珍店まで好奇心のおもむくままに食べ歩き、「日本の食の現在」を静かに俯瞰している。稲田は言う、「オモウマい店は、はっきり言ってライバル」。（取材・文：山野井春絵／撮影：殿村誠士／Yahoo!ニュース オリジナル特集編集部） 南インド料理専門店「エリックサウス」のオーナー料理人、稲田俊輔は、天才飲食店プロデューサーとも称される、飲食業界のカリスマ。というと、さぞかしキレキレの、どっちかいうとバブリーな男性を想像されるかもしれないが、実際は穏やかな印

官民挙げて「リスキリング」（学び直し）を支援する動きが広がる中、新しい知識の獲得に挑戦する中高年が注目を集めている。少子化に直面する大学などにとっても貴重な存在で、入試に特別枠を設けるなどして後押しする。ただ、生涯教育からリスキリングまで学びの程度には濃淡があり、本格的な門戸開放に向けた課題は多い。 平成２７年、タレントの萩本欽一さんが当時７３歳で駒沢大仏教学部に合格。後に、「笑いの仕事に集中したい」という理由で中退するが、５０歳以上も年の離れた「同級生」らと机を並べる姿が話題を呼んだ。 「シニア大学院」制度萩本さんが受験したのは社会人を対象とした入試だった。さらに中高年に特定したのが、東京経済大（東経大、東京都国分寺市）の大学院経済学研究科に１８年に創設された「シニア大学院」制度だ。受験資格の年齢に「下限」を設け、満５２歳以上の大学卒業者か大卒相当の資格者を対象とした。 シニア大学院の研

旧ツイッターでデマを拡散していた「Ｄａｐｐｉ」のアカウントが、３日までに消えた。このアカウントの投稿による名誉毀損を争った裁判で被告企業の敗訴が確定しており、ネット上では「最後まで卑怯」と非難の声が広がっている。