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スマホ時代を迎え、苦しい戦いを強いられてきた日本企業の携帯端末事業が息を吹き返しつつある。京セラとソニーの2021年3月期の携帯端末事業はコロナ禍にあっても採算性が向上、いずれも大幅に利益を伸ばした。 両社は不採算市場からの撤退や生産体制の見直しで、少ない販売台数でも利益を出せる体制を作ることに成功。多額の設備投資で大量に販売するアップルのiPhoneなどと正面衝突せず、特定用途に特化することでコアなファンをつかむ路線を着実に歩んでいる。 スペック以外で差異を追求 電子部品大手の京セラは、海や山などのアウトドアや工事現場など厳しい環境下でも使える「タフスマホ」で他社と差別化をはかっている。 2014年に「TORQUE（トルク）」ブランドで販売を開始し、2021年3月には5代目となる機種を投入。京セラのスマホとして初めて5G対応を果たした。対応する半導体が高価なため、投入を見送ってきたが、「

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サッカーの久保建英選手が昨年在籍したことでも知られるスペインリーグのビジャレアル。実は世界のスポーツ関係者が視察に訪れる育成メソッドを持つ。 元（前）ビジャレアルスタッフで現在Jリーグ常勤理事を務めるのが佐伯夕利子さん。『教えないスキル ビジャレアルに学ぶ7つの人材育成術』の著書もある佐伯さんは、その指導方法をほかのコーチらとともに作り上げてきた。 佐伯さんは2003年、スペイン3部「プエルタ・ボニータ」の監督に就任。同国で女性としても日本人としても初めてで、2007年には『ニューズウィーク日本版』で「世界が認めた日本人女性100人」にノミネートされた。 彼女はなぜ、異国の地で「男の世界」と目されていたサッカーコーチに挑戦したのか。佐伯さんにインタビューを試みた。 「1本の電話」から始まった怒涛のキャリア 高校卒業後すぐに、父の仕事の関係でスペインに移住したという佐伯さん。小、中学校でのサ

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新型コロナウイルス（COVID-19）流行期に、「ぜんそく（喘息）」による入院患者数が急減したことがわかった。 気管や肺に感染するウイルスは一般に、ぜんそくを悪化させると知られている。そこで、新型コロナも同様にぜんそくのコントロールを増悪させると考えられ、医療関係者の間では、新型コロナ流行当初、ぜんそくの入院患者数が増加する可能性が危惧されていた。 これは大規模診療データベースを分析する研究で判明した事実だ。大規模診療データベースの研究による想定外の結果は、これまで医療で“当たり前だったこと”を見直す機会になるかもしれない。 手指消毒やマスク着用が効いている？ この診療データベース研究は、東大大学院医学系研究科・公衆衛生学教室の宮脇敦士助教らのチームと、データック代表取締役CEO兼医師の二宮英樹氏が共同で行ったものだ。ぜんそく入院患者数の減少は、新型コロナからの感染予防行動だった手指消毒や

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2020年9月、都内で「スマートシティ」が相次いでオープンした。ソフトバンクの新本社が移転する「東京ポートシティ竹芝」と、羽田空港の天空橋駅近くに隣接する「羽田イノベーションシティ」である。 さまざまなロボットが動き回り、自律走行バスの運行する様子がテレビなどでも大きく報じられた。 しかし、これだけを見て、「スマートシティとは何か」を想像するのは難しい。日本でもにわかに注目され始めたスマートシティの過去、未来、そして現在を、3回に分けて探る。 「スマートシティ」の始まりはいつ？ スマートシティというワードを聞くと、筆者は坂村健・東京大学名誉教授（現・東洋大学教授）が、1980年代後半に提唱した「トロン電脳都市」を思い起こす。人間のような頭脳（人工知能）を持ち、便利で効率的なサービスを提供する未来都市が描かれていた。 スマートシティも、都市・地域で生活する住民に必要不可欠なエネルギー、交通、

ネット中心の生活を送る人が増え、低視聴率を報じる記事があふれるなど、テレビ業界の人々ですら、「テレビ離れ」という言葉を否定できない状況が続いています。 その他でも、リアルタイム視聴が前提のビジネスモデルを変えられないまま録画やネットでの視聴が浸透したり、コンプライアンスが重視されて表現の幅が狭くなりがちになったり、SNSなどで批判が可視化されたりなどの逆風は少なくありません。 さらに追い打ちをかけたのが、コロナ禍による減収。緊急事態宣言の発令時は、番組収録すらできない苦境に見舞われるなど、八方塞がりの状態に追い込まれてしまいました。 しかし、逆境時こそ、それまでの課題に向き合い、戦略をドラスティックに変える絶好機。各局は「ピンチはチャンス」とばかりに、思い切った番組制作の形を見せはじめているのです。それはこれまでの世帯視聴率至上主義を変えるとともに、人々の「テレビ離れ」を変える可能性を秘め

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