トドにToDoリストを持たせたい
変わった生き物や珍妙な風習など、気がついたら絶えてなくなってしまっていそうなものたちを愛す。アルコールより糖分が好き。 前の記事：レジ袋としても使えるタンクトップを作る ＞ 個人サイト 海底クラブ さっそくご覧ください まずは、完成したトドを見てもらいたい。 じゃじゃん！トドです！ パカッと口を開けて、 ToDoリストをくわえさせる。 口の上下に磁石が仕込んであるから、手を離しても落ちないのだ。 ToDoリストを持たされたトドです！ まるで富士山のようなどっしりとした末広がりの安定感よ......。決めた、君の名は「トドの富士」だ！ 机の上に置いてみた。 大きい。机の上に置かれたその姿は、もはや威圧感といえるほどの存在感を放っていた。 構想段階では手のひらサイズに収めようと思っていたのだが、材料を購入する段になって「でも、大きくて邪魔であることの代名詞にされることもあるトドがコンパクトだっ
＜独自＞郵政民営化方針撤回、金融２社の株式保有継続 自民、通常国会に改正法案提出検討
政府の郵政民営化方針の撤回に向けて、自民党内で郵政民営化法を改正する議論が進められていることが６日、分かった。日本郵政が保有するゆうちょ銀行とかんぽ生命保険の金融２社の株式について、一部を保有し続けられるよう完全分離の規定をなくす。日本郵政が日本郵便を吸収統合し、赤字体質の郵便事業を金融２社が支える構図を明確にする。郵便物の減少など郵便事業の業績悪化が背景にある。 改正法案は、自民党の山口俊一衆院議院運営委員長を中心とする有志衆参議員８人ほどでつくるプロジェクトチームが昨年初めから議論を進めてきた。近く内閣法制局も含めた会合を開き条文の本格作成に着手する。公明党や野党との調整も進め、１月下旬召集の通常国会会期中に議員立法として提出することを目指す。郵政民営化法が改正されれば１２年ぶり。前回平成２４年の改正も議員立法だった。 小泉純一郎政権下の１７年に成立した郵政民営化法は、２９年９月までに
ミスを責めるとミスが増え、自己正当化がミスを再発する『失敗の科学』
人はミスをする。これは当たり前のことだ。 だからミスしないように準備をするし、仮にミスしたとしても、トラブルにならないように防護策を立てておく。人命に関わるような重大なトラブルになるのであれば、対策は何重にもなるだろう。 個人的なミスが、ただ一つの「原因→結果」として重大な事故に直結したなら分かりやすいが、現実としてありえない。ミスを事故に至らしめた連鎖や、それを生み出した背景を無視して、「個人」を糾弾することは公正なのか？ 例えば、米国における医療ミスによる死亡者数は、年間40万人以上と推計されている（※1）。イギリスでは年間3万4千人もの患者がヒューマンエラーによって死亡している(※2）。 回避できたにもかかわらず死亡させた原因として、誤診や投薬ミス、手術中の外傷、手術部位の取り違え、輸血ミス、術後合併症など多岐にわたる。数字だけで見るならば、米国の三大死因は、「心疾患」「がん」そして
「軽率に被災地へ行ってしまった」災害対応経験がある人が駆けつけた先で痛感した、自称ボランティアが迷惑な理由
ツイ主さんは経験と準備があり、許可を取って被災地に向かったそうです。それでも力が足りないと率直に発信されています。コメント欄での非難やツイ主さんのアカウントへの攻撃はおやめください。
ほんとに災害時のデマは勘弁してほしい：ロマン優光連載273
273回 ほんとに災害時のデマは勘弁してほしい 元旦におきた令和6年能登半島地震。今年の年明けがこのような事態になるなんて誰もが想像すらしてなかっただろう。被災者のことを考えると、何を言っていいのか本当にわからなくなる。被災地域には親戚も知人もいる土地もあるし、心配で情報を求めてテレビをつけっぱなしにしていたのだが、気づくと体がガチガチに固まり、息が苦しくなるような重圧感をおぼえていた。聞いているだけでツラい。 こんな時にすらSNSで悪質なデマを飛ばしている人たちがいて、ただでさえ陰鬱な気分に追い討ちをかけられるかのようだ。こんな時くらい黙っとけよと思うが、こんな時ほどチャンスだと思っている人もいるのだろう。 デマといっても不安からくる自然発生的なデマもあれば、なんらかの意図があって流されるデマもある。 この数日、X（旧Twitter）上でよく見かけたのは「県外ナンバーのハイエース」の話で
地震で海底が隆起し陸地に 石川県珠洲市の津波観測地点が観測不可能な理由判明
気象庁は1月5日、1日の能登半島地震発生後に観測データが取得できていなかった津波観測地点「珠洲市長橋」（石川県珠洲市）について、地震の影響で観測地点の海底が隆起していたためと発表した。 津波観測地点「珠洲市長橋」は、1月1日16時10分頃から観測データが欠測となっていたが、地震後に国土地理院が撮影した空中写真によって、周囲一帯で地盤隆起によるとみられる海底の露出が確認され、観測不可能な状態であることが分かった。 周辺での代替の観測地点の選定を含め早期の観測再開に向けて作業を進めるとしている。気象庁では、津波のおそれのある大規模な地震の際には、全国に設置している地震計のデータをもとに震源及び地震の規模を推定、地震発生から3分程度で津波警報等の第一報を発表することから、津波警報等の発表に影響はないとしている。 ビフォーアフター advertisement 1|2 次のページへ Copyrigh
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【能登半島地震】避難所に「おうちできた」 段ボール製住宅に喜ぶ子ども：北陸中日新聞Web
ドコモとKDDIが「船上基地局」、能登半島地震
