こんにちは、あとかです♪ 昔、とある店舗にて、家電販売の仕事をしていました。 要するところ接客なのですが、家電というのはそんなに安い買い物ではありませんので、価格交渉というのをよく受けました。 どんなお客様でも、自分から「値引きしますよ」と言うことはありません。 商売ですので、自分から利益を1円でも下げることはあり得ません。 ただ、交渉されれば、気持ちよく値引きするケースもありました。 販売のプロとは言え、人間ですので、逆に「このお客には絶対に値引きしないぞ」と、心の中で固く誓う場合だってありました。 では、どういった交渉なら、値引きしてもらえるのでしょうか？ 販売していた側、価格交渉を受けていた側からの、気持ちよく値引き交渉に付き合えるパターンについて、ご紹介したいと思います。 お役に立てば、嬉しいです。 絶対に安くしてもらえないのは？ ①根拠がないこと ②買ってやってる精神 ③非論理的

私は小銭貯金が苦手です。 一方、母方の親せきは得意な人が多いんですよ。 塵も積もれば山となる、という言葉通り コツコツ貯めるとそこそこの金額になっていたりします。 子供のころ、貯金箱の小銭を分けたり数えたり並べたりして遊んだりしていたな～。 私と母たち、どこがちがう？ 釣銭の計算が得意か不得意かどうか、の差が一番大きい気がします。 たとえば合計1911円です、という時 私→2011円を出す→おつり100円（硬貨1枚） 母→2000を出す→おつり→89円（硬貨9枚） こんな感じ。私はそろばんを習っていたので単純な数字の計算が早い、というのもあります。 母の財布の中はいつも小銭パンパンでした。そこから貯金箱へ行くのです。 アメリカに長年住んでいる叔母が日本に遊びに来た時も「小銭の計算が面倒だから」とビニール袋いっぱいの小銭をためこみ、 「お小遣いあげる」と最後にプレゼントしてくれました。ありが

政府が主導する『キャッシュレス・消費者還元事業（以下、消費者還元事業と表記）』について気になっていますね？ 消費者還元事業は、2019年10月から政府が主導で行う政策。クレジットカードなどの「キャッシュレス決済」を行うと、国から最大5%の還元を受けられます。 同時にスタートする消費税10％の増税は嫌ですよね・・・。 しかし、この消費者還元事業を活用すれば、実質の消費税を5%まで抑えることが可能です。 「でも政府が行う政策だから、いろいろややこしそう…。」と思いがち。 実際、消費者還元事業はあらゆる消費活動に適用されるわけでなく、いくつか条件があります。 そこで今回、消費者にとっての「キャッシュレス・消費者還元事業」がどのような政策なのか、図解を交えてわかりやすく解説します。 この記事を読めば、どうしたら消費者還元事業の恩恵を最大限受けられるのかわかります。 増税前のこのタイミングにて、ぜひ