年末商戦の前哨戦として定着しつつある「ブラックフライデー」が８日から冥土でも始まった。燃料費の高騰や円安で亡者の節約志向が高まる中、海外発祥の値下げセールは冥土でも定着しそうだ。 ８日未明、三途川にある賽（さい）の河原前には、渡し船に乗ろうと多くの死民が行列を作った。ブラックフライデーの期間中、彼岸行きの運賃は通常時の半額の３文に値下げ。彼岸と此岸を往復できる「臨死体験クルーズ」（６文）も好評だ。 また此岸乗船場周辺では、ガレージセールも開催。亡者が質入れした衣料品を最大８割引で販売している。「渡し船の運賃が足りず、衣服を売る人が以前より増えました」と、運営者の女性は話す。 キリスト教国発祥のブラックフライデーは、１１月下旬の感謝祭翌日の金曜日から年末まで、免罪符が大幅値下げされたことに由来するとされる。仏教ルートを通って昇天する場合、免罪符を携帯する必要はないが、代わりに三途の川の渡河費

8日の東京外国為替市場は、日銀の植田総裁の7日の国会での発言を受けて金融政策の転換が近づいているのではないかとの見方が強まり、急速に円高ドル安が進んでいます。 円相場は1ドル＝147円前後で推移していましたが、7日のニューヨーク市場ではおよそ4か月ぶりに1ドル＝141円台まで円高ドル安が進みました。 植田総裁の発言を受けて市場では、金融政策の転換が近づいているのではないかとの見方が強まっています。 8日の東京市場でも1ドル＝142円台をつける場面もありました。 円高が進んだことで東京株式市場では日経平均株価が500円以上、値下がりしています。 日銀は今月18日と19日に金融政策を決める会合を開きますが、ここでどのような政策スタンスを示すのか市場の注目が集まっています。

「私、セキュリティ担当者！　監視ツールを覗いていたら、社員がものすごい頻度で不審なアダルトサイトを見ていることが分かっちゃったの！」 ……だいぶ、いや、かなり考えたくない事態だ。しかし、クラウド会計ツールで知られるfreeeではこの問題が実際に起きたという。同社はどう対応したのか、12月6日公開のテックブログで紹介している。 ブログによれば、事態に気付いたのはセキュリティインシデントに対応する社内組織「CSIRT」のメンバー。監視ツールを確認していたところ、不審な通信が繰り返し発生していることに気付いた。 送信元を調べたところ、原因はある社員の端末。送信先はアダルトサイトだった。しかも、頻度が異常に高かったという。 とはいえ、さすがに会社の端末でアダルトサイトを見ているのはおかしい。違和感を抱いたCSIRTがより詳しく調査したところ、実際は社員がアダルトサイトを見ているわけではないことが分