ウェブの高速化を目指すグーグルの「SPDY」プロジェクト
Googleは、ウェブを高速化する継続的な取り組みの一環として、最も基本的な接続の1つであるウェブサーバとブラウザのやり取りに注目している。 ウェブサーバとコンピュータのブラウザが互いにやり取りして、ウェブパブリッシャーがサーバに置いた情報をユーザーのブラウザでウェブページに変換できるようにするには、当然のようにしてずっとハイパーテキストトランスファープロトコル（HTTP）が使われてきた。しかしGoogleは米国時間11月12日、現行のHTTPよりもあらゆる点で高速になるとして、「SPDY」（発音は「スピーディ」）と名付けたプロジェクトに取り組んでいることを公式ブログで明らかにした。 「ウェブサイトとブラウザの進化をさらに支援するため、実験と最適化というウェブの慣例にのっとって構築していきたい。ウェブブラウザとサーバが会話するための新しい方法を、Google内部でこの数カ月にわたって実験し
グーグル、「App Engine」でのJavaサポートを発表
カリフォルニア州マウンテンビュー発--Googleは米国時間4月7日、Googleのコンピュータインフラでソフトウェアを動かすクラウドサービス「Google App Engine」に、Javaサポートを追加することを発表した。 App Engineは現在、Pythonで書かれたアプリケーションのみをサポートしている。PythonはGoogleのエンジニアの間で人気の言語だが、一般的には広く使われている言語ではない。一方、Javaは企業のサーバソフトウェアでよく利用されており、JavaサポートはApp Engineでもっとも要求されている機能だった。 Googleの開発担当ディレクターを務めるGraham Spencer氏は、7日午後に開催されたGoogleの開発者向けイベントGoogle Campfire Oneで、「App EngineでのJavaサポートのアーリープレビューを紹介できる
グーグルとセールスフォース、クラウドアプリケーションで提携拡大
Salesforce.comおよびGoogleは米国時間12月8日、クラウドコンピューティングアプリケーション分野での、一連の開発者向けツールやサービスの提供を目指して、提携を拡大することを正式に発表した。 「Force.com for Google App Engine」は、開発者が、クラウド向けのアプリケーションを作成するのを支援する目的で立ち上げられる。その仕組みは、以下のように説明されている。 Force.com for Google App Engineは、「Python」のライブラリおよびテストハーネスとなっており、Google App Engineのアプリケーションから、Force.comのウェブサービスのAPIへとアクセス可能となる。一度、Google App Engineのアプリケーションへとインストールが完了するならば、そのアプリケーションは、Force.com上のウェ
「Google App Engine」のメリットとデメリット
PaaS（サービスとしてのプラットフォーム）革命がいよいよ本格化してきた今、（特に新興企業の）開発者たちにとって、インフラを整備し維持するのに膨大なコストを費やすことなくアプリケーションの作成や実装を行う選択肢が増えてきた。 ZDNetのDion Hinchcliffe氏は、インフラサービスを提供するAmazonのアプローチとGoogleのアプローチを比較して、Amazonのサービス群のほうがより柔軟ではあるが、「Google App Engine」ほど統合されていない、と述べている。 同じくZDNetのGarett Rogers氏は、Googleのクラウドに頼ってアプリケーション開発を行うメリットとデメリットを検討している。Rogers氏の指摘によると、Googleのインフラに過度に依存すると以下のような重大な問題を招くという。 Google App Engine上で自分のアプリケーショ
グーグル、「App Engine」を発表--オンラインアプリケーション開発用にインフラ提供:ニュース - CNET Japan
UPDATE Googleは米国時間4月7日夜、「App Engine」と呼ばれるサービスをローンチした。GoogleはApp Engineを擁し、オンラインアプリケーションのための拡張性の高いインフラを求めるプログラマや、いずれは企業を取り込む意向だ。 GoogleデベロッパーチームのPete Koomen氏によると、App EngineはGoogleの複数のオンラインサービスを組み合わせて提供するもので、最初に登録した1万名までが無料で利用できるという。提供されるサービスには、かねてからの予測の通り、データストレージ処理の「BigTable」や、コミュニケーションをハンドリングするサービスや電子メールへのサインオンを支援する認証も含まれると、Koomen氏は述べる。 7日の夜に催される「Campfire One」イベントで、社内で開発したウェブアプリケーションの一部を披露する計画だ。そ
グーグル、有料版「App Engine」を提供開始
Googleは米国時間2月24日、これまで無料で提供していた「Google App Engine」の有料版サービスを開始した。これにより、ユーザーがクラウドコンピューティングの基盤を存分に活用できるようになるとともに、App Engineがさらなる成長に向けて前進することになる。 App Engineは2008年4月の立ち上げ以来、無料サービスのみで提供され、コンピューティングとネットワークのリソース使用量に制限が設けられていた。トラフィックが少なめのサイトは今まで通り無料サービスを利用できるが、今回Googleが有料サービスを追加したことで、ユーザーは必要に応じて料金を払い、より多くのアクセスに対処することが可能になる。 App Engine製品担当マネージャーのPete Koomen氏は、「これは、開発者から出ていた要請の中でも、最大級の1つになっていた」と述べた。 ちょっとした試用で
楽天、「楽天市場」にディズニー商品の専門サイト「Disney zone」を開設
楽天は10月22日、インターネットショッピングモール「楽天市場」にて、ディズニー関連の商品のみを扱う専門サイト「Disney zone」を開設した。楽天がキャラクターグッズのみを取り扱う専門サイトを提供するのは、これが初めてとなる。 Disney zoneでは、ディズニーのキャラクターグッズのほか、「楽天ブックス」の書籍やDVD、「楽天トラベル」で取り扱うディズニーホテルの宿泊予約、「楽天チケット」のイベントチケットなどを、それぞれ横断的に検索し、購入できる。 楽天執行役員の黒坂三重氏は、Disney zoneでの展開について、「5800万人の会員に対して、世界的にブランド力の高いディズニーのキャラクター商品を積極的に訴求していきたい」と期待を語る。 楽天市場でディズニー関連の商品を扱う店舗数は10月22日時点で3500店以上、商品数では約14万点にのぼるという。Disney zoneでは
米Yahoo Mail、Gmailを抑えてユーザー数増加--コムスコア調査
Googleの「Gmail」は、地球上で最も急速に伸びている電子メールサービスではあるものの、米Yahooが同市場で拡大しているシェアに追いつくまでには、依然として長い道のりがあるようだ。 comScoreが発表した米国内における電子メール市場の最新データによれば、Yahooは過去1年間で約2000万人の新ユーザーを獲得し、「Yahoo Mail」のユーザー数は、2008年6月の8720万人から22％増加して、2009年6月には1億620万人に達した。この増加率を上回る伸びを唯一示しているのは、前年比46％増を記録したGmailだけであるものの、Gmailの現在のユーザー数は3690万人に過ぎない。Microsoftの「Hotmail」は、ユーザー数では第2位となる4710万人を抱えるが、前年と比較した増加率は3％にとどまっている。 とはいえ、TechCrunchなどのメディアは、落ち込み
手嶋屋、複数ソーシャルメディアへの同時投稿システム「ついぴーね」を開発
手嶋屋は10月7日、ソーシャルメディア向け同時投稿システム「ついぴーね」の提供を開始した。 ついぴーねは、PCやiPhoneから、ブログやソーシャルネットワーキングサービス（SNS）、Twitterなどの複数のサイトに同時投稿できるシステムだ。 ソーシャルメディアにおけるプロモーションは、ネット上の潜在的なファンを増やし、そのファンとの深い関係を築くのが目的。しかしその一方で、日記やコメントなどを、複数のソーシャルメディアで投稿するという作業は負荷も大きい。手嶋屋ではこの点に着目し、今回のついぴーね開発に至った。 手嶋屋では、10月7日発売のマキシシングルCD「1968」購入者のみが参加できるSNS「1968 by 加藤登紀子」を構築し、同氏のソーシャルプロモーションを支援しているが、ついぴーねの提供は、その一環となる。 手嶋屋は今後、アーティストやスポーツ選手、政治家や事業家など、多くの
スマートフォン、非ビジネスユーザー層で利用拡大--キャリアへの要求も高まる傾向に
調査会社のCFI Groupは米国時間9月30日、新たなスマートフォンユーザーの大半が、数年前まではビジネスユーザーが主であったのに対して、現在ではコンシューマーによって占められるようになっており、非常に大きな変化が見られているとの調査結果を発表した。 「CFI Group Smartphone Satisfaction Study 2009」と題した同調査では、スマートフォンユーザーが、単に電子メールのチェックや打ち合わせのスケジュール確認などにとどまらず、インターネットの閲覧、動画や音楽のストリーミング、ゲームのダウンロード、写真の撮影などを楽しんでいる様子が明らかにされている。CFIによると、スマートフォンは現在、携帯電話というよりはミニコンピュータとして、多くのコンシューマーに評価されるようになっているという。 スマートフォンの成長をもたらしたのは、予想通りにAppleの「iPho
「Google Books」のタイトルがオンデマンド電子書籍プリンタで利用可能に
「Espresso Book Machine（EBM）」のメーカーであるOn Demand Booksは米国時間9月17日、パブリックドメインのデジタル書籍を集めたGoogleのライブラリにアクセスし、EBMで利用するための許可を得たことを発表するとみられている。EBMは300ページの書籍を4分間で印刷し、カバーを付けて製本することができる。価格は構成によって7万5000ドル〜9万7000ドルで、主に世界の大学や図書館、公共施設などに設置されている。 EBMはしばらく前に登場しており、2007年にTime Magazineの「Best Invention of the Year」賞を獲得している。さらに、比較的小型のオンデマンドプリンタを使うというコンセプトも、新しいものではない。Barnes & Nobleは10年前にこのアイデアを検討しているし、出版社も以前から、書籍の需要と供給をより
モバイルアプリ競争の行方--「Android」携帯増加と勢力図の変化
いろいろな意味で、Androidはデベロッパーにとって、iPhoneよりも重要なプラットフォームになる可能性を秘めている。すでに多くのデベロッパーが、市場に対するGoogleのオープンなアプローチに感銘を受けている。デベロッパーがソースコードを自由に手に入れることができるために開発が容易であることに加え、デベロッパーはアプリケーションをAndroid Marketに直接投稿できる。つまり、Appleのように承認を待つことなく、アプリケーションのアップデートや新バージョンをすぐにアップすることができる。 Appleにとって長期的に問題となる可能性があるのは、同社がApp Storeのすべてのアプリケーションに承認プロセスを設けているということだ。デベロッパーはしばしば、このプロセスに時間がかかることがあり、アプリケーションが特別な理由もなく拒否されることがあると不満を述べている。 「Appl
モバイルアプリ競争の行方--「Android」携帯増加と勢力図の変化
おそらく、Androidデバイスが少ないために、デベロッパーによってはAndroid Market向けアプリケーションの開発にコストと労力を費やすことができなかったのだろう。 Googleによれば、Android Marketには9500以上のアプリケーションがあるという。それには、無料のものも有料のものもある。この数は、AppleのApp Storeで入手できるアプリケーションの数に比べればほんのわずかでしかない。それでも、Androidユーザーは非常に積極的だとGoogleは言う。ユーザーは平均して40のアプリケーションをデバイスにダウンロードしており、5分の4のユーザーは週当たり少なくとも1つのアプリケーションをダウンロードしている。 各メーカーがようやく新しいGoogle Androidデバイスを発表し始めたので、デベロッパーにとっての顧客の数がずっと増えるかもしれない。Motor
モバゲータウン、オープン化へ開発者向けサイトを公開--ゲーム提供は2010年1月に
ディー・エヌ・エー（DeNA）は、モバイルポータルサイト「モバゲータウン」のゲームAPIを公開し、オープン化するのにあわせ、9月10日にサービス事業者や開発者向けのサイト「Developer's site for mbga Open Platform」を開設した。 サイト上では開発参加パートナーの仮登録を受け付けている。ただ、正式な受け付けは10月となる見込みで、登録できるのは法人だけとのこと。サイトではオープン化に関する情報を随時掲載していくとのことだ。 今後はまず10月上旬に、オープン化に関して事業者やメディア向けのフォーラムを開催する予定。その後、10月下旬にビジネス概要やモバゲーAPIの概要に関するセミナーを開始し、2010年1月以降、パートナーが開発したゲームの第1弾を公開する。 DeNAによると、すでに30社が先行開発パートナーとして開発参加の意思表明をしているという。具体的に
このサイトを見逃すな！利用者を伸ばし続けるサイト達
最近はやや復調傾向にあるものの、2008年秋のリーマンショック以降、日本の企業の株価は大きな下降トレンドを描いていた。そのような市況にあっても、インターネットの世界では利用者数が増加し続けている元気のあるサイトが多く見受けられる。今回は、この100年に一度と言われる不況下にあっても利用者数が上昇トレンドにある注目株を紹介したい。 その上昇トレンドにあるサイトの発見方法だが、今回は弊社ネット視聴率NetViewの2008年10月、2009年1月、2009年4月、2009年7月の各地点の利用者数をみて判断する。コンスタントに右肩上がりで上昇しているサブドメインが注目に値する上昇中のサイトというわけだ。その結果をランキング形式でお届けする。なお、ランキングは 2008年10月と2009年7月を比較した増加数で並び替えを行い作成した。 ■増加数ランキング 2008年10月より利用者数をコンスタント
OKWaveがiアバターと連携、質問欄にアバター表示
ディーツー コミュニケーションズ（D2C）とオウケイウェイヴ（OKWave）は8月27日、NTTドコモの公式ポータル「iMenu」から利用できるアバターサービス「iアバター」とQ＆Aサービス「OKWave」モバイル版の連携を開始した。 この連携によりD2Cは、iアバター内に質問コーナー「みんなに質問」を開設し、iアバターユーザーに対して質問投稿サービスを提供する。ユーザーは、このコーナーからOKWaveモバイル版内の「OKアバター」にアクセスし、ほかのユーザーに質問したり回答を閲覧したりできる。 質問詳細ページや質問入力ページでは、ユーザーのiアバターで表示される。またユーザーは、OKアバター内のリンクからiアバターにアクセスし、「OKWave ショップ」でアバターのアイテムを購入できる。 OKWaveでは今後、OKアバターサービスをモバイルだけでなくPC版や、OKWaveのQ＆Aデータベ
ノキア、ネットブック市場への参入を検討中--The Economic Times報道
世界最大の携帯電話メーカーであるNokiaは、数々の製品でにぎわうネットブック市場参入の準備を進めている可能性が高い。 The Economic Timesによれば、Nokiaの最高経営責任者（CEO）であるOlli-Pekka Kallasvuo氏は現地時間8月19日、インドで開催されたプレスイベントに集まる報道陣に対して、「今後はPCと携帯電話の垣根がなくなっていくことになり、その融合すら進むことだろう」と語ったという。また、Kallasvuo氏は、Nokiaがこのコンバージェンスに多くのチャンスを見出しており、「どのような機会が開けることになるのかを見極めるため、ネットブック市場を注視しているところだ」と述べた。 Nokiaがコンピューティング分野への進出傾向を強めているかもしれないことは、それほど驚くべきニュースではないだろう。すでにNokiaは、「モバイルコンピュータ」との紹介を
マイクロソフトが「IE 6」と決別できない理由
Microsoftが「Internet Explorer 6（IE 6）」をリリースしてから、およそ8年になる。しかし同社は、いろいろな意味で、この古びた製品にいまだしばりつけられている。 Microsoftはここ数年で「Internet Explorer」のメジャーバージョンを2度リリースしたが、多くの人にとってIEの顔となっているのは、いまだに、タブのない誉れ高きIE 6だ。 その主な理由は、IEユーザーの多くが、OSに付属しているブラウザを変えない傾向があるということだ。それは、そのようなタイプの消費者であるからという場合もあるし、仕事用のPCを使っていて、IEの新しいバージョンにアップグレードしたりほかのブラウザに乗り換えたりすることができないからという場合もある。 IE担当ゼネラルマネージャーのAmy Barzdukas氏は先週のインタビューで、Microsoftは「8年前あるい
AdMob、広告インプレッション数が1000億件を突破
携帯電話に広告を配信する米AdMobは8月10日、インプレッション数が8月に1000億件を突破したと発表した。 AdMobは2006年1月に創業。モバイルサイトやiPhoneアプリなどに広告を配信している。英国、インド、南アフリカ、シンガポールに支社を持ち、2009年5月には日本支社も開設した。なお、日本支社の代表は元グーグル日本およびアジア太平洋地域・モバイルビジネス統括部長のJohn Lagerling（ジョン・ラーゲリン）氏が務めている。 AdMobでは1000億インプレッションを達成した理由の1つとして、スマートフォンが世界全体で急速に普及していることを挙げている。「モバイルはメインストリームになっている」（AdMob）
MS、ノキアと新たに提携か--「Office 2010」を携帯電話に搭載する可能性も
米CNET Newsが入手した情報によれば、Microsoftは米国時間8月12日、新たにNokiaと提携して、Nokiaの携帯電話に「Office」ソフトウェアを搭載していくサポートを提供する発表を行う予定であるという。 Microsoftは、Officeの次期バージョンで、生産性ツールの市場においてデスクトップを制している現在の状況から、PC、ウェブ、携帯電話を幅広く結ぶ分野へと進出を図ろうとしており、今回の提携は、とりわけ携帯電話分野への進出における重大な展開とみなされている。 すでにMicrosoftは、Officeの次期バージョンにおいて、「Word」「Excel」「PowerPoint」「OneNote」のブラウザ版を提供する計画であることを明らかにしてきた。Officeのブラウザ版は、Microsoftの「Internet Explorer（IE）」に加えて、「Safari」
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