信州大学の金子克美特別特任教授と公立諏訪東京理科大学の内海重宜教授らの研究グループは単層カーボンナノチューブ（ＳＷＣＮＴ）を使ったエネルギー貯蔵法を開発した。ＳＷＣＮＴとポリウレタン系材料の複合ロープをねじってエネルギーをためる。同じ重量のリチウムイオン電池（ＬｉＢ）の３倍以上のエネルギーを貯蔵できるとしている。 重量当たりのエネルギー密度と出力密度はＬｉＢと比べて約３倍、一般的な輪ゴムをねじった際の約１０００倍。またＬｉＢに対して軽量で爆発の危険が無く、マイナス６０度―プラス１００度Ｃの広い温度範囲で能力が変わらない。 電気エネルギーへの変換も容易で、人工心臓など体内デバイスのエネルギー源としての活用も期待できる。

ＥＮＥＯＳは大気中の二酸化炭素（ＣＯ２）を回収する技術の実証試験を始めた。再生可能エネルギー由来の水素とＣＯ２を使って製造する「合成燃料」の実用化に向けて、安価で大量の原料ＣＯ２を調達するのが目的。今後１年程度をかけて、合成燃料の原料として使える品質・コストかどうかを検証する。（根本英幸） 合成燃料は水素とＣＯ２、それに触媒を用いた合成反応により粗油を精製し、そこから石油化学製品の原料となるナフサやガソリン、ジェット燃料、軽油などに変換する。既存の自動車や航空機、さらにはインフラ設備をそのまま活用でき、低コストに脱炭素化できる点が強みだ。液体燃料であるため、長期備蓄や輸送が簡単というメリットもある。 今回の実証は、ＣＯ２調達の有効性を検証するのが目的。脱炭素社会に向けたＣＯ２の削減は最重要課題で、当面は工場など産業排ガスからの回収で賄える。ただ、将来的にＣＯ２を原料とする合成燃料や合成メタ

岡山大学のエルボイ・ハイサム外国人客員研究員、鈴木弘朗助教らの研究チームは、ペロブスカイト太陽電池の性能と安定性を高める添加剤「ベンゾフェノン」（ＢＰ）を発見した。ＢＰを添加したペロブスカイト太陽電池において、室温かつ湿度が３０％の環境で、７００時間を経過した後も、太陽電池の性能を９０％保つ高い安定性が得られることを確認した。 ＢＰを添加しなかった場合は、太陽電池の電力変換効率（ＰＣＥ）が急速に劣化し、同じ条件下で３００時間以内に初期値の３０％の性能しか維持できなかった。ペロブスカイト太陽電池は従来のシリコン太陽電池に比べ、作製工程が容易。フィルム状の柔軟な太陽電池が作れる上、発電効率はシリコン製と同程度であることから、安価でさまざまな場所に活用できる太陽電池として注目されている。だが、ペロブスカイト材料の環境安定性が低いことが課題だった。 ＢＰの添加でこの欠点を補完できれば、高性能かつ高

半導体はその性能を素子の微細化によって追求してきた。微細化の限界を迎え、新しいパラダイムが求められている。理化学研究所チームリーダーを務める古澤明東京大学教授は光量子コンピューターを開発する。量子光源や光ファイバーなどでコンピューターを構成し、光を使うため１０テラヘルツ（テラは１兆）の動作周波数が目指せる。現在の半導体から４ケタ高速化する。実現すれば半導体の微細化競争に終止符を打ち、新たな開発競争が始まる。（小寺貴之） 「現在の技術でも１００ギガヘルツ（ギガは１０億）までは楽勝で届く。コンピューターを微細化の呪縛から解放する」と古澤教授は宣言する。現在の量子コンピューター研究は量子ビットの数に目が向いている。米国で量子ビット数が研究資金集めの指標になっているためだ。 ただ、その動作周波数は遅い。量子ビットの維持や制御、読み出しが難しいためだ。量子ビットの数を追いかけ、実際の計算性能は曖昧に

フェイクニュースやポピュリズムの台頭で民主主義が揺らいでいる。人工知能（ＡＩ）技術は社会の偏見や差別を増長させるという懸念もある。京都大学の伊藤孝行教授らはＡＩと共に熟議を重ねるハイパーデモクラシープラットフォームを開発する。ＡＩが一人一人の意見を吸い上げ、議論のファシリテーションを担う。アフガニスタンではＡＩの差配は人より公平だと評価された。新しい民主主義の形を作ろうとしている。（小寺貴之） 「イスラム主義組織タリバンの実権掌握後、我々の『Ｄ―ａｇｒｅｅ』のユーザーが急増した。活発な議論を見て社会に必要なシステムだと確信した」と伊藤教授は振り返る。伊藤教授らは科学技術振興機構（ＪＳＴ）の戦略的創造研究推進事業（ＣＲＥＳＴ）として、ＡＩと人間が共に作る民主主義のための合意形成基盤を開発する。アフガニスタンでは市民や政府の議論に使われている。 Ｄ―ａｇｒｅｅでは議論の構造に着目して発言を整理

日本財団（東京都港区、笹川陽平会長）と大阪大学は、感染症研究の基盤構築を柱とし、新興感染症に即応する「日本財団・大阪大学　感染症対策プロジェクト」の行動計画を発表した。新型コロナウイルス感染症拡大で明らかになった社会・経済活動の維持や、感染症の予防と治療、医療崩壊の阻止の三つの課題に対して、両者で展開する。日本財団は阪大に今後１０年間で約２３０億円を助成。国内外の大学や研究機関との研究などを後押しする。 阪大は三つの課題解決に向け、４月に「感染症総合教育研究拠点」を設置している。 同プロでは特に感染症予防と治療に対する研究基盤構築に力を入れる。分野横断的な研究により、ヒト生体防御システムの基本原理解明などの研究を推進。新たな予防・治療薬の開発と普及を可能とする基盤を構築する。 また、世界最高水準の研究基盤・異分野の専門家が集う国際的な研究棟を２０２５年３月に阪大吹田キャンパス（大阪府吹田市

Ｃｙｇａｍｅｓ（東京都渋谷区、渡辺耕一社長）は、人工知能（ＡＩ）技術でゲームデバッグシステムを確立した。ＡＩがスタッフの代わりにカードゲームを行い、極まれに起こる不具合を探す。ゲームをするＡＩとゲーム環境と同一のミラー環境を構築した。２７００人分の作業を新卒１年目のエンジニア１人で運用できるようになった。育成シミュレーションゲームなど適用範囲を広げていく。 研究部門のサイゲームスリサーチがシステムを構築した。まず人間のようにプレーするＡＩを開発した。完全に匿名化されたプレーデータをＡＩに学習させ、カードゲームにおける常識を身に付けさせる。このＡＩにランダムな要素を加えて、プレーヤーが選びそうな手よりも、広い打ち手の範囲を選ばせる。 デバッグＡＩ用にカードゲーム「シャドウバース」のシステムと同じミラー環境を構築した。このミラー環境で９００アカウント分のＡＩが２４時間３６５日プレーする。 アカ

新報国製鉄は最大９００度Ｃの高温域でも膨張しない合金を開発した。セラミックスやガラスなど高耐熱の素材と同レベルの膨張率を実現しながら鋳造や鍛造、圧延、伸線といった成形加工が可能。切削や研磨など後加工で複雑な形状にも仕上げられる。現在は基礎開発の段階だが、早ければ年内にも量産技術を確立する。 同社は低熱膨張合金の開発、製造を主力とし、熱膨張率係数が１度Ｃ当たり０・１ｐｐｍ（１ｐｐｍは１００万分の１）以下という“ゼロ熱膨張合金”を実用化している。既に極低温域ではマイナス２６９度Ｃまで膨張しない合金を開発しているが、高温域では室温からの変化で２００度Ｃ程度までが限界点で、それ以上は膨張が避けられないとされる。 今回は鉄以外の金属を基材に採用し、さまざまな元素や貴金属の成分調整と配合比、製造時や熱処理などの条件を最適化。６５０―９００度Ｃでガラスやセラミックスと同等となる最適解を見つけ出した。特に

「フレッシャーズ産業論文コンクール」（日刊工業新聞社主催、経済産業省・日本商工会議所など後援）は、次世代の産業界を担う人材の育成を目的に、１９７８年に創設された新社会人対象の論文コンテストです。第４３回（２０年度）のテーマは、「あすの社会、あすの企業、あすの私を考える」で、Ｉ部（大手企業）とＩＩ部（中堅・中小企業）併せて計９４社・７５９編の応募がありました。今回、多くの応募の中からⅠ部第一席、経済産業大臣賞を受賞した、富士通九州システムズ（福岡市博多区）吉村純弥さんの論文「非富裕層が進学を諦めない社会を目指して」を紹介します。社会的な格差が深刻化しつつある中、新社会人はどのような解決策を示したのでしょうか。 私の家庭は母子家庭。奨学金で大学へ進学 私の家庭は母子家庭で、昔から決して裕福ではなかった。いわゆる母子寮で生活していた私は、同じ母子家庭の幼なじみが多くいた。彼らは全員大学へ進学して

「データサイエンティストと名乗るのは厚かましいというか、自分はむしろ外れ値です」そう切り出した小野寺和樹さんは現在、ＤｅＮＡのＡＩ本部データサイエンス第一グループに所属している。 確かにデータサイエンティストには数学や物理学の修士や博士といった理系のバックグラウンドを有する人が多い中、小野寺さんは経済学部出身で数学の知識も「二次関数の頂点がわかるくらい」だという。 そんな小野寺さんだがKaggle Grandmaster（カグル グランドマスター）という称号を持っている。世界では163人、日本では10人程度しかいない（2019年11月現在）。 【補足説明】Kaggle（カグル）とは、データサイエンティストや機械学習エンジニアが集まる世界最大のコミュニティ。大きな特徴は、誰でも参加可能なコンペティションがあることだ。世界中の企業や研究機関などが提供したビッグデータと課題に対し、モデルの精度を

冷やすと電気抵抗がゼロになる超電導材料の低温研究から、医療機器や半導体製造まで、幅広く使われているヘリウムの調達が難しくなっている。産業向けが優先され、後回しになりがちな研究機関は悲鳴を上げる。その中で大規模ユーザーの東京大学物性研究所は、使用分の９割以上を回収・再生する設備を持つ。ヘリウムを使用後に大気放出している企業に対し、研究所がリサイクルを手伝うことで“ヘリウム危機”を乗り越えられないか、検討に入った。 値上げ進む ヘリウムは沸点がマイナス２６９度Ｃで全元素の中で最も低い。超電導材料などを液体ヘリウムに浸すと、蒸発熱などにより対象物は極低温に冷やされる。病院の磁気共鳴断層撮影装置（ＭＲＩ）や量子コンピューターもこの特性を利用する。 販売の半分程度を占める産業用は、不活性ガスとして光ファイバーや半導体製造に使われている。また水素の次に軽いガスとして気球にも使われる。 ヘリウムの生産は

政府はオープンデータ政策を推進し、イノベーションの起爆剤とするデータ駆動社会の実現を目指している。しかし実際に、役所の意識は変わったのだろうか。民間がデータを利用することに対して、どんな考え方を持っているのか。由木文彦国土交通審議官に、私見を交えた将来のあり方を聞いた。 —オープンデータに対するご自身の基本的な認識から聞かせ下さい。 「公的なデータを単に開示するだけではなく、ビックデータ、つまり、大量で多様なデータを迅速に提供することが、インターネットや人工知能（ＡＩ）のような新しい技術と組み合わさって可能性を広げるということだと考えています。そうした全体像を念頭に置いた上で、個人的な考えを交えて話をしたいと思います。ビッグデータの活用は、これまでにない新しい価値を生み出すものだと考えます。同時に、国交省の行政としても、自らオープンデータ化を進めることは大変重要な政策ツールになると認識して

翻訳家でアメリカ文学者の柴田元幸さんに、言葉を取り巻く今の社会に対する鋭利な意見や、責任編集を務める文芸誌「MONKEY」に込める思いを聞いた。出版不況と言われて久しく有名な雑誌の休刊が相次ぐ中、「MONKEY」は「１５号まで”広告なし”で赤字も出さずやってこられた」という。2013年創刊の季刊の文芸誌である。出版不況の中で「上手くいく処方箋はない」と言うものの、お話には色々な媒体が上手くやっていくためのヒントが散りばめられているように思う。 —ネットやデジタルツールが普及した現代の言葉に関する問題意識を教えてください。 「言葉は真実を伝えるためのものだという前提が今まではあったが、その前提がなくなってきている。以前は「噓をつけば世の中機能しない」という考えのもとに何らかの歯止めがあった。言葉を公の場で発する時には新聞や本があり、色々な人が関わることでチェック機能も働いていた。今はチェック

東北大学の大学院生らが人工知能（ＡＩ）ベンチャー企業「Ｌａｎｇｓｍｉｔｈ」（ラングスミス）を立ち上げた。自然言語処理とディープラーニング（深層学習）を組み合わせ、文章推敲（すいこう）ＡＩサービスを２０１９年に事業化する。ＡＩは研究と社会実装が不可分な領域だ。実際にサービスを提供しないと開発技術の性能や使い勝手を評価しきれない。若手研究者にとって起業が研究を加速させる手段になっている。 東北大大学院修士課程１年の伊藤拓海さんと栗林樹生さんが共同で起業した。伊藤さんは１７年度の東北大総長賞に、栗林さんは工学部長賞に表彰された。５月に会社を登記し、今夏に技術を論文として発表。１８年度内にＡＩの商用モデルを構築して１９年度に推敲サービスを始める。 ラングスミスは文章の推敲支援を事業の柱に据える。書き手が「こんなことを言いたい」と思う粗い文章を入力すると、ＡＩが多数の文書候補を提案する。言葉選びや言

経済産業省・資源エネルギー庁は、夏の改定を目指すエネルギー基本計画の骨子案を示した。２０３０年の最適なエネルギーミックスに向け、省エネルギーの徹底や水素利用の拡大などの政策対応を盛り込んだ。４月１０日にまとめた５０年までの長期エネルギー戦略も計画に反映。再生可能エネルギーについては主力電源にするよう明記した。脱炭素社会の実現を強く意識した計画と言える。 総合資源エネルギー調査会基本政策分科会で「第５次エネルギー基本計画」について議論した。計画の骨子案は３章で構成。脱炭素化の技術間競争といった情勢分析、３０年に向けた方針と対応、５０年に向けた長期戦略の３テーマを盛り込んだ。５月にも原案をとりまとめ、６―７月の閣議決定を目指す。 ３０年の対応では、再生可能エネルギーについてコスト面で課題があるものの、低炭素な国産電源に位置付けた。また原子力は重要な電源とする一方、可能な限り低減させるとの考えを

米IBMは10日、20量子ビット（キュービット）のプロセッサーを持つ商用量子コンピューター「IBM Q」システムについて、年末までにクラウド経由で顧客にサービス提供を開始すると発表した。同時に20量子ビットのアーキテクチャーを拡張し、50量子ビットの次世代IBM Qシステムの試作機の製作と稼働に成功したことも明らかにした。量子コンピューティング時代の幕開けが少しずつ近づいてきているようだ。 20量子ビットマシンでは、0と1の状態が量子的に重なり合うことで高速演算処理を実行する「量子重ね合わせ」の持続時間（コヒーレンス時間）を、これまでの試作機の倍近い平均90マイクロ秒（マイクロは100万分の１）まで向上させ、業界最高記録を達成した。IBMの従来機のコヒーレンス時間は平均50マイクロ秒だった。50量子ビットの試作機も現状では20量子ビット機と同程度だという。 量子コンピューターは、現在のスー