『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
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一口に「電子書籍」といっても、実はそのフォーマット(データ形式)によってさまざまな種類が存在する。そのため、気に入った電子書籍を読む前に、その本がどのフォーマットのものなのか把握して、サポートしている閲覧用ソフト(あるいはハードウェア)を手に入れなければならない。いわば、VHS対ベータ、Blu-ray対HD DVDのような規格争いが電子書籍においても繰り返されており、主流となりそうなフォーマットはどれか、ある程度気に留めておく必要があるのだ。 ユーザーとしては悩ましいところだが、閲覧用端末を数多く売りたいメーカーの思惑、不正コピーは避けたいがより多く流通させたい出版社の本音、場所や時間を気にせず紙同様に楽しみたい消費者の心情、その狭間で落とし所を見つけようという努力の結果が、フォーマットとしての電子書籍だといえる。 電子書籍フォーマットは、いくつかの基準により分類できる。その分類を把握した
出版文化に、新たな1ページを。 みんなが同じ情報を追いかける時代は過去になりました。 人の数だけアイデアはあるのだから、もっとたくさんのカタチがあっていい。 それを可能にするのは私たち石田製本の CRAFT BOOKS サービス。 小ロットでも通常の出版物と変わらない製本クオリティを職人たちが提供します。 ZINE はもちろん、卒園アルバム、えほん、同人誌、作品集など、表現するものはなんでもいい。 手軽で便利なデジタルもいいけれど、手触りと重量感のある本には、また別の魅力がある。 出版不況と言われているけれど、 個人の出版文化はこれからもっと大きく広がっていくはず。 持続可能な出版文化に、次はあなたの手で、新たな1ページを。
現在、アメリカで高等教育および生涯教育で使われる教科書の売上げで、デジタル教科書はわずか0.5%。ソーシャルラーニングプラットフォームの”Xplana”が行った市場調査によると、これは近い将来に変わる可能性があるという。Xplanaの予測では、これから5年の間に、デジタル教科書が占める割合は全教科書の20%になるという。これで、デジタル教科書の市場は10億ドルになる。 この変化の要因には、タブレットの普及、iPadやKindleといった電子リーダーの普及、デジタル教科書の品揃えと価格、オンラインラーニングへの関心の高まりなどがあげられるという。今回の調査によると、2010年のデジタル強化の売上げは前年度比100%増、この伸び率はこれから加速化する一方だそう。 デジタル教科書が伸びる理由 生徒にとってデジタル教科書の安価な価格は大きな魅力だ。生徒は数百ドルというお金を教科書に支払っているから
KindleやiPadに代表される専用リーダー端末の登場とともに、電子出版をめぐる議論が活発化してきた。音楽業界と比較しながら、このムーブメントの行方について考察してみよう。 連載目次 随所で議論が盛り上がっている電子出版について考察しているのだが、その様相を俯瞰(ふかん)していると、音楽配信が歩んできた状況と、ある部分でデジャブっている。そこで、音楽業界の末席に30年近く加わり、いまも音楽制作業を生業とする自分の経験を盛り込みつつ、このムーブメントについて今後の展開を予想してみた。 電子出版と一口にいっても、以前からいろいろな形でビジネスとしてうまく回っているものもあるが、ここでは最近注目が集まっている、KindleやiPadに代表される専用リーダー端末向けのビジネスを想定している。 疑問その1:誰でも簡単に有料出版が可能になるの? まさにこれこそが、電子出版の最大のメリットだと思う。ア
日本の出版界として電子書籍市場にどう対応していくのか。大手出版社ら31社で構成される『一般社団法人日本電子書籍出版社協会』は24日、正式な活動開始を発表した。権利関係やフォーマットの整備、紙媒体との共存など、電子書籍の在り方の構築に取り組む。 日本電子書籍出版社協会が正式スタート。前列中央が野間省伸 代表理事(講談社 代表取締役副社長) 日本電子書籍出版社協会(電書協)は24日、会見を開き、正式な活動開始および電子書籍市場への取り組み方針を説明した。代表理事は、講談社 代表取締役副社長 野間省伸氏が務める。野間代表理事は、電書協の活動について "著作者の利益・権利の確保" "読者の利便性に資する" "紙とデジタルの連動・共存" を理念として電子書籍市場に取り組んでいくと説明。電子書籍ビジネスを積極的に進めるためにも、出版社と著者の権利関係や統一フォーマットの整備に取り組んでいく必要があると
「キンドル」の電子書籍について米アマゾンが発表したのは、印税を35%から70%に条件付きで引き上げるという衝撃的なものだった。著作者を囲い込む作戦とみられており、既存の出版社には脅威となりそうだ。 「コンテンツをより豊富にすることですね。品揃えを充実させたいと考えています」 印税7割の狙いについて、アマゾン・ジャパンの広報担当者は、こう明かす。 著作者を囲い込んで紙の書籍を駆逐 米アマゾンが2010年1月20日発表した印税の追加オプションは、価格破壊で一気にシェアを拡大しようとするものだった。印税を2倍にも引き上げる代わりに、書籍の販売価格を安く設定できるようにしたのだ。 印税7割の条件として、販売価格を2.99~9.99ドルに据え置き、紙の書籍の最安値より2割引以上にすること、ほかの電子出版サービスより安くできるようにすることなどが挙げられている。 つまり、著作者を囲い込んで紙の書籍を駆
米Amazonは12月26日、同社の電子書籍リーダー「Kindle」向けの電子書籍の販売数が、クリスマスの25日、初めて紙の書籍の販売数を超えたと発表した。Kindle自体は、Amazon創業以来最も多くプレゼントとして購入された製品になったという。 Kindle向けの電子書籍は現在39万冊を超えている。Amazonは、PCやiPhoneでKindle向け書籍を読むための無料ソフトウェアも提供している。 また米国のAmazonで11月15日~12月19日に最も売れた電子端末は、Kindle、米AppleのiPod touch(8Gバイトモデル)、米GarminのGPS端末だった。AmazonはKindleの販売台数を明らかにしていない。 米調査会社Forrester Reseachの10月の予測では、2009年の米国における電子書籍リーダーの販売台数は300万台で、2010年には600万台
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