キー局がなぜ今、YouTubeに テレ朝とTBS、“かつての敵”と手を組む
左からGoogle日本法人の辻野晃一郎社長、TBSテレビの氏家夏彦 コンテンツ事業局長、テレビ朝日の古川柳子 クロスメディア専任局長、Googleのデービッド・ユン パートナー事業戦略担当副社長 在京キー局が、かつて敵対視していた大手動画サイトとの関係を強化し始めた。テレビ朝日とTBSテレビがそれぞれ9月29日、YouTubeとパートナー契約を締結。YouTube上に公式チャンネルを設置し、ニュース番組などを配信する。 キー局はここ数年、YouTubeに投稿される著作権侵害動画の扱いに悩まされてきた。YouTube上には今も、テレビ番組を無断でアップロードした動画が並ぶ。 それでも手を組む背景には、YouTubeの“内部”に入って侵害動画対策を強力に進めようという狙いと、屋台骨のテレビ広告事業が行き詰まる中、ネット動画に新たな収入源を求めざるを得ない厳しい台所事情があるようだ。 YouTu
投稿ビデオの再生動向を解析する無料ツール「YouTube Insight」 | ネット | マイコミジャーナル
米YouTubeは3月26日 (現地時間)、ユーザーがアップロードしたビデオの再生動向を解析する無料ツール「YouTube Insight」の提供を開始した。ビデオのライフサイクル、曜日や地域別のアクセスの変化、広告への影響など、ビデオの人気を様々な角度から評価するためのデータを得られる。 YouTube Insightを利用するには、YouTubeにログインした後、「My Account (マイアカウント)」の「Videos, Favorites, Playlists (動画、お気に入り、再生リスト)」から、投稿したビデオの「About this Video (この動画について)」ボタンを押す。現時点では再生回数とポピュラリティについて、投稿してからの変化、地域別または特定期間の動きなどを確認できる。ポピュラリティは、解析条件の範囲で最も再生されているビデオを"100"、もっと少ないビデ
米YouTubeがパートナー戦略拡大を計画か - メディア自らが広告を販売可能に | ネット | マイコミジャーナル
Google傘下の米YouTubeがパートナープログラムを拡大し、YouTube内にチャンネルや関連コンテンツを持つメディア企業が自ら広告を販売することを可能にする計画だと、ニュースサイトの米TechCrunchが1月21日(現地時間)に報じている。現在YouTubeはこうした仕組みをCBSなどごく一部の大手メディアのみに解放しているが、今回の措置でより多くのメディアが参加可能になる。こうした措置は著作権違反訴訟を抱える既存メディアとの関係を進展させるだけでなく、黒字化で苦戦するYouTubeに大きな収益拡大の機会をもたらす可能性がある。 現在は特定のパートナー以外の広告スペースはYouTube自らが販売を行っている状態だ。プログラムの改訂後は各メディアが持つ自身のチャンネルにアップロードされた動画のほか、YouTube上のどこかに当該のメディアが著作権を保有する動画がアップロードされた場
Google、YouTube InsightとContent IDを統合 - パートナー向け施策の一環 | ネット | マイコミジャーナル
米Googleは9月28日(現地時間)、ユーザーがYouTubeにアップロードした動画が著作権に抵触しているかを検査するツール「Content ID」とアクセス動向分析ツール「YouTube Insight」を統合したことを発表した。これにより、Content IDを利用する1,000以上のパートナー企業が対象動画のアクセス動向をさらに詳細に分析することが可能になった。 YouTubeは動画の違法アップロードに対処するため、アップロードされた動画を既存の著作権動画データベースと比較して、全体または部分的に著作権に抵触しているかどうかを自動判定するContent IDという技術を導入している。著作権動画の判別に必要なデータベースを構築するため、同システムには映画会社やTVネットワークなど複数のパートナー企業が参加しており、違法動画の通知を受けてその対処について自ら判断することが可能になってい
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