外国人が目にした日本の電車内 「故郷でも導入してほしい」
普段当たり前のように、多くの人が利用している交通インフラ。実は非常に効率的にできています。 フィリピン出身の女性が、日本のインフラがどれほど素晴らしいか、TikTokで語りました。 外国人が驚いた日本の電車内の日常 日本に5年住んでいるというゲイル（fabgayle）さん。 彼女がいつも出勤する際に関心するという、日本のインフラに関する動画を投稿しました。 ゲイルさんが最初に紹介したのが、通勤で利用している地下鉄。 カードに現金をチャージして、すぐにカードをタップし改札を通るところが映っています。 早朝から9時頃まで運行している日本にしかないという女性専用車両を、ゲイルさんはいつも利用しているようです。 ゲイルさんは、「いつも混雑するので座れた試しはないです」とコメントしています。 日本で慣れることの1つとして、ゲイルさんが挙げたのが地下鉄の階段。 「かなりの頻度で歩くことが多くなる」とも
日本が「旅行したい国」1位に マスク着用でも訪日したい理由は？
日本を訪れたいと考える海外旅行客は非常に多い。コロナ後に行きたい旅行先を訪ねるアンケート調査において、昨年に続き今年も日本がトップに輝いた。マスク着用の習慣が残る日本だが、それでもぜひ訪問したいと考える人が多いようだ。 ◆昨年に続き海外旅行先で人気トップの日本 調査は「アジア・欧米豪 訪日外国人旅行者の意向調査」（以下「意向調査」）と題し、日本政策投資銀行と日本交通公社がオンラインで実施した。12の国と地域に住む6307人を対象に、つぎに観光旅行したい国または地域を最大31の選択肢から複数回答形式（5つまで）で挙げてもらったところ、日本を挙げた人は世界の国と地域のなかでも最多の52%となった。この割合は2位以下を大きく引き離している。 2位以下は順に、韓国（31%）、オーストラリア（28%）、タイ（25%）、ニュージーランド（22%）などとなった。そのほか、同じアジアの国と地域を抜粋すると
「国家ブランド指数」日本が初の1位に 全評価カテゴリでトップ10入り
国際的な市場調査会社のイソプスが発表した2023年度版「アンホルト-イプソス 国家ブランド指数（NBI）」において、日本が初の首位を獲得した。国家ブランド指数は当該国に対する世界的イメージを明らかにすべく、15年以上連続で発表されている連続調査だ。日本は2019年に5位となって以来、着実に順位を上げている。イソプスのグローバルCEOであるベン・ペイジ氏は、「ここ数年の日本の世界的な人気の高まりと、その結果最も印象的な国となったことは目を見張るものがある」とのコメントを発表した。 ◆首位常連のドイツをかわし日本が1位に 2023年度版「国家ブランド指数」ランキングは、次のような順位となった。7位スイスを除き、上位8ヶ国のすべてをG7参加国が占めている。かっこ内は2023年の評価スコアを示す。 1位：日本（69.85） 2位：ドイツ（69.43） 3位：カナダ（68.91） 4位：イギリス（6
米誌「最高の国」ランキングで日本が2位浮上 日本人特有の「自虐性」も浮き彫りに
先日発表された今年のUSニューズ＆ワールド・レポート誌の国家ランキング「ベスト・カントリー・ランキング」で、日本が過去最高の2位に浮上した。さまざまな基準をもとに算出する同ランキングが重視している「企業家精神の高さ」でトップに立ち、世界で最も「前向きな国」であることや、経済が上向きなこと、国民に健康的な環境を提供していること、文化的影響力の高さなどで高評価を得た。 一方、海外からの評価が高いにもかかわらず、日本人は世界で最も自国を低く評価しているという分析結果も出た。この日本人のいわゆる自虐的な感覚は、観光や海外投資に長期的な悪影響を及ぼすと同誌は懸念している。 ◆ビジネス環境の良さが高評価の原動力 USニューズ＆ワールド・レポートは、タイム、ニューズウィークに次ぐアメリカ第3位の時事解説誌。調査会社と協力して「大学ランキング」に代表される各種ランキングを発表しているのが特徴で、「ベスト・
“日本案のほうがよかった”との声も…インドネシア高速鉄道計画、問題噴出で大混乱
インドネシア高速鉄道計画のニュースは、日本でも大変な注目を浴びた。日本の新幹線は、最終的に中国との受注合戦に敗れたわけだが、問題はその後である。中国の手による施工で、果たして本当に良いものができるのだろうか。こうしたことは、以前から言われていた。そして蓋を開けてみれば、残念ながら様々な問題が噴出する形となった。 ◆消極的な運輸省 高速鉄道建設の起工式が開催されたのは、1月21日のことである。これにはジョコ・ウィドド大統領が出席し、スピーチも行った。だが問題は、そこにイグナシウス・ジョナン運輸大臣がいなかったということだ。現地邦字紙じゃかるた新聞（2016年1月28日付）は、「起工式にはジョコ・ウィドド（通称ジョコウィ）大統領含め関係閣僚が出席したがジョナン運輸相は欠席、事業を主導するリニ・スマルノ国営企業相との確執が取り沙汰された。ジョナン運輸相は27日、高速鉄道について「私は事業の手続き
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ロシアは2014年3月、クリミア半島を併合した。その後、ロシアが東ウクライナで親ロシア派義勇兵をサポートしたことなどから、西側諸国はロシアに経済制裁を発動したが、プーチン大統領は報復として、EU、アメリカなどからの肉類、魚介類、乳製品、果物、野菜の輸入を禁止した。3年後の今も続く禁輸措置は、ロシアにどういった変化を与えたのだろうか。 ◆愛国心に訴えたプーチン大統領。国民は禁輸を支持 USニュース＆ワールド・レポートに寄稿したモスクワ在住のジャーナリスト、ダリア・リトヴィノワ氏によれば、ロシア政府は、食品禁輸措置を決めた当時、この決定が西側を罰すると同時に、輸入品との競争がないことで国産品の需要が高まり、国内の農業セクターを成長させる、と主張していた。 ブルームバーグ・ビューのコラムニスト、レオニード・バーシドスキー氏によれば、ロシア国内の調査では国民の3分の2が政府の禁輸措置を支持し、損害
上海株：中国政府の介入で“投資不能な市場に” 海外投資家の撤退の動き加速
乱高下を続けている中国の株式市場は14日、4営業日ぶりに下落した。上海総合指数は前日比1.2%安の3924.49で取引を終了。海外投資家が中国市場から続々と撤退しているという報道もあり、中国株式市場を巡る懸念は依然強い。海外メディアには、「株式市場の死」（ロイター）、「モラルハザード」（ブルームバーグ）、「中国株への不安」（ウォール・ストリート・ジャーナル紙＝WSJ）などのネガティブな言葉が広がっている。 ◆「投資不能な市場になった」 ブルームバーグは、14日の下落は、15日発表の4-6月期の中国の国内総生産（GDP）統計が成長鈍化を示すと予想されるなか、「最近の株高は行き過ぎとの懸念が広がった」ためだとしている。金融と素材株が下げの中心となった。また、ブルームバーグの集計によると、暴落後、上場企業の半数以上が取引停止になっていたが、14日の段階では全体の27%まで減ったという。 上海の証
日本と連携、「考え直せ」…豪州識者が警告 中国との対立リスク考慮か
安倍晋三首相は7日からオーストラリアを訪問中だ。8日には、日本の首相としては初めて、豪国会で演説を行い、安全保障分野でのオーストラリアの協力を求めた。 豪地元紙は、安倍首相が戦略的連携強化をオーストラリアに求めたことに注意を促す意見を取り上げている。また中国紙も日本の動きを牽制している。 【日豪連携はオーストラリアの利益に適うか？】 オーストラリア国立大学のヒュー・ホワイト教授は、豪地元紙『ジ・エイジ』に、安倍首相のメッセージにオーストラリアが答えるべきか、と疑問を寄せている。 同氏は、日本が先週、唯一無二であった平和主義の決定的な方向転換をした、と書いている。集団的自衛権の新しい方針のもと、自衛隊は同盟国に味方して共通の敵と戦うことになるだろうとしている。そして安倍首相は今、ともに戦ってくれる同盟国を探しているのだという。共通の敵はもう見つけてあると皮肉を込め、中国の台頭を指摘した。 中
イスラエル、日本との“核対策”協力に期待 イランを北朝鮮になぞらえ、脅威強調
来日中のイスラエルのネタニヤフ首相は12日、安倍晋三首相と会談し、中東和平に向けて協力体制を強化していく方針で合意した。その中で、イランの核開発問題を北朝鮮の核の脅威になぞらえ、日本とイスラエルは「隣国による核の脅しという共通の課題を抱えている」などと述べた。 イスラエルメディアをはじめとする海外メディアは、主にこの核開発問題に着目して報じている。 【イランを北朝鮮になぞらえて批判】 安倍首相は会談で、北朝鮮の核及び弾道ミサイルの開発は、「今そこにある危機だ」という見解を伝えた。ネタニヤフ首相はこれを受け、共同記者会見で「全身全霊でその意見に賛同する。同じ言葉がイランの核開発計画にも当てはまる」と述べた。ウォールストリート・ジャーナル紙（WSJ）などが報じている。 イスラエル紙『ザ・タイムズ・オブ・イスラエル』によると、ネタニヤフ首相は会見で「北朝鮮がそうであったように、イランは核開発能力
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