【エンタメよもやま話】低炭水化物ダイエットで「寿命４年縮む」、ケトジェニックも「糖尿病に…」（1/5ページ）
欧米でも日本でもブームの低炭水化物ダイエットを続けると、寿命が４年縮まる可能性があるとの研究結果を報じる英紙ガーディアン(電子版８月１６日付) さて、今週ご紹介するエンターテインメントは、本当に久々となる健康に関するお話でございます。 日本でも数年前から、肥満や糖尿病を予防するため、炭水化物の摂取比率や摂取量を制限する食事療法である「低炭水化物ダイエット」（ Low-Carb Diets → ローカーボ・ダイエット）がブームになっています。 書店に行けば、それに関するダイエット本が山積みされ、女性誌だけでなく、最近では週刊●春や週刊●潮といった、硬派の週刊誌までこの話題について取り上げています。 炭水化物（ carbohydrate →カーボハイドレート）を多く含む白米や麺類（パスタやうどんなど）、パン、ジャガイモといった食べ物や、糖質を多く含むお菓子などの摂取量を減らし、代わりに野菜をは
ハンバーグを「生」「レア」で提供！？ 加熱不十分で食中毒も（1/2ページ）
子供が大好きな料理、ハンバーグ。ここ数年、生やレアで提供され、テーブル上で焼くスタイルの飲食店が登場し、人気となっている。専門家は「ハンバーグに使われる牛挽肉（ひきにく）は、重篤な食中毒を引き起こす菌で汚染されている可能性がある。ハンバーグは中までしっかり加熱して食べて」と呼びかける。（平沢裕子） ◆卓上で調理 飲食店で提供されるハンバーグは通常、中までしっかり加熱されている。これに対し、生やレアで運ばれてくる店では、店員が仕上げとしてテーブル上で焼き上げたり、客が自らミニコンロで焼いたりしたものを食べるところが多い。 ８月下旬の平日の昼時、関東地方の「生ハンバーグ」の店に行ってみた。出てきたハンバーグは、表面に焦げ目が付いているものの、箸で半分に切ると中は真っ赤で、生の挽肉のままだ。 店内を見渡すと、子供連れの母親グループが座るテーブルで、３歳ぐらいの子供が卓上のミニコンロでハンバーグの
南海トラフ地震を前に近畿で直下型地震の可能性 大阪北部地震が誘発か 「対策急げ」と防災専門家（1/2ページ）
６月に発生した大阪北部地震は最大震度は６弱で、大地震でなかったが、鉄道網の影響は関西全域、中国地方まで拡大。経済損失は震度７を２回記録した平成２８年の熊本地震の１・５～２倍に及ぶとされる。 同地震を分析した遠田晋次（とおだ しんじ）・東北大教授（地震地質学）は「震源に近い上町断層帯などにも影響を与えた可能性がある」と警戒を促す。海と陸のプレートがぶつかるストレスが解放されるときに起こる南海トラフ地震を前に、内陸の地下でストレスが高まっており、近畿で直下型地震が起こりやすいとされていたが、６月の地震でその可能性がさらに高まったという。 また、遠田教授は「東日本大震災の影響で首都圏の地震発生数が高止まりしており、震災前よりも首都直下地震が発生しやすい状況にあるとみている」。
北朝鮮ハッカー集団がマックＯＳ攻撃 ウイルス初確認、仮想通貨交換業者が感染（1/2ページ）
北朝鮮が関与するハッカー集団「ラザルス」が、新たに米アップル社製の基本ソフト（ＯＳ）であるｍａｃＯＳ（マックオーエス）を標的にしたコンピューターウイルスを開発し、他国の仮想通貨交換業者のコンピューターを今夏に感染させていたことが１日、分かった。調査したロシアの情報セキュリティー会社「カスペルスキーラボ」によると、ラザルスによるマックＯＳ向けのウイルスが確認されたのは初めて。外貨獲得や重要情報の窃取が目的とみられる。 同社によると、攻撃者は組織内で重要な情報を一手に扱う情報系の部署などのシステムを狙う傾向があるが、重要情報を扱うシステムのＯＳは世界的にマイクロソフト社製のウィンドウズからマックＯＳに移行する動きがあるという。同社は「ラザルスも流れに乗ったのだろう」と分析する。 今回標的となったのはアジア地域の仮想通貨交換業者で、マックＯＳの開発会社名と、ウイルスを構成するプログラム（コード）
朝日新聞、慰安婦報道取り下げ英文記事で検索回避の設定 指摘受け解除、「作業漏れ」と説明（1/3ページ）
朝日新聞デジタルが平成２６年８月２２日１０時に掲載した、吉田清治氏を取り上げた記事を取り消した英訳記事（上）。下段のソースページでは”ｎｏ ｉｎｄｅｘ， ｎｏｆｏｌｌｏｗ， ｎｏａｒｃｈｉｖｅ”と打ち込まれ、インターネットで検索されにくい設定がされていた。現在は削除されている（朝日新聞英語版の「慰安婦」印象操作中止を求める有志の会、山岡鉄秀氏提供）鉄秀氏提供） 朝日新聞の慰安婦問題にからむ英語版記事２本がインターネットで検索できないような設定になっていたことが分かった。朝日新聞広報部は産経新聞の取材に対し、「記事を最終確認するため社内のみで閲覧できる状態で配信し、確認を終えてから検索可能な状態にした。その際に２本のタグ設定解除の作業が漏れてしまった」と説明し、２４日までに設定を解除した。 検索できない設定となっていたのは、平成２６年８月５日付朝刊に特集「慰安婦問題を考える 上」に掲載された
日本初 運賃無料タクシー運行へ 「１５歳起業」の若手実業家が新会社（1/2ページ）
最年少社長として１５歳で起業したことで知られる若手実業家が、平成３１年３月から、日本で初めての無料の配車・運行サービスを始めることが分かった。利用者は専用のアプリを使って配車を受け、車内のディスプレーに店や商品などの情報が流される。走る広告塔として、運賃に当たる運行コストは広告のスポンサーが負担する仕組み。８日に正式に発表する。（大塚昌吾） 新会社は「ｎｏｍｍｏｃ（ノモック、福岡市）」で、社長は１５歳で大型イベントの映像演出などを手がけるセブンセンスを設立した吉田拓巳氏。 新会社は、日本クラウドキャピタルが運営する株式投資型クラウドファンディングサービスのＦＵＮＤＩＮＮＯ（ファンディーノ）を通じ、目標額５千万円を調達する。８日夜に募集を開示し、１２日から申し込みを受け付ける。 無料の配車サービスは、社名と同じサービス名で、コンパクトシティーである福岡市天神を中心に１０台ほどでスタートし、東
「ＩＤ婚活」行政が人工知能とビッグデータで縁結び、結婚９００組成立 愛媛県（1/2ページ） - 産経ニュース
行政が紡ぐ「赤い糸」－。愛媛県の「えひめ結婚支援センター」（松山市、 https://www.msc-ehime.jp/ ）による婚活事業が好評だ。人工知能（ＡＩ）と蓄積された利用者のデータを使い、相手を幅広く選べるシステムも導入し、結婚が成立した組み合わせは約９００組。婚活事業に取り組む団体などの視察が相次ぎ、同システムを導入した自治体は１０を超えている。 ■まるで「ＩＤ野球」 センターは県が未婚・晩婚化対策として平成２０（２００８）年１１月に設立し、県法人会連合会に運営を委託。今年１月までに延べ約７３００組のお見合いをお膳立てした。 ２７（２０１５）年３月からは、ＡＩと利用者の婚活履歴を蓄積した「ビッグデータ」を活用。利用者が好みの相手を検索すると、同じ相手を選んだ別の利用者とグループ化され、ＡＩがそれぞれの婚活履歴を解析し、「好みに近い」相手も選択肢として提示する。 公共性が高い機関
【日曜に書く】論説委員・長辻象平 ＣＯ２での温暖化は集団催眠か 本当は寒冷化の始まりではないか？（1/3ページ）
気をつけていたのだが、ついに風邪をひいてしまった。 あまりの気温の変化の激しさに体がついていけないのだ。 記録ずくめだった今冬の豪雪や全国的な冷え込みが終わった途端、一転して暑すぎる春の訪れである。 気象庁によると３月の日本列島は全体的に気温が高かった。 とりわけ東日本の月平均気温は平年より２・５度も暖かく、約７０年間の観測史上、最高温の３月だった。この異常な陽気に時折、寒気が侵入したので、数日前から半病人の体調だ。 地球史で気候の変動を どう見ても異常な気象だ。多くの人が寒暖の激しさを地球温暖化の仕業と受け止めている。 学界やメディアをはじめ、国際政治や日本政府も、そうした立場で対応している。 二酸化炭素（ＣＯ２）などの温室効果ガスの排出削減を世界の国々が目指す「パリ協定」は、その典型だろう。 排出されるＣＯ２が十分に減るまで地球の気温は上昇し、異常気象は猛威を振るい続けるのだろうか。
セガ、ゲーム機市場に再参入 メガドライブ販売を検討（1/2ページ）
セガゲームスが家庭用ゲーム機市場への再参入を検討していることが７日、分かった。松原健二社長が産経新聞の取材に対し、約３０年前に任天堂の家庭用ゲーム機と顧客争奪戦を繰り広げた「メガドライブ」の復刻版の販売を考えていると明らかにした。セガはゲーム機市場から平成１３年に撤退したが、セガファンから復活を求める声が高まっているほか、任天堂が近年発売した復刻版ゲーム機が人気を博したことを受け、再参入の妥当性を見極める。 セガから公式に認定され、台湾で各国向けに委託生産されているメガドライブの海外向け復刻版「セガジェネシスフラッシュバック」を輸入販売することを検討している。同ゲーム機は昨年発売。ゲームソフト内蔵で、主に北米や欧州で販売されている。 松原社長は「日本でもゲーム機の引き合いが高まっているので考えたい。少し待ってほしい」と述べた。セガは現在、他社のゲーム機向けソフトを国内販売しており、ゲーム機
東電、２日の使用率最大の９９％の見通し 融通要請、節電呼び掛け - 産経ニュース
東京電力は１日、強い寒波による暖房の利用増加で需給が切迫するとして、２日の管内の電力使用率が今冬最大の９９％になるとの見通しを発表した。「非常に厳しい」水準とされ、他の電力に最大２５０万キロワットの融通を要請した。家庭にも節電の協力を呼び掛けている。 ２日のピークとなる午前９時台に、供給力が５１３３万キロワットに対し、需要が５１０３万キロワットまで上昇すると見込まれる。融通を受けなければ供給余力が落ち込み、停電の発生などにつながる恐れもある。要請を受け、東北電力や中部電力などが供給を始めた。 １日は夕方にピークを迎え、使用率は「厳しい」水準の９５％（速報値）に達した。東電管内は大雪となった先月２２日以降、電力需給状況が悪化し、２３日から４日続けて他電力から供給を受けた。
“名古屋メシ”の定番調味料「八丁味噌」でブランド論争 国が本場抜きで認定、岡崎の老舗２社不服申し立てへ（1/2ページ） - 産経WEST
農林水産省が昨年１２月に産地の風土と結びついた地理的表示（ＧＩ）ブランドと認めた愛知の豆みそ「八丁味噌」を巡り、江戸時代からの製法を守る本場・同県岡崎市の老舗２社が、登録から外れたことが２６日分かった。 ■「岡崎城から西へ８丁」味噌なのに… 「ＧＩ」のお墨付きマークが付けられるのは、県内の幅広い業者で組織する名古屋市の組合のみそ。組合に加入していない「まるや八丁味噌」社と「カクキュー」ブランドを展開する「八丁味噌」社の老舗２社は国へ不服申し立てする構えだ。 八丁味噌の名称は、徳川家康が生まれた岡崎城から西へ８丁（約８７０メートル）の八帖町に由来。２社はこの地域内で温暖な気候を利用して大豆を入れた木のおけに、石を積み長期熟成させる伝統手法を守ってきた。 ２社は「県内に生産地域を広げ製法の基準を緩くすれば、品質を保てず顧客をだますことになる」と主張。愛知県組合は「県の共有財産としてブランド登録
【大雪】寒いのにエアコンが効かない！ どうして？…ツイッターに相次いで「ＳＯＳ」
首都圏で２２日昼ごろから降った大雪で、家庭で暖まろうとエアコンをつけたところ停止してしまったなどのトラブルがツイッター上に相次いで寄せられている。 ツイッターでは「全然エアコンが効かない」「エアコンから冷たい風でてくる」「エアコンから風でなくなった」といったトラブルが続々と寄せられた。 ダイキン工業のホームページ（ＨＰ）によると、大雪時にエアコンをつけた場合の症状として、設定が暖房運転なのにエアコンから温風が出ない▽運転開始約５分で停止し、しばらくすると運転を始める▽エアコンの室外機から異音がする▽室外機から湯気が出ている…などが挙げられるという。 解決策として同ＨＰでは、空気の通り道を確保するため室外機の周りの雪を取り除く▽雪を取り除いたら、電源プラグを抜くかブレーカーを切ってからもう一度入れ直してリモコンで再度運転を開始する－と説明している。 ツイッターには「今すぐエアコンの室外機の周
「ふるさと納税すると保育園の整備に深刻な影響も」 東京・杉並区がチラシ配布「住民税が流出しています」（1/2ページ） - 産経ニュース
「住民税が流出しています」－。杉並区は、ふるさと納税制度を多くの住民が利用すると区の歳入が減り、行政サービスが低下しかねないと訴えるチラシを、１１月から区内で配布している。返礼品による経済活性化など一定の成果を上げているふるさと納税だが、利用者の増加に伴い、税収を失う都市部自治体の反発も強まっている。 チラシは区の税収が減少することで、学校や保育園、道路の整備、ごみ処理などに深刻な影響が生じるイメージをイラストで表現。平成２８年の寄付額に基づく２９年度の住民税の減収が約１３億９千万円に達し、３０年度はさらに増えるとの見通しをグラフで示した。 ２万５千部を印刷し、区役所や区民センターで配布、自治会の回覧板にも添付した。減収額は住民税全体の数％だが、行政サービス縮減の懸念があるとして担当者は「チラシを見て、寄付を踏みとどまる区民がいればいい」と期待する。 区ホームページでも「ちょっとヘンだぞふ
「速く弁当食べられる人ほど仕事できる」日本電産・永守氏が講演「社会で求められる人材とは」 （1/2ページ）
来年度から京都学園大理事長に就任する精密小型モーター大手、日本電産（京都市南区）の永守重信会長兼社長が２５日、同大京都太秦キャンパス（右京区）で講演会を行った。永守氏は高校生や保護者ら約５００人を前に、社会で求められる人材育成の重要性を強調し、将来的な付属高校設置も視野に「大事なのは学校教育だ」と述べた。 永守氏は「自らの未来を拓くために〜高校生へのメッセージ〜」というテーマで講演。日本電産に入社してくる新人社員が英語が話せなかったり、経済学部出身でも経済を理解していなかったりしたことなどを指摘し、「入社後に育てるのではなく、大学で教育して即戦力で入社してもらう必要がある」と説明した。 また、同社の採用試験では弁当を早く食べた学生から採用したことがあると明かし、「速く食べられる人は決断力や行動力が備わっており、仕事ができる人の条件は決断力と行動力だ」と語った。 永守氏は一貫して学校教育の重
アマゾン、競合ＬＩＮＥのＡＩスピーカー販売禁止に 理由示さず…独禁法違反の可能性（1/2ページ）
インターネット通販大手で、米国でシェア首位の人工知能（ＡＩ）スピーカーを８日に国内で発表したアマゾンジャパンが、同日以降、競合するＬＩＮＥ（ライン）のＡＩスピーカーの販売を禁止していることが１８日分かった。ＡＩスピーカー競争が過熱する中、ネット通販市場で力を持つアマゾンがライバル製品を締め出したことについて独占禁止法違反の可能性もあるとの指摘も専門家から出ており、今回の対応は波紋を呼びそうだ。 ＬＩＮＥのＡＩスピーカー「クローバウェーブ」は１０月５日の発売以降、クローバの公式サイトや、楽天の「楽天市場」やアマゾン内にＬＩＮＥが出店している店で購入することができた。しかし、アマゾンがＡＩスピーカー「アマゾンエコー」を今月８日に発表して以降、アマゾンの商品一覧からクローバウェーブは削除された。 これに対しＬＩＮＥがアマゾンに理由を問い合わせたところ「販売禁止商品に指定された」との回答があったが
【チバニアン】地球史に「千葉時代」誕生へ 日本初の地質年代名、国際審査でイタリア破る（1/2ページ）
地球の歴史で約７７万〜１２万６千年前の年代が「チバニアン」（千葉時代）と命名される見通しになったことが１３日、関係者への取材で分かった。この年代の基準地として千葉県の地層を国際学会に申請し、命名を目指す日本の研究チームが、競合するイタリアを一次審査で破った。週内にも発表する。正式決定すれば地質年代に初めて日本の名前が付く快挙となる。 日本チームとイタリアの２チームは６月、この年代の国際標準となる基準地の地層を国際地質科学連合にそれぞれ申請。各国の専門家で構成する作業部会が審査し、今月１０日を期限に投票を行った結果、日本が全体の６割以上の支持を得て候補地に選ばれた。 来年にも見込まれる正式承認までさらに３段階の審査があるが、過去に作業部会の結論が覆ったのは例外的なケースだけで、事実上の決着となった。 日本は国立極地研究所や茨城大などのチームが千葉県市原市の地層を基準地として申請。ラテン語で千
10分の1に縮小した「ドムドム」は、復活することができるのか（1/10ページ） - 産経ニュース
日本で初めて生まれたハンバーガーチェーンはどこ？ 「マクドナルドでしょ」「いや、モスバーガーでは」と答える人が多いかもしれないが、答えは「ドムドムハンバーガー」。日本マクドナルドが1971年に1号店をオープンする前年に、東京の町田市に誕生したのだ。(土肥義則) 40代以上の人であれば「懐かしいなあ。高校生のとき、学校の帰りに食べていたよ」と青春時代を思い出されるかもしれないが、10～20代は違う。若い人たちに聞いたところ「行ったことがない」「食べたことがない」「聞いたこともない」といった反応が多かったので、簡単にご説明する。 ダイエーの創業者、中内功さんがドムドムハンバーガーを設立。当時は「ハンバーガーってなに？」「日本人がそんなモノを食べるわけがないでしょ」といった声が多かったなかで、ダイエーやマルエツなどの店内を中心に店舗を増やし、90年代半ばには約400店を構える。ただ、その後は一部
【正論】なぜ韓国の文化は「ウリジナル」なのか？ 「『分からないもの』に対して何をするかが問われている」 羽生善治さんの至言が示す人文科学の危機 筑波大学大学院教授・古田博司
命題に気づくのは一瞬の直観最近私は、民族には「脱落のプロトコル（命題）」があると主張している。歴史上、その民族が関心を持たなかったものは、どうにもこうにも分からないのである。 たとえば古代エジプト人の「歴史」、だから歴史書が一冊も残っていない。日本人の「奴隷制」、故にシベリア捕囚を抑留と勘違いして、奴隷労働をさせられてしまった。韓国人の「文化」、文化はシナ文化しかなく、自分の文化には関心がなかった。だから彼らは「入ってきたら内の物」だと思う。剣道も華道も韓国起源、孔子は韓国人だったという。外国人はこうのたまう彼らの文化（？）を俗にウリジナルといっている。 実に身もふたもない。だが、はじめから分かっていたわけではない。今から３０年前の自分の本を読み返してみると、「なぜ彼らは受容しても自分の文化だと思うのだろうか」と、真剣に考えているのである。人間が真剣に何かしている過程は美しいので、文章も国
朝日新聞読者らの敗訴確定 慰安婦報道巡る集団訴訟 - 産経ニュース
慰安婦問題の報道内容に疑義が生じたのに朝日新聞社が長年検証してこなかったとして、読者らが１人１万円の損害賠償を求めた集団訴訟で、最高裁第３小法廷（林景一裁判長）は原告の上告を退ける決定をした。２４日付。請求を認めなかった２審東京高裁判決が確定した。 原告側は「憲法で保障された知る権利が侵害された」と訴えたが、１審東京地裁は「憲法の規定は国の統治行動に対するもので、私人間には適用されない」と退けた。２審東京高裁も支持した。
「抗生物質まみれ」の食肉産業は今後どうなる 業界の「闇」に迫った科学ジャーナリストが語った（1/4ページ）
米国で販売される抗生物質の8割は、人間の患者ではなく食肉となる豚や牛、鶏などに使われている。その結果、抗生物質耐性菌の発生源となり、われわれの健康を脅かすことが明らかになった。こうした内幕を明らかにした『Big Chicken』を刊行した科学ジャーナリスト、マリン・マケナが、食肉産業の未来について語った。 アップルパイ以上に米国的なものといえば、最近では抗生物質で育てられた動物の肉ぐらいになった。米国で販売される抗生物質の80パーセントが、人間の患者ではなく、食肉となる豚や牛、七面鳥、ニワトリに使われているのだから。 この魔法のような薬が現代の畜産を支える柱となるにつれて、大規模工場型の農場では、まったく歓迎されないものが大量に生み出されるようになった。抗生物質耐性菌だ。 これらの致死性のある新しい病原菌により、2050年までに1%2C000万人が死亡する恐れがあると推定されている。どうし
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