Q.派閥争いが激しくなり、社内がギスギスしている状況で、部下から社内の人間関係の悩みを相談されたが、うかつに答えると、派閥抗争に巻き込まれ、やぶ蛇になりかねない。強いほうに付くべきか、正しいほうに付くべきか。 A.鈴木博毅さんの回答 派閥抗争に巻き込まれそうなときに、強いほうに付くか、世話になったほうに付くか、旗幟を不鮮明にしておくかの3択だとすると、会社で生き残るならば、強いほうに付くのが正しいでしょう。 『孫子』の思想は『負ける勝負はどんなに美しく見えても絶対にしない』です。得てして日本人は生き残りに執着せず、負けるとわかっている勝負にあえて挑むことを美化する風潮があります。 しかし、自分が犠牲になってとか、自分が我慢すればというのはレベルの低い判断です。美学で判断するしかないところまで追い詰められてしまったのは、事前の準備や前段階でリカバリーすべき問題を解決しなかった結果です。 美学

米国の景気拡大が続いている。今回は9年目に突入し、戦後の平均である約5年を超え、戦後最長になると見られている。この好景気はいつまで続くのか。日本総研の井上肇氏は「早期に景気後退を引き起こす要因は見当たらないが、バブルの発生と崩壊への注意は必要だ」と指摘する――。 ▼2018年を読む3つのポイント ・景気は遠からずモメンタム低下局面へ ・ただし、早期に景気後退を引き起こす要因は見当たらず ・「今回は違う」ようにみえるが、「いつか来た道」の可能性も 景気循環的には拡大の最終局面へ 米国では、民間部門主導の景気拡大が続いている。一方で、景気拡大が長期化していることから、先行きの持続性についても関心が高まっている。実際、今回の景気拡大局面は、2017年7月で9年目に入り、戦後の拡大期間の平均である約5年を大きく超えている。そろそろ景気後退が意識され始める段階である。 まず、景気循環面からみた足元の

１月１６日、移民政策に関する協議の行き詰まりを背景に共和、民主両党間に亀裂が生じる中、つなぎ予算の期限である１９日までに新たな予算措置を議会で可決できずに政府機関が閉鎖に追い込まれるリスクが高まっている。写真は米議会議事堂前で昨年１２月に撮影（2018年　ロイター／Joshua Roberts） 移民政策に関する協議の行き詰まりを背景に共和、民主両党間に亀裂が生じる中、つなぎ予算の期限である１９日までに新たな予算措置を議会で可決できずに政府機関が閉鎖に追い込まれるリスクが高まっている。ただ、米株式市場では閉鎖は回避されるとの見方が強い。 議会共和党は新たなつなぎ予算案を提出し、１９日までの可決を目指す見通し。ただ、保守派は国防予算の大幅増額を求めており、民主党議員の多くは幼少期に親と不法入国した「ドリーマー」を強制送還から保護するための法案で進展がなければ新たな予算措置への支持を見送る可能

１月１７日、インドア・ファーミング（室内農業）を手掛ける米スタートアップ企業プレンティは、中国の都市部で新たな農業用地を積極的に探している。発光ダイオード（ＬＥＤ）を利用したハイテク設備で有機野菜を栽培する世界的な取り組みの一環。写真は室内での野菜栽培の様子。シンガポールで２０１６年６月撮影（２０１８年　ロイター／Edgar Su） インドア・ファーミング（室内農業）を手掛ける米スタートアップ企業プレンティは、中国の都市部で新たな農業用地を積極的に探している。発光ダイオード（ＬＥＤ）を利用したハイテク設備で有機野菜を栽培する世界的な取り組みの一環。 同社の共同創設者で最高経営責任者（ＣＥＯ）のマット・バーナード氏は１７日、ロイターに対し、中国では少なくとも３００の農地が見つかる可能性があると述べた。 現在、中国で採用活動を行っており、北京、上海、深センで農地や販売業者を探しているという。

＜「CES 2018」で、ソーラー電力だけで走行するスタートアップ企業「ライトイヤー」が、気候変動対策に注力する企業を表彰する「気候変動イノベーター」賞を受賞した＞ コンシューマー・エレクトロニクス・ショー（CES）は、毎年１月、全米民生技術協会（CTA）が米ラスベガスで開催している国際家電見本市だ。大手メーカーを中心に新製品や最新技術などが披露されるほか、創業間もないスタートアップ企業を集めた専門エリア「ユーレカ・パーク」も近年、人気を集めてきた。 とりわけ、2018年１月の「CES 2018」では、温室効果ガスの排出削減など、気候変動対策に注力するスタートアップ企業を表彰するプログラム「気候変動イノベーター」が新設され、オランダ南部ヘルモントでソーラーカーの開発に取り組むスタートアップ企業「ライトイヤー」がこれに選出されている。 車両ルーフに太陽電池を搭載し、バッテリーに蓄電 「ライト

米ハワイ州に向けて弾道ミサイルが発射されたとする避難警報が１３日誤送信され、現地でパニックを引き起こした問題について、同州の緊急事態管理局は１４日、人的ミスと適切な安全装置対策の欠如が原因だったことを明らかにした。 北朝鮮の核弾道ミサイル開発を巡る緊張が国際社会で高まるなか、発信から約４０分後経ってようやく誤警報は訂正された。 この問題を巡る内部調査が今週末までに終了すると同局のリチャード・ラポザ報道官は説明。国内の無線警告システムを管轄する米連邦通信委員会（ＦＣＣ）による調査を歓迎すると述べた。 ＦＣＣのアジット・パイ委員長は１４日、ハワイ州の緊急事態管理局の調査について、現時点で「妥当な安全措置またはプロセス管理」が欠けていたことを示唆していると語った。この点において、同州の当局者が反論しなかったと、ラポザ報道官も述べている。 誤送信は、局内のシフト交替時に実施していた訓練中に起きた。

中小企業では「解雇」に関するトラブルが多い。原因は、多くの経営者が「1カ月分の賃金さえ支払えば解雇ができる」などという、解雇に関する誤った情報を信じていることにある。しかし、現在の日本では、解雇はほぼ認められていない。そのかわり、「退職勧奨」という形を取ることができる。 「クビにした社員」から届く内容証明 夜7時を過ぎて、社長から電話があると不安になる。 お互いが営業中の昼間でないことを考えると、急にトラブルに巻き込まれた可能性があるからだ。そして、こんな相談を持ちかけてくる。 「解雇した社員が弁護士をつけて内容証明を送付してきた。相手は弁護士なんだけど、どうしたらいい？」 弁護士からの書面は、内容証明郵便で送付されてくることが一般的だ。内容証明郵便は、記載内容を郵便局が証明してくれるので使い勝手がいい。特殊な書面なので、受け取った側にプレッシャーを与えることもできる。 弁護士といえども、

＜日産自動車が2010年、世界初の量産型電気自動車（EV）として売り出した初代「日産リーフ」。それから7年、「脱石油」EVシフトが世界的な潮流になりつつあるこの時期に、先代より大幅に改良されデザインも一新した新型「日産リーフ」が登場。ニューズウィーク日本版は今回、ジャーナリスト、DJ、ミュージシャンと幅広い活動を展開するモーリー・ロバートソン氏と、日産自動車 日本EV事業部 部長の小塚功子氏の対談を企画した＞ 世界的なEV移行の流れと、変わらぬ〈価値〉 ――欧州や中国を筆頭に、環境対策として「脱石油」と電気自動車シフトが世界的な潮流になりつつあります。モーリーさんはこうしたEVを取り巻く世界の状況をどのようにご覧になっていますか。 モーリー・ロバートソン氏（以下、モーリー）　世界の自動車をめぐる状況は、電気自動車をはじめとする脱・石油燃料の流れと、自動車メーカーだけでなくIT企業も加わった

１月１６日、米国とカナダが共催する北朝鮮の核・ミサイル問題に関する２０カ国の外相会合が、カナダのバンクーバーで開かれた。写真は、カナダのフリーランド外相と話す日本の河野外相（２０１８年　ロイター/Ben Nelms） カナダのバンクーバーで１６日開かれた北朝鮮の核・ミサイル問題を巡る２０カ国の外相会合では、国連安全保障理事会が採択した対北朝鮮制裁に加え、新たな制裁を検討することで各国が合意した。会合を共催した米国とカナダが共同声明で発表した。 また、各国が北朝鮮と韓国による南北対話を支援する方針を確認し、「対話が緊張緩和につながることを期待する」とした。 声明によると、参加国は「国連安保理決議を超える制裁措置やさらなる外交努力を検討し、前進させることで合意した」としているが、詳細は明らかにされていない。 さらに、会合ではこれまでの制裁措置の完全な履行に取り組むことでも一致した。 ティラーソ

１月１６日、ロシアによる２０１６年の米大統領選干渉疑惑を巡る捜査で、バノン前米大統領首席戦略官・上級顧問（写真）が大陪審での証言のため、モラー連邦特別検察官から召喚されたことが分かった。ワシントンで撮影（２０１８年　ロイター/Joshua Roberts） トランプ米大統領の元側近のスティーブ・バノン氏は１６日、ロシアによる２０１６年の米大統領選介入疑惑について下院情報特別委員会で証言した。 同委員会の民主党トップ、アダム・シフ議員によると、バノン氏はホワイトハウス勤務時代に関する質問への回答を拒否したほか、政権を去った後に大統領と交わした会話についても言及しなかった。 同委員会のデビン・ニューネス委員長（共和党）はバノン氏に回答を迫るため、その場で同氏の召喚を承認した。 シフ議員によると、その後、バノン氏は質問への回答をあらためて拒否。これに先立ち、バノン氏の弁護士はホワイトハウスと協議

「異次元緩和」を進めてきた黒田東彦・日銀総裁が、政策転換を図りつつある。昨年11月には金融引き締め効果をもたらす「リバーサル・レート」に言及。金融業界では、政策転換の地ならしとの受け止めが広がる。一方、安倍晋三首相が求めるのは緩和継続による円安・株高。名古屋外国語大学の小野展克教授は「2018年は安倍官邸と黒田日銀の駆け引きが激化する」と予想する――。 黒田続投は既定路線、焦点は副総裁人事 日銀は2017年12月21日の金融政策決定会合で、政策変更を見送った。2017年は、次々と大幅な政策変更を繰り返した日銀総裁・黒田東彦が、初めて動きを止めた年となった。 一方、総務省が12月26日に発表した17年11月の完全失業率は2.7％で24年ぶりの低水準。17年11月の消費者物価指数（CPI、生鮮食品除く）は前年同月比0.9％となり、消費増税の影響を除けば3年1カ月ぶりの高い伸びを示した。 日経平

国の指定難病のひとつである潰瘍性大腸炎。2016年の患者数は18万人超。この20年で5倍以上に増えている。たびたび症状が「再燃」することで知られているが、1998年に寛解を迎えて以来、一度も再燃していないという医師がいる。これまで100人以上の寛解をみてきたという西本真司医師は「治療法はひとりずつ違う」と解説する――。 ステロイドに頼ると自然治癒力が低下する 「潰瘍性大腸炎」は国の指定難病のひとつです。このため「治らない病気」と思われているのですが、寛解（病状が治まっておだやかであること）を迎えることは不可能ではありません。私は1991年、29歳のときに発症しましたが、約7年をかけてさまざまな療法を試し、寛解を迎えることができました。今日まで一度も再燃（治まっていた病状や症状が再び悪化すること）していません。どのように治療したのか。ここでご紹介させてください。 最初に潰瘍性大腸炎を発症した

医療機器に分類されるコンドームは革新的な技術につきものである規制の壁も高い　ANDREW PATERSONーPHOTOGRAPHER'S CHOICE RF／GETTY IMAGES ＜グローバル市場の基準は大量生産から多品種少量生産へ――「非規模の経済」が寝室の常識を変える？＞ 自宅で恋人といい雰囲気に。服を脱ぎながら、彼女はスマートフォンに手を伸ばし、彼の股間をパシャリ。「印刷」をクリックすると、クローゼットの中の3Dプリンターからゲル製のコンドームが。ジャストサイズで、真空パックのフランクフルトソーセージみたい。2人の楽しい時間は続く......。 完全な空想の世界というわけでもない。新興のテック企業が先頭に立ち、1920年代にラテックス製コンドームの大量生産が始まって以来の「コンドーム革命」が始まっている。 クラウドコンピューティングやスマホ、人工知能（AI）、3Dプリント技術など

１月１１日、平昌冬季五輪の来月開催を控えた韓国と北朝鮮が今週２年ぶりに行った南北会談によって、北朝鮮による米国を射程に収めた核ミサイル開発を巡る戦争の脅威は、ひとまず緩和された。写真はトランプ米大統領（左）と北朝鮮の金正恩氏。２０１７年９月撮影または発表（２０１８年　ロイター/Kevin Lamarque, KCNA/Handout via REUTERS） 平昌冬季五輪の来月開催を控えた韓国と北朝鮮が今週２年ぶりに行った南北会談によって、北朝鮮による米国を射程に収めた核ミサイル開発を巡る戦争の脅威は、ひとまず緩和された。 だが、緊張緩和は長続きしない可能性がある。北朝鮮の金正恩・朝鮮労働党委員長は、米国の要求に屈し、自らの生き残りに不可欠だと考える兵器プログラムの放棄交渉に応じる構えを全く見せていない。 ９日に行われた南北会談によって、各国の発言は和らいでいるものの、トランプ大統領を含め

１月１５日、上海沖の東シナ海で貨物船と衝突し、日本の排他的経済水域（ＥＥＺ）内で１４日沈没した石油タンカーから、大量の原油が流出しており、海洋生態系に与える悪影響への懸念が高まっている。写真は炎上する石油タンカー（２０１８年　ロイター/Korea Coast Guard/Yonhap via REUTERS） 上海沖の東シナ海で貨物船と衝突し、日本の排他的経済水域（ＥＥＺ）内で１４日沈没した石油タンカーから、大量の原油が流出しており、海洋生態系に与える悪影響への懸念が高まっている。 イランの海運会社が所有するパナマ船籍の石油タンカー「サンチ」は６日、香港籍の貨物船と衝突後、炎と煙を上げながら日本のＥＥＺ内に漂流。約１００万バレルの非常に燃えやすいコンデンセート（超軽質原油）を運んでいたタンカーは１４日、爆発を数回引き起こした後に沈没した。 この事故により、タンカーのイラン人３０人とバングラ

１月１２日、トランプ米政権は新型核兵器を配備し、非核の大規模な攻撃に対して核兵器で反撃する余地を明白に確保する──。ハフィントンポストがこのほど伝えた最新の「核態勢見直し（ＮＰＲ）」の素案が正式化された場合、こうした事態が起きるかもしれない。写真はトランプ大統領。ワシントンで撮影（２０１８年　ロイター/Joshua Roberts） トランプ米政権は新型核兵器を配備し、非核の大規模な攻撃に対して核兵器で反撃する余地を明白に確保する──。ニュースサイトのハフィントンポストがこのほど伝えた最新の「核態勢見直し（ＮＰＲ）」の素案が正式化された場合、こうした事態が起きるかもしれない。 軍縮問題の専門家からは、核戦争リスクを高めかねないとの懸念も出ている。 ＮＰＲは国防総省が策定しており、直近では２０１０年にオバマ前政権下で核兵器の役割を縮小させることを目指すと表明されていた。 しかし今回の素案は、

1月5日、安倍晋三首相は経済3団体の新年祝賀パーティーであいさつし、「原稿にないことを話す」と前置きしたうえで、好景気の話題で会場を沸かせた。有力企業のトップが経済の先行きを楽観視するなかで、安倍首相があらためて要請したのは「3％の賃上げ」。好景気が「給料」に反映されるのは、いつなのか――。 株高は「アベノミクス」の成果なのか 1月5日、日本経済団体連合会、日本商工会議所、日本経済同友会の経済3団体の「2018年　新年祝賀パーティー」が都内のホテルで開かれた。来賓としてあいさつした安倍晋三首相は、「通常、私は原稿を持ってくるのですが、今日はちょっとその原稿を置いてまいりましたので、自由にやらせていただきたいと思います」と前置きしたうえで、こんな話題で集まった経営者たちを喜ばせた。 「関西のあるデパートは、開店の前になんと6000人のお客さんが並び、高級品の動きもいい。東京のデパートも非常に

2017年1月に発売したシワを改善する美容液「リンクルショット メディカルセラム」が大ヒット。業績絶好調のポーラは、かつての「ポーラレディ」にあたる人材の育成に力を注いでいる。その狙いはどこにあるのか――。 ライフイベントと両立しやすい「雇われない働き方」とは ▼ポーラの現状 ・ビューティーディレクターを13万人から4.2万人に減らし、教育を集中。 ・ショップを任せられるようなマネジメント人材の育成が急務だった。 ポーラの化粧品を販売するポーラレディは、女性がライフスタイルに合わせて働ける1つの選択肢になってきた。彼女たちはポーラの商品を業務委託で販売する個人事業主。実は「雇われない働き方」を実践しているのだ。 歩合制で収入は不安定である一方、働く時間は自分で決められるので、ライフイベントと両立しやすい。同社は長年、そうしたポーラレディに対して、自由度だけではなく、働きがいを高める策も進め

韓国メディアは文在寅（ムン・ジェイン）大統領に対し、「北朝鮮に対してあまりに弱腰だ」との批判を強めています。しかし韓国の大統領が北朝鮮との融和を目指すのは、過去30年共通しています。それは軍人に法を踏みにじられるという「2度のクーデター」の記憶があるからです――。 韓国政府と軍との30年にわたる確執 最近、韓国メディアが文在寅（ムン・ジェイン）大統領を批判しはじめました。大統領の対北朝鮮への外交姿勢はあまりに弱腰で、本当に危機に対応できるのかという懸念が国民の間で生じています。韓国の中央日報は社説で、「軍事オプションなしで、北朝鮮は対話に応じないだろう」との見解を表しています。 文在寅大統領は11月29日の北朝鮮のICBM（大陸間弾道ミサイル）発射後も、北朝鮮への人道支援を続ける意向で、国際世論の批判も浴びています。 文大統領は軍事オプションを否定しながらも、12月1日、金正恩を狙う「斬首

無責任上司、事なかれ部下、わがまま同僚……。そんな人たちに「こっそりお仕置き」をするには、どうすればいいのだろうか。「プレジデント」（2017年7月31日号）の特集「人を動かす黒い心理学」より、職場での3つの実例をご紹介しよう。第1回は「後輩を懲らしめる会心の一言」――。（全3回） 先輩が後輩に発した衝撃の一言とは 最初に紹介するのは言葉による働きかけだ。強い言葉を相手にストレートに言ってしまうとパワハラだと訴えられるケースも多い。そこで近年用いられるのが、周囲の人が見てもパワハラとは捉えられない婉曲表現を使う手法だ。 大手印刷会社に勤める市谷慶一郎さん（仮名・34歳）が目撃したのは、空いた時間があれば情報収集と称して私用SNSをする若手に先輩が放った一言だった。市谷さんはこう証言する。 「うちは社則で副業が禁止されています。夜遅くまで残っていたある日、唐突にその出来事は起きました」 時刻