[徳力] Did you know 2.0 私たちは子供達の未来の為に何ができるのか？
Did you know? －私たちは何も知らない ｜ 近江商人JINBLOGを読んで。 Did you know2.0という動画が、Ad Innovatorの織田さんやが、上記の上原さんのブログ経由で話題になっていたので、見てみたのですが、ひさびさに心にささる動画でした。 思わず感動して勢いで初字幕.inで字幕をつけてみたので、まずは一度見てみてください。 内容としては、「フラット化する世界」や、「富の未来」でも描かれている未来ではありますが、それが8分ほどの動画で力強く伝わってくるという点で、改めて動画の力も再確認されるビデオです。 私も昨年子供が生まれ、自分の子供が大きくなったときの未来を想像することがありますが、いまだに選挙でインターネットを活用することもできず、英語リテラシーも高くない日本の未来を考えると、正直明るい気持ちには慣れません。 今の日本の教育は、政治は、そして私達は、
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aideRSS ブログの最近の人気記事ランキングを作ってくれるサービス | 秋元@サイボウズラボ・プログラマー・ブログ
via Read/WriteWeb aideRSSは、ブログに対して、そのブログの最新記事の評判を計算してランクづけしてくれるというサービスだ。 使い方はいたって簡単。ブログやRSSのURLを入力すると、(そのブログがまだ誰にも入力されてなければ、数十秒待たされたあとで、)フィードを元に個別の記事の人気をポストランク(PostRank)という0から10の数字で評価してくれる。 このブログを入れたらこんな風になった。実感としても、面白い記事、うけた記事がちゃんと上位になってる。 ポストランクのつけ方だが、ブログのコメント数や、del.icio.usのブックマーク数、technoratiによる被リンク数、などを総合し、「そのブログの最新記事の中で」よく言及されたものに高得点がつくようになっている。 このランキングは、Widget(ブログパーツ)として貼ることもできるので、ブログを見に来た読者に
ヤフー、動画共有サイトの楽曲使用料をJASRACに支払いへ
UPDATE ヤフーは、運営する動画共有サイト「Yahoo!ビデオキャスト」でユーザーが投稿した動画に使われている楽曲の使用料を、社団法人日本音楽著作権協会（JASRAC）に支払うことを決めた。料率などについては、今後JASRACと詰める考えだ。 JASRACの規定では、動画をストリーム配信する場合、広告料などの収入がある場合はその収入の0.8％〜2.8％、収入がない場合は年額5万円を支払うよう求めている。JASRACはヤフー以外にも複数の動画共有サイトに楽曲使用料の支払いを求めており、これにヤフーが応じる形だ。 ただし、具体的な料率や支払い方法については「JASRACとこれから話し合って決めていく」（ヤフー）という。また、ユーザーから楽曲使用料を徴収する考えはないといい、広告費などで賄う考えだ。 なお、今回の場合は、例えば「ピアノの発表会で演奏している様子を動画で公開する」といった場合に
ビルコムとサイバー・バズ、クチコミマーケティング支援サービスで業務提携
ビルコムとサイバーエージェントの連結子会社であるサイバー・バズは7月24日業務提携し、マスメディアとブロガー双方へのPR活動でクチコミマーケティングの効果を高めるというサービス「BuzzPR（バズピーアール）」を共同で提供すると発表した。 BuzzPRは、ウェブメディアを主とするマスメディアとブロガー双方に対する企業のPR活動を支援するクチコミマーケティング支援サービス。企業、官公庁のマーケティング部、宣伝部、広報部などに向けて販売する。 従来、マスメディア向けのPR活動とブロガー向けのPR活動は、それぞれ単発で実施することが多く、情報内容の一貫性を保ったり、クチコミ発生の時期を合わせることが難しかった。今回のサービスでは、マスメディアとブロガー双方に対するPR活動をワンストップで実施でき、クチコミ効果の最大化が図れるとしている。また、それぞれ単発で実施するよりも安価にPR活動を実施するこ
「ブログを理由に従業員を解雇」9％――米調査
電子メールのセキュリティベンダー米Proofpointは7月23日、企業のセキュリティリスクに関する調査報告を発表した。調査は米国の大企業308社を対象に行った。 報告によると、3分の1以上の企業が、過去12カ月以内に電子メール経由での情報漏えいの恐れについて調査を行ったと回答。社外向けの電子メールを読んだり分析するためのスタッフがいるとの回答は、従業員1000人以上の企業の32.1％、2万人以上の企業では38.8％に上った。また、過去12カ月以内に、電子メール関連のポリシー違反で従業員に懲戒処分を行ったとの回答は45.5％、従業員を解雇したとの回答は27.3％に上った。 電子メールのほか、メディア共有サイトやソーシャルネットワーキングサービス（SNS）、ブログに対する懸念も増加している。過去12カ月以内に、SNS関連のポリシー違反で従業員を解雇した企業は5％、メディア共有のポリシー違反で
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