この連載を読めばしゃべれるようになる みなさんは、すでに相当の英語力を身に付けている：日経ビジネスオンライン
「連載を読んだだけでしゃべれるようになるなんて、本当なの？」と思うかもしれません。ご心配には及びません。その理由は今までの英語学習法と決定的に違うからです。学ぶというより、今、自分の中にある英語力を掘り起こす、と言った方が近いのです。 これまでの学習法と決定的に違う この連載は、読者のみなさんが英語をしゃべれるようになるようを一気に導くものです。「連載を読み終えた瞬間からぺらぺらしゃべれるようになるのか？」と聞かれたら、それは違います。ある程度の努力をしていただかないといけません。でも、その努力がこれまでの英語学習法と違って「最低限」で「楽」なのです。話す力を身につけるのにそれほど時間はかかりません。 「そんなことは信じられないよ。」と思う方がいらっしゃるでしょう。「これまで多くの英語学習方法が、長い年月の間、紹介されてきた。自分はそれを試してきた。でもうまくなれなかった。おまえの新しい方
富豪たちの移民ブームが再燃：日経ビジネスオンライン
セントクリストファー・ネビスって、一体どこにあるんだ――？ 今回の移民セミナーに参加するまで、劉青山はその国の名を聞いたこともなかった。美しいビーチの写真が印刷された案内状を片手に、世界地図の上を探すこと5分間、ようやく中米カリブ海にある小さな島国を探し当てた。 劉青山は48歳。上海近郊でガラス製品の会社を経営している。従業員は200人余り、個人資産は数億元に上る。半信半疑の気持ちで移民セミナーの会場に入ると、彼は自分と同じ考えを持つ人がいかに多いかを知って驚いた。 移民セミナーは満員の大盛況 300席ほどの会議室は満員で、脇の通路には豪華別荘の広告を吊るしたスタンドがずらりと並んでいた。価格は70万ドル（約6400万円）前後。セントクリストファー・ネビスに投資移民する場合の最低投資額は35万ドル（約3200万円）だから、これらの別荘の1軒を買って型通りの手続きと審査を終えれば、この国の国
留年するなら留学も：日経ビジネスオンライン
サウスパシフィックフリーバード（東京都新宿区）は一風変わった語学留学仲介事業を展開している。 英語を学ぶために留学するとすれば、渡航先としてどこを思い浮かべるだろう。英語発祥の地である英国か、あるいは米国か。ところが同社が提供する留学コースの渡航先は、南太平洋の群島国家・フィジー。人口およそ82万人、平均気温は年間を通じて23～28度と過ごしやすい。この国、旧英国領の歴史を持ち、英語を公用語としているため「英語を習得するための留学」が可能というわけだ。 フィジーを留学先に選ぶ最大の利点は安さだ。月曜日から金曜日まで週25時間の授業料、入学金、4人部屋の寮の宿泊費など諸々含めて12週間で20万 1000円。学生寮が1人部屋の個室でも36万4000円。欧米と比べて物価が圧倒的に安く、費用を抑えられる。 日本から海外への留学生の数は減少傾向にある。ところが同社サービスの2009年度の成約者数はお
在日韓国・朝鮮人との出会いが「移民1000万人政策」の原点になった：日経ビジネスオンライン
国際移住機構（IOM）の報告によれば、2000年、世界人口の3％に相当する1億7000万人が母国を離れて暮らす「移民」だ。2050年にはこの数が2億3000万人に増加すると推計されている。 国際間経済取引の拡大、先進国の高齢化、民族紛争――。こうした要因を考えれば、それが正式ルートであろうと“裏口”であろうと、人々が国境を越えて移動することを止めることはできない。移民が移住先で及ぼす影響から、どの先進国も無縁でいられなくなるのが現実だ。 一方で、世界に類を見ないスピードで進行する日本の高齢化。2055年には総人口は今よりも3割減り、9000万人を割る。10人に4人が65歳以上という超高齢化社会がやってくる。女性や高齢者、ニートなどの眠る人材を掘り起こすだけで、経済大国の地位をどこまで維持できるかは疑問が残る。 日本では不法就労の外国人による犯罪や研修生制度を巡るトラブルの増加などから、外国
イスラエル 成長の啓示：日経ビジネスオンライン
このコラムについて 人口730万人の小国ながら、世界屈指の「技術大国」に飛躍した。昨今の世界的な経済危機でも、先進国の中で真っ先に抜け出す。苦難の歴史ゆえ、「無限の知恵」と「不屈の闘志」が宿り、常に世界を驚かせる革新技術の芽が息吹く。「株式会社イスラエル」。その実像に迫れば、日本も「復活への啓示」を得られるだろう。 記事一覧 記事一覧 2009年11月26日 ホロコーストと向き合う その記憶こそがイスラエルを強く結束させる この国に生まれれば、家庭でも、隣人でもホロコーストの悲劇を経験した人たちがいます。その話を抜きに育つことはない。ただ、ナチスの収容所での出来事を少しコメディタッチで演じるミュージカルとかが出てきたこと... 2009年11月25日 太陽電池の低コスト革命を主導 日本とも関係が深い「インクジェットの天才」が動く ゴーティア氏の技術は太陽電池だけではない。現在はすでに次世代
アジアで始まる「カジノ大競争」：日経ビジネスオンライン
中国を筆頭にアジア地域全体で景気が回復に向かっているのに伴い、ある産業が息を吹き返している。カジノだ。 総本山は米国からアジアへ。金融や自動車などほかの産業と同じように、ギャンブル業界でもその重心が太平洋を渡って西へ移動している。 目下、業界内で関心が高いのがシンガポールの動向だ。 カジノでも低税率のシンガポール 厳格な治安対策で知られるシンガポールでは、カジノは長らくご法度だった。根強い反対意見もある中、2005年にその方針を撤回。金融危機の影響でやや遅れたが、来年初めに開業する。 場所は観光客におなじみのセントーサ島と、中心部から目と鼻の先にあるベイエリア「マリーナ・ベイ」地区。この2カ所で、合計約6000億円を投じた新施設の建設が進められている。 日本以外のアジアでは初となる大型テーマパークのユニバーサル・スタジオや大型会議施設などもオープンする予定で、外国人観光客と国際イベント誘致
グリー躍進、本当の理由（前編）：日経ビジネスオンライン
生きのいい珊瑚に蝟集する熱帯魚のように金融機関や投資家が我先にとネットベンチャーに群がる時代は、とうに過去のものとなった。 よほどの将来性と堅実なビジネスモデルがなければ、証券会社はおいそれと上場の主幹事を引き受けてくれない。上場できたとして、ネットバブル崩壊とライブドア事件を経た投資家の目は相当に厳しい。 しかしこの逆風下で、グリーだけは威勢がいい。主に携帯電話向けにソーシャル・ネットワーキング・サービス（SNS）とゲームを提供するサイト「GREE」を運営する、創業5年目のベンチャーだ。 グリーが東証マザーズにデビューしたのは、世界中の市場が金融危機の影響で冷え込んでいた2008年12月のこと。それでも、公募価格を大きく上回る初値が付いた。その後、株価は右肩上がりの曲線を描きながら、今年9月末には上場来高値の5330円に至った。 10月23日時点の株価は4940円。それでも上場時の倍の水
もしも私が鳩山総理なら…小沢一郎氏を国連大使に任命：日経ビジネスオンライン
笑止さんへ■私のコメに対して言われていると思いますのでご回答。■現政権を選んだのは国民です。4年前の投票が自民に集まり、その自民が作った政権ですから国民が選んだのと同義です。それが(間接)民主制です。氏の言われる悪政、愚政を作り上げたのは紛れもなく国民であり、それは4年前に自民党を勝たせ過ぎたことに原因があるのです。そして今回民主党に勝たせ過ぎた場合に、同じことが全く起こらないと断言できますか？4年前に現在の状況を危惧していた国民がどれだけ居たのですか？国民を馬鹿にしているのではなく、国民も責任を負うべきだといっているんです。■別に自民に投票しろとマスコミは言うべきだなんて言ってませんよ。警鐘を鳴らすとは、民主が勝ちすぎることの危惧を、マスコミ連中は冷静に述べてもいいのではないかと言っているに過ぎません。■マニフェストマッチは是非やってみるべきです。結果を選挙に結び付けるべきとは思いません
麻生首相は靖国に行くか～自民党が大勝負に出る：日経ビジネスオンライン
感情的にならないようにと思い、時間を置いてから読み直してみました。でもやはり、同じ感想を持ちました。国家、外交政策と言った国際関係の前提が中世なのですね、やはり。軍(軍事力と言った方が正確か)は、市民、国民を守るものではありません。歴史上、軍が市民を守ったことはありません。軍が守るのは、特定勢力の、多くの場合、時の権力の権益だけです。都市国家の時代、戦争がビジネス(狩)であった時代や、外交交渉の手段であった時代ならともかく、今や一旦戦争が起これば、地形が変わり、数世代にわたって後遺症に苦しむ惨禍を引き起こす大量破壊、殺戮の時代なのです。圧倒的な武力を持つ米国がテロの恐怖から逃れられないのは、その武力に頼った外交姿勢に原因があります。おそらく、ロシアも現在の武力による覇権主義を続ける限り、周辺諸国との小競り合い、テロの恐怖から逃れられない。日本のそうしたい、そうなりたい、ということでしょうか
天安門事件に寄せて～民主化未達成のツケが10年後にやってくる：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 天安門事件が終結して20年。この後、中国は大いに経済発展を遂げた。事件後外交団の引き揚げやメディアによる批判を受けたが、1992年に天皇が訪中したことを、旧西側諸国が中国との経済関係の“解禁”のサインと受け止めたことが転機だった、という説すらある。確かに、96年から少しずつ中国のGDP（国内総生産）は韓国を引き離していった。 デモのさなか、学生に人権思想が 当時４月下旬から次第に発展していったデモのことを、筆者はよく覚えている。異様な熱気がテレビ画面を通して日本にも伝わってきていたが、後日、当時北京でそれを目撃していた人から興味深いエピソードを聞いた。 デモで込み合うと、自然に人とぶつかったり足を踏んだりするものだが、そんなことがあると、デモ
アメリカンドリームは終わったのか？：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン
軍を律する文民統制とは何か：日経ビジネスオンライン
『総理大臣と防衛大臣が、…制服を着た自衛官の愛国心を高く保ったまま、士気を高揚させる言葉を発する』ことが必要であると言う吉田氏の言葉は、無理難題でしかない。そもそも日本国憲法は、『戦力を保持しない』と定め、自衛隊（軍）の存在を否定しており、「自衛官は日本国には必要ない人間なのだ」と宣告しているのである。それで、自衛官の愛国心、士気をどうやって高揚させられるというのか？ 田母神氏の「自衛官の愛国心と士気を高めるには、これまでの自虐史観を払拭しなければ、不可能である」という論理の方が、ずっと筋が通っている。先日某テレビ番組に出演していた左寄りの某議員などは、「大災害の時に救助活動に特化した組織になってくれれば良い」などと、わけの分からない発言をしていた。いつも不思議に思っているのは、護憲派の人たちが「自衛隊など解散してしまえ」とはぜったいに言わないことだ。また、『国家安全保障の有事ですら、国民
ヘタな英語でも米国投資家は熱狂、脱・グーグル経済圏を唱える男にインタビュー：日経ビジネスオンライン
2008年9月10日、シリコンバレーでトップクラスのベンチャーキャピタリストたちを前に一人の日本人が拍手喝采を浴びていた。岐阜県大垣市に本社を構えるベンチャー、頓智・（トンチドット）代表取締役の井口尊仁氏だ。 （関連記事はこちら→「ウェブ起業家デビュー戦「TechCrunch50」をさらった日本人たち」「iPhoneのカメラを通して情報を得る「SekaiCamera」、第一弾サービスを発表」） iPhoneを通して見る現実世界の映像に、さまざまな情報を付加して表示する「Sekai Camera（セカイカメラ）」を引っさげ、井口氏は米サンフランシスコのデザインセンターで開催されたイベント「TechCrunch50」のファイナリストとして乗り込んだ。米大手ブログメディア「TechCrunch」が開催するTechCrunch50は、投資家やベンチャーキャピタリストを前にスタートアップ企業がプレゼ
（1）300日戦争～金融恐慌が後押しした劇的な勝利：NBonline(日経ビジネス オンライン)
11月4日、米イリノイ州シカゴ、午後10時（シカゴ時間、日本時間午後1時）。民主党大統領候補、バラク.オバマが第44代アメリカ合衆国大統領に決まった。当選を決めた夜、イリノイ州シカゴの中心グラントパークには10万人の支持者が集まり、オバマが登場すると歓喜の声をあげ、抱き合い、涙する姿があった。 ついに、初の黒人大統領の誕生――。 思い返せば1年前、オバマの勝利を予想する向きは少なかった。歴史の歯車が動き始めたのは、これから勝利宣言するイリノイ州の隣、アイオワ州だった。 今年1月、この地でオバマは劇的な勝利を飾った。わずか300日前のことである。 そして、史上まれに見る激戦がスタートした。全米を巻き込んだ選挙戦は、各地で多くのドラマを生み出し、そして再び中西部のシカゴで幕を閉じようとしている。 世界が注目した「300日戦争」。これから、彼の軌跡をたどっていく。そこに、オバマ勝利の真実が隠され
金融バブル崩壊後、日本を救うのは農林業である：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 米リーマン・ブラザーズ破綻が報じられて以来、世界中の新聞一面がこの問題の深刻さを報じ、次はどこが破綻かと勘ぐる動きまで見せている。駄馬レースを見るごとく危機を言いつのる前に、ここで、サブプライムローン（米国の信用力の低い個人向け住宅融資）問題の構造を認識したい。そうすることで、これから世界と日本に及ぼす影響を推し量ることができるからだ。本欄では金融危機の構造と、それを結果的にあおった外部要因を見ていき、少し先の世界経済を概観していきたい。 リーマン破綻は、サブプライムローンを証券化して運用商品として売りさばく、という投資銀行や証券会社特有の“Deal”のツケが、最終的に彼らに回ってきた結果と考えるのが妥当だ。サブプライムローンに端を発した“C
欧州に見る非上場企業の強さ：NBonline(日経ビジネス オンライン)
今、欧州で非上場の同族企業が買収攻勢に乗り出している。 強さの源泉は、目先の業績に左右されない長期的な経営戦略だ。 今こそ、小粒でもニッチな市場で圧倒的な強さを誇る企業の出番である。 なぜスペインのバスク地方にこれだけ多くの優良な非上場企業があるのかを尋ねると、エドゥアルド・ヒメネス氏は饒舌に歴史を語り始める。 「18世紀終わりに英国が鉄鉱石を採掘し始めたのを機に開発が始まりました。マンチェスターで機械を作るより我々がここで作るべきだと考え、次第に企業と大学、人材が集まり、今やそれらの宝庫になったのです」。こう語る同氏は、独シーメンスや欧州のABBなどの大手と競合する地元の電子部品メーカー、インゲチームの幹部だ。 欧州の同族の非上場企業を専門とするヘルマン・サイモン氏も、ドイツと北イタリアに同族企業が多く、相対的にフランスと英国には少ないことについて似たような歴史的解説を加える。「イタ
第4回 見えてきた「究極の英語学習法」 〜かけ算と曜日、それだけで英語はうまくなっていく：NBonline(日経ビジネス オンライン)
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 私の新著『英語ベストセラー本の研究』（幻冬舎新書）をベースにして、英語の学習法について全6回の予定でお話をさせていただいている。 『英語ベストセラー本の研究』には、2つの執筆目的があった。 その第1は、戦後60年間のベストセラー英語本を10年刻みで選び出し、それらがなぜ多くの読者に受け入れられたのかを分析することであった。第2の目的は、これら先人の労作から英語学習のヒントを拾い集め、「究極の英語学習法」とは何かを探り当てていくことであった。今回は、そのようにして見えてきた「究極の英語学習法」をテーマに書くことにしたい。 前回の末尾で、松本亨の「英語で考える」と國弘正雄氏の「只管朗読」という2大テーゼを結びつけたところに、「究極の英語学習法」が
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
赤字ドワンゴの行方 夏野氏が語る「ニコ動」黒字化計画：日経ビジネスオンライン
合衆国とカナダ、弱者にとっての棲みやすさは？：日経ビジネスオンライン
タイ、進むドル支配への挑戦：日経ビジネスオンライン