日本語でのMac,iPhone,iPad,iPodなどApple関連の情報サイト。MACお宝鑑定団のBlog。 Macに捉われず、様々な情報を掲載しています。 2010年2月3日〜5日にサンシャインシティコンベンションセンターTOKYOにて開催された「PAGE 2010」で、デジタルコミュニケーションズが、Word文書をXML変換し、さらにEPUBに変換するデモを行っていました。 今回のPAGE 2010で、iPadやKindleの画像を貼り出し、EPUBについて説明を行っていたのは、ここだけなんじゃないかと思います。 同社のSoftware Tactician 加藤氏に「EPUB」に関して初歩的なことから質問して色々聞いてみました。 まず、EPUBは、XHTML 1.1とCSS2のサブセットから構成されていて、欧文向けのオープン電子書籍ファイルフォーマット規格だそうです。 基本的に欧文向
「プライバシーに関する電子書籍バイヤーズガイド」に掲載した各社の電子書籍のプライバシーポリシー一覧が改訂されていたので、ここにアップデート版を掲載します。 1. ユーザーが何を読んでるか監視できる? ・Google Books: Yes ウェブサイト上で閲覧した特定の本やページを記録する。 ・Amazon Kindle: Yes 記録する情報の正確なパラメータは不明だが、読んだ本やページを含む。 ・B&N Nook: 不明 ・Sony Reader: No 機器上のコンテンツに関する情報を記録しない。 ・FBReader: No ユーザーから情報を収集することはない。 2. 機器は提携する電子書籍ストアから購入した本しか互換性がない? ・Google Books: N/A Google Booksは閲覧機器ではないが、DRM保護されてないPDFやEPUB形式のパブリックドメインの本をダウン
「電子書籍化へ出版社が大同団結」という報道があった。紙の書籍の「出版権」は出版社が握っているが、電子書籍の許諾権は著作者にある。つまり、私が書いた本のアマゾン・キンドル版を出すかどうかは(特別な契約がない限り)私が決めることであって、(紙の)出版社に発言権はないということになる。 ところが、この状況について一部の大手出版社がデジタル化の権利も持てるようにする法的改正を目指し、「日本電子書籍出版社協会」を設立すると報じられた。 私は著者の立場として、紙の本の出版権とデジタル化権を一体化しようという、この一部大手出版社の方向性に強く反対する。そして、私は今すぐにでも、将来のキンドル日本語化に備えて、アマゾンと直接交渉する意志があることをここに表明しておく(ただし、一部条件つきではあるが)。 日本電子書籍出版社協会についての報道 asahi.com(朝日新聞社):電子書籍化へ出版社が大同団結 国
Amazonのクリスマス商戦において,電子書籍が通常書籍の売上を上回ったというニュースが出版関係者を驚かせた。Kindle自体の販売台数も100万台を突破し,またその上で閲覧できる電子書籍もすでに40万冊になろうとしている。 ここで驚くべきは,Amazonでの電子書籍登録がオンラインで誰にでも可能だということだ。 (現在は日本語コンテンツは不可だが,近い将来開放されるだろう) これが電子書籍の登録画面,Amazon Digital Text Platformだ。 Amazon.comのユーザーIDを持っていれば誰でもアクセスできる。 そして次のような画面にしたがって,内容を登録していくだけで自動的に電子書籍登録ができるのだ。 登録内容は,(1)書籍の基本情報,(2)書籍の販売地域と販売条件,(3)書籍データのアップロード(データは自動変換される),(4)書籍の価格 の4つだけ。しかもその手
電子メディアと出版の未来に関心のある当マガジンの読者ならすでにご存じだとは思うが、『ロングテール』のベストセラーで知られる、米『Wired』誌の編集長クリス・アンダーソンの新著『フリー』の邦訳をNHK出版が先月下旬に刊行し、その事前キャンペーンとして、1万人限定・期間限定で全編をオンライン無料公開した。 本書のテーマである、商品やサービスの無料と有料を戦略的に組み合わせるビジネスモデル「フリーミアム」を自ら実践した格好で、どちらかと言えば保守的な印象のあるNHK出版が業界初の試みを仕掛けた意外性もあった(もっとも、米国での原書の販売に際しても近い形で無料公開を実施していて、それを基に日本独自の工夫を加えたものではあるが)。 上のリンク先にもあるように、開始から約43時間で登録者数が1万人に到達し、無料のキャンペーン自体は成功裏に終わったが、さて肝心の「(プレ)ミアム」、つまり書籍販売の状況
IMAGICAは2009年10月13日,DVD-R複製サービス「DVD-RoD(DVD-R on Demand)」を10月に開始すると発表した。同サービスは,DVDとして大量生産が難しい作品向けに,コピー防止用のデータ暗号化技術「CSS(Content Scrambling System)」付きのDVD-Rコピーを低コストで行う法人向けの複製サービスである。市販のDVDビデオ・パッケージと同じコピー・プロテクション技術である「CSS」を採用しているため,幅広い機器で再生できる。 同サービスでは,DVD-Rのコピー,レーベルやジャケット印刷,製品化から発送まで,すべてをまとめて提供する。従来のまとまった数量単位のDVDプレスではなく,DVD-Rコピーとしてディスク1枚単位の受注体制を実現した。このため,特定のユーザーに向けた少数ロットのディスク販売に対応できる。配給会社や制作会社など,コンテ
[日販の単体売上高は減収だったが、MPDが貢献し、0.8%増。トーハンは2.9%減。大阪屋とTRCを除き、栗田、太洋社、日教販、中央社はいずれも落ちこんでいる。要するに全取次が雑誌・書籍の売上減の波をかぶっている。返品率は悪化する一方で、書店と同様に再販委託制の限界を迎えている。CD販売も1で指摘したとおりで、ウイントは06年にライラック商事と日本レコード販売網が合併したための増収である。MPDは立ち上がりに6000億円の売上高をめざすと発表したが、すでに傘下に収めたすみや、新星堂、ヴァージンメガストアに加え、この二社のM&Aも想定してのことと思われる。最近になって星光堂とウイントは業務提携を発表] 3. 『商業界』(8月号)がヴィレッジヴァンガードの特集を組んでいる。それによれば売上は87ヵ月連続既存店前年クリアとされ、同社の旗艦店の下北沢店の売場探検マップと多くのポップつき売場写真が
読みたい人に、読みたい本を。 出版印刷と出版流通に精通した私たちは 皆様のあらゆるご要望を実現いたします
電子書籍とオンデマンド本の形態で書籍コンテンツを販売。有名文庫の小説など多数取り揃え\n"); newWin.document.close(); newWin.focus(); }; //-- Window.open --// function w3(url){ var newWin; newWin = window.open(url,"begin","toolbar=yes,location=no,directories=no,status=no,menubar=yes,scrollbars=yes,resizable=yes,width=800,height=600"); newWin.focus(); }; //-- Window.open 携帯誘導用--// function w4(title,qr_code){ var newWin; var mac
大日本印刷は2001年3月19日、書籍の内容をデジタルデータ化した「電子書籍」と、ユーザーの注文に応じて小部数を印刷する「オンデマンド書籍」を扱う書籍販売サイト「ウェブの書斎」(http://www.shosai.ne.jp/)を開設すると発表した。電子書籍は、書籍の内容をデジタルデータ化してインターネット経由で販売する。オンデマンド書籍は、利用者からWebサイト上で1冊から注文を受け付け、注文された部数、指定されたページなどを印刷・販売する。サービス開始は、3月21日から。2003年度には約3億円を売り上げる計画。 開設時は、明治時代の文豪の作品など書店では手に入りにくい絶版小説を中心に取り扱う。オンデマンド書籍では70タイトル、電子書籍ではオンデマンド書籍で扱う70タイトルを含む360タイトルの書籍を用意する。書籍を提供する出版社は、新潮社、集英社、講談社、中央公論新社など。1年後に
公正取引委員会 Japan Fair Trade Commission:〒100-8987 東京都千代田区霞が関1-1-1 電話 03-3581-5471(代表)
いまいちまとまらないので、適当に書き散らかす事にしました。 確かここ数年の返品率は30%後半あたりを推移していたと思います。40%目前です。出版された本の40%は売れることなく出版社に戻ります。異常だと思います。 なんでこんな事態になってしまったのでしょうか。…右肩あがりのペースで新刊を出しまくっている版元が悪いんじゃないですかね? 今日の返品率は、新刊の発行ペースが出版業界の抱えられる限界を超えてしまった結果だと思います。 出版業界には3つの限界があります。 取次が一日に処理できる新刊の量 書店に陳列出来る書籍の量 消費者が買って読める書籍の量 おそらく、現在の新刊刊行ペースは2と3の限界を超えてしまっている。2を超えた結果として、置けないから返品されてしまう。3を超えた結果として、売れずに返品されてしまう。そして4割の本が売れずに戻ってくる。 というわけで、返品率を下げたいのなら無闇に
インターネットやフリーペーパーの台頭により、「紙の未来は厳しい」などと言われて久しい昨今。 雑誌が売れない状況で、休刊・廃刊になる雑誌も多く、かかわる人間にとっても、ギャラが下がるなど、厳しい状況が続いている。 だが、その一方で、創刊される雑誌も多いことに、驚かされることしばしば。 続々と廃刊・休刊していくのに、それでもどんどん創刊される理由って、どんなことだろう? 出版科学研究所によると、今年の1月から5月末までに廃刊・休刊された雑誌は、75誌。一方、創刊された雑誌は79誌という。 「雑誌の創刊数は、2007年が182点、2005年が201点と、常に増減しています。そのなかでも、近年の傾向としては、女性誌の創刊が多いこと、コミックやアダルト大衆誌が多いことが挙げられますね」 と担当者。 特に近年、創刊雑誌が増えているというわけではないようだが、次々に創刊される理由は……。 「やはり出版社
大物女性タレントを動員したTSUBAKIのCM戦略 は大きな話題になったが、裏返せば、万人受け する広告を作りづらくなった現状を表している テレビの広告収益低下が止まらない。テレビは本当に「広告メディアの王座」から陥落したのか? そこに再生の道はあるのか? 気鋭の論客、広告プロデューサー・吉良俊彦氏と、マーケティングプランナー・谷村智康氏が論考する。 谷村 先日、08年3月期で、民放キー局全5社の営業利益が減益だったことが発表されました。主だった理由は、スポットCMの出稿量が減ったことです。一方で、国内の純広告費は4年連続で増加しています。これは、テレビというものへの、クライアントからの評価が下がっている結果だと思うんです。スポンサーは、テレビの広告効果が落ちていることをいろんな調査で把握していて、広告の放送料の値引きを要求してくる。それは合理的な商取引として当然です。 これまでは「ちゃん
今、文芸誌の創刊が相次いでいる。中でも特徴的なのが、4月20日に創刊された『monkey business』。東京大学の教授であり、米国文学の翻訳家としても人気のある柴田元幸による“責任編集”という。はたして、氏が編集に関わった理由は何なのか、インタビューで聞いてみた。 4月20日に創刊された『monkey business』(ヴィレッジブックス)。書名はチャック・ベリーの名曲「トゥー・マッチ・モンキー・ビジネス」から。「誰もが知る、日々の生きることのかったるさを、あれほどストレートに歌って、あれほどユーモラスかつ解放的になっている芸術作品を僕はほかに知らない」(同誌の前書きより引用)という(画像クリックで拡大) ――今回、「責任編集」という形で文芸誌の編集に関わったわけですが、もともと文芸誌はお好きだったんでしょうか? 柴田: 好きか嫌いかと言われれば、雑誌の中では一番好きですね。他の雑
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