2011年に起きるであろうインターネットとメディアの7つの革新的変化
2010年はいろいろとネットやITにとって波瀾万丈な1年でしたが、来年2011年は一体どうなるのでしょうか？ というわけで、テレビ・ラジオ・インターネット・新聞などのメディア業界で15年間働き続けているDaniel Anstandig氏の考える「2011年に起きるであろうデジタルメディアの7つのトレンド」を見てみましょう。 詳細は以下から。 Seven Digital Media Trends of 2011 | Social Media Today ◆その1：新聞や雑誌はタブレットデバイスに移行する By Veronica Belmont 紙に印刷するメディアがインターネットの流れに乗り遅れているのは周知の事実ですが、伊達に今までメディアの最前線の一角を担っていたわけではなく、これまでもさまざまな試みをしてきています。その中でも2011年になったおそらく決定的となるとしているのが、新聞な
新聞、テレビはツイッターの速報に追いつけない 尖閣ビデオ流出があぶり出した大メディアの権威崩壊 | JBpress (ジェイビープレス)
深夜、「そろそろJBpressの原稿でも書くか」とマックの画面でワードを開いて打っていた。横のウインドウにはツイッターのタイムラインが流れている。 ツイッターは簡単に言ってしまえば巨大な井戸端会議のようなものだ。面白いニュースがあると口コミで流れてくる。ラジオ代わりにちょうどいい。 と、急にツイートがどかどか増え始めた。「尖閣の中国漁船が衝突する場面がYouTubeに流れてますよ」「漁船衝突ビデオが流出したって本当か」「どこで見れるんだ」と、文字通りウインドウが「蜂の巣をつついたような騒ぎ」になった。 あれよあれよという間に「ここで動画発見」とリンクが張られ、「時事通信が『政府、本物の動画と確認』と速報」と、まあ、すごいスピードだ。とうとう、ツイートが増え過ぎたのか、しばらくサーバーがダウンしてしまった。 記者も読者もフラットに同じ場所に並んでしまった ふと「この猛スピードで生ニュースが流
asahi.com（朝日新聞社）：日テレ労組、２４時間ストへ アナウンサーは除外検討 - 社会
チャリティー番組「２４時間テレビ」を放映したばかりの日本テレビの労働組合が、賃金制度改革をめぐり、１日正午から全職場で２４時間のストライキを決行する見通しだ。日本テレビ労組には社員約１２００人の過半数が加入しているが、アナウンサーなど一部の組合員についてはスト参加を除外し、放送への影響は最小限にとどめたいとしている。 日本テレビでは今年３月、新たな賃金制度を会社側が組合に提示。昇給ペースの抑制や残業単価の切り下げなど、「不利益変更」と見られる内容が盛り込まれていたため、労組は受け入れを拒否し、５月には２時間の時限ストを実施した。会社側は当初予定していた７月の導入を見送り、協議が続いてきたが、８月３１日の交渉でも合意に至らなかった。 労組幹部は「社員の努力で２００９年は増益を実現した。将来への備えという理由だけで、さらに賃金を抑制するのは不当だ」としている。
asahi.com（朝日新聞社）：駒野選手の母に謝らせた…誤情報炎上、批判殺到すぐ修正 - ネット・ウイルス - デジタル
「朝ズバッ！」を巡る誤った情報について指摘するツイッターでの書き込み サッカー・ワールドカップ（Ｗ杯）日本代表のパラグアイ戦で「ＴＢＳの番組が、ＰＫを失敗した駒野友一選手の母親にインタビューして謝罪させた」という情報が一時、インターネット上を飛び交った。「思いやりがない」という批判が殺到したが、実はこれは誤った情報だった。投稿者たちも気づき、すぐに修正された。 ネット上で取り上げられたのは、６月３０日朝に放送されたＴＢＳの番組「みのもんたの朝ズバッ！」。和歌山市内で観戦していた駒野選手の母親が試合終了後、報道各社の取材に「みなさんに申し訳ないです」「よくここまで頑張ったと言ってあげたい」と話した映像を流した。 しかしネットの投稿サイト「ツイッター」や「２ちゃんねる」では番組終了前後から、「ＴＢＳが母親を引きずり出して謝罪させた」という形で情報が広がった。実際はインタビューしていないの
亀井「記者会見をオープンにしよう」 記者クラブ「断わる」 亀井「じゃあいいよ、勝手に会見開くから」:アルファルファモザイク
■編集元：ニュース速報板より「亀井「記者会見をオープンにしよう」 記者クラブ「断わる」 亀井「じゃあいいよ、勝手に会見開くから」」 1 ノイズf(栃木県) :2009/10/06(火) 22:33:35.65 ID:8uXPd0+v ?PLT(12000) ポイント特典 株優プチ 記者クラブに開放断られて 亀井氏「もうひとつの記者会見」断行 (J-CAST) 亀 井静香郵政・金融担当相の大臣室で開かれた「もうひとつの記者会見」には雑誌や夕刊紙の記者が参加した いわゆる「モラトリアム法案」をめぐる言動など、鳩山政権の台風の目となっている亀 井静香郵政・金融担当相が「記者会見のオープン化」についても大きなアクションを起こした。 記者クラブに対して会見開放を呼びかけたものの断られたため、自ら会見を開くという行動に出たのだ。 記者クラブの結論は「オープン化しない」 「（記者クラブ
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