情報処理推進機構：プレス発表：記事IPA（独立行政法人情報処理推進機構、理事長：西垣 浩司）は、「自治体・企業等の情報システムへのRuby適用可能性に関する調査」を実施し、その報告書を、2009年9月7日(月)から公開しました。 URL：http://www.ipa.go.jp/software/open/ossc/2008seika.html 本調査ではRubyについて、自治体や企業等の業務システムの開発といった分野を想定し、機能面・非機能面からその適用性の評価を行いました。結果、Rubyは、現在普及が進みつつあるWebアプリケーション構築の分野だけでなく、本調査で対象とした業務システム分野へも十分な適用性を持つことが明らかとなった一方、解決すべきいくつかの課題も明らかとなりました。 Rubyは、記述性の良さなどから近年注目を集め、特にWeb アプリケーション構築など、新しいIT分野において普及しつつあるプログラミン
