JRの運賃特例を利用した「大回り乗車」にライター・patoが挑戦。大晦日から元旦にかけての2日間しか開かれないという幻のルート「年越し最長大回り」に挑みます。改札内滞在時間は約35時間。140円のきっぷ一枚で1,035.4kmを移動する地獄のような行程を、旅の記録にアプリ「駅メモ！」を使用しながらレポートします。（読了目安時間：30分） ※本記事は『駅メモ！ – ステーションメモリーズ！-』の提供でお送りいたします。 この記事は2017年の年末から新年にかけて取材されました。もっと早く公開したかったのですが、編集部の手によって過酷な旅に駆り出されていましたので、桜の季節も過ぎたというのに公開が本日になってしまいました。どうか1月4日くらいに読んでいる気持ちになってお楽しみください。 2017年12月31日　大晦日 4:37 　JR北小金駅（千葉県） まだ真っ暗の早朝ですが、みなさんおはよう

かつて「サラ金業者と対決する」「援助交際女子高生と対決する」などの”対決シリーズ”と呼ばれる企画を世に送り出し、一世風靡したテキストサイト「Numeri」の管理人・pato氏。 当メディア「SPOT」においても、総移動距離1,035.4kmの「年越し最長大回り」乗車レポや、2018年4月1日に廃線となった三江線の全駅のレポート（徒歩）などのストイックすぎる企画に挑戦。どの記事もSNS上での反響は凄まじく、読み手から「頭がおかしい」「狂っている」「文章が長すぎる」「いい加減にしろ」といった高い評価を得ているライターである。 今回は、そんなpatoさんにSPOT編集部でインタビューを行った。 4月某日、都内某所の安居酒屋で、編集長のヨッピーを聞き手に交え座談会のような形でpato氏を囲み、謎のヴェールに包まれた私生活やこれまでに行ってきた企画の裏話、また今後の目標に迫った。 お酒好きのpato

ワシントンDCで5月に、バイオテロを想定した演習訓練が実施された。現在における最も際立った特徴は、遺伝子工学の進歩により、国家主体でなくても新たなウイルスを容易に作成できるようになったことだ。演習訓練のシナリオはバッドエンドを迎えるが、現実ではそうならないように政府や政治家は対策を練る必要がある。 by Antonio Regalado2018.06.01 38 26 4 0 2001年6月に政府当局者とジャーナリストのグループが、「細菌ゲーム」の演習訓練を実施した。（当時あまりよく知られていなかった）アルカイダと呼ばれるテロリスト集団が、米国のショッピング・モールで天然痘のアウトブレイクを引き起こすという架空のシナリオを想定したものだ。 「ダーク・ウィンター（Dark Winter）」と呼ばれたこの演習訓練は、米国の「パンデミック対策」に関する政策を立てるのに影響を与えた。米国や他の国も

6月末、任天堂に46歳の社長が誕生する。ここ10年、ゲームの人気次第でジェットコースターのように浮き沈みする業績を安定させる任務を背負っている。歴史的に開発者の発言力が強い同社をどう方向転換させるか。経理畑の新社長の悩みどころだ。「古川？　WHO？」今年3月、京都市南区上鳥羽の任天堂本社。正午を過ぎると従業員がパラパラと出てくる。市営地下鉄烏丸線の十条駅までの間に散在している飲食店やコンビニ

日産自動車はディーゼルエンジンの開発を中止する。英仏中など各国当局が環境への対応から販売規制を検討し、市場縮小が避けられないと判断した。自動車大手が電気自動車（EV）に経営資源を集中させるとともに、脱ディーゼルを進める動きが鮮明になってきた。日産は2種類のディーゼルエンジンを持ち、横浜工場（横浜市）などで生産している。国内市場などに出荷する少量の商用車に搭載してきた。今後は新規開発をやめ、需要

シャープは4日、東芝のパソコン事業を買収する方針を固めた。買収額は50億円前後のもようだ。東芝は構造改革の一環で赤字が続く同事業を切り離す。シャープはパソコンから撤退済みだが、親会社の台湾・鴻海（ホンハイ）精密工業は米パソコン大手から生産を受託しており効率生産のノウハウを持つ。グループ基盤を使って再参入し新たな収益源に育てる。シャープは東芝が全額を出資する東芝クライアントソリューション（東京・

米証券取引委員会（SEC）が6月13日に仮想通貨やフィンテックなどについて議論するタウンホールミーティングをジョージア州立大学で開催する。SECからは5人のメンバーが参加する予定だ。 COINGEEKが報じた。 SECは仮想通貨やICO（Initial Coin Offering、仮想通貨の新規公開）に対して厳しい姿勢をとっていることは間違いないが、それは仮想通貨自体に反対しているわけではなく、仮想通貨関連の詐欺を防ぐための環境を整えたいという考えからだという。 仮想通貨に対する規制の方針が示されることはボラティリティを低下させ、産業を成熟させることにつながるだろうが、現時点では先が見通せないような状況だ。 そんな中、同ミーティングではSECの規制方針について言及される可能性があるため、投資家などが注目している。 規制制定を議論する際には、取引の記録や監査対応のシステム、報告ガイドラインな

一般住宅に旅行者を有料で泊める民泊の仲介世界最大手、米エアビーアンドビーが許認可などがない日本国内の施設の掲載をやめたことが4日、分かった。エアビーのサイトで現在検索できる施設は約1万3800件と今春時点から8割弱減った。15日の住宅宿泊事業法（民泊新法）の施行で求められる対策を前倒ししたとみられる。違法営業の恐れがある施設は減るが、シェア経済の代表格である民泊の普及が鈍る可能性もある。エアビ

塗り替わる世界の大学の勢力図東京大学や京都大学など日本の大学は世界の中で相対的な地位が低下している。学術論文数と研究の質の関係を見ると、2002～06年の論文数では東大は米ハーバード大学に次ぐ2位、京大も8位につけていた。研究の質でも欧米の有力大学のグループに次ぐ位置につけ、研究活動は世界でも有数だった。ところが12～16年になるとその構図は崩れる。学術論文数、研究の質で欧米の有力大学はその地