ポット出版●Googleの書籍デジタル化への集団訴訟和解案について | ポット出版
Googleの書籍デジタル化への集団訴訟和解案について、ポット出版の見解をお知らせします。 ■01 和解案と経過など ●「和解案」の内容は、Googleサイトや、日本書籍出版協会のサイトなどに詳しいので、そちらを見てください。 Google ブック検索和解 日本書籍出版協会 ●ポット出版は絵と写真を中心とした発行物をのぞいて、現在もGoogleブック検索に書籍を提供して、スキャニング・検索対応の了解を与えています。絵と写真を中心とした発行物を除外している理由は、そのページを見てしまうだけで終わってしまい、販売の増加につながりにくいのではと考えているからです。 さらに、Googleブックサーチが、言葉によって検索している以上、絵と写真ではブックサーチという目的と合致していないとも思っています。 ポット出版は、自社サイトと版元ドットコムサイトでの書誌情報（できるだけ詳細な）ページで、立ち読みと
ポット出版の「Googleの書籍デジタル化への集団訴訟和解案について」に感動した。 - Copy&Copyright Diary
ポット出版が出した「Googleの書籍デジタル化への集団訴訟和解案について」を読んだ。 ポット出版●Googleの書籍デジタル化への集団訴訟和解案について | ポット出版 http://www.pot.co.jp/news/%E3%83%9D%E3%83%83%E3%83%88%E5%87%BA%E7%89%88%E2%97%8Fgoogle%E3%81%AE%E6%9B%B8%E7%B1%8D%E3%83%87%E3%82%B8%E3%82%BF%E3%83%AB%E5%8C%96%E3%81%B8%E3%81%AE%E9%9B%86%E5%9B%A3%E8%A8%B4%E8%A8%9F%E5%92%8C.html ポット出版には私も縁があって、一度「ず・ぼん」に書かせてもらったことがある。 ず・ぼん11 | ポット出版 http://www.pot.co.jp/books/isbn97
疲れ切った状態でＤＮＰについて書いてみるよ！ - 万来堂日記3rd（仮）
※７時間ほど残業してきたので、頭がグダグダです。 大日本印刷や丸善やＴＲＣや小学館や講談社や集英社や丸善がブックオフの株を取得したというので大騒ぎだよ！ やっほう！ Ｄ・Ｎ・Ｐ！ Ｄ・Ｎ・Ｐ！ ブックオフ株３割取得 出版不況背景に講談社、小学館、集英社など - MSN産経ニュース NHKニュース 出版大手 ブックオフ株取得へ DNP 大日本印刷ニュースリリース 講談社、集英社、小学館およびDNPグループによる ブックオフコーポレーション株式会社の株式取得について ブックオフ株を大日本印刷、講談社、小学館、集英社らが取得へ - 【海難記】 Wrecked on the Sea ＤＮＰと出版大手三社がブックオフ株を取得！？ - 本屋のほんね ＤＮＰは丸善（書店）、ＴＲＣ（取次）、主婦の友社（出版）、早稲田セミナーの予備校事業などに続いて、新古書店にも一枚噛んだことになるよ！ きっと次はマンガ喫
金沢文芸館の残念な判断と文化庁へのお願い - Copy&Copyright Diary
これまで書いた次の3つのエントリの続きです。 入館料を取る文芸館での貸出と貸与権 - Copy & Copyright Diary http://d.hatena.ne.jp/copyright/20090226/p1 質問趣意書への政府答弁ではダメだ - Copy & Copyright Diary http://d.hatena.ne.jp/copyright/20090228/p1 川内議員の質問趣意書 - Copy & Copyright Diary http://d.hatena.ne.jp/copyright/20090422/p1 年会費として入館料を徴収する文芸館での書籍の貸出が貸与権の侵害にあたるのではないか、という点について、貸出の停止を検討していた金沢文芸館が、4月から貸出を停止したとの記事があった。 中日新聞:金沢文芸館 本の貸し出し全面停止 有料観覧券保有者 著作
新着文献『アーキビスト制度関係資料集』 - ブログもんじょ箱
全史料協がアーキビスト養成と資格認定制度にかかわる40年以上の資料をまとめました。 資料集には、1969年11月の日本学術会議の勧告「歴史資料保存法」にはじまり、2008年9月の日本アーカイブズ学会が内閣府の中山恭子公文書管理担当大臣に提出した「公文書管理の在り方に関する有識者会議『中間報告』に対する意見書」まで、38本の記録が収録されています。 全史料協（全国歴史資料保存活用連絡協議会）の専門職問題委員会は、1996年から専門職の養成制度に関する諸問題を検討してきました。全史料協が組織と業務の見直しをし、20年度末をもって委員会が「調査・研究委員会」に引き継がれることになりました。『アーキビスト制度関係資料集』は専門職問題委員会の活動をまとめたものです。（文責 神谷） 『アーキビスト制度関係資料集』 編集 全国歴史資料保存活用連絡協議会 専門職問題委員会 2009.3、235ｐ、Ａ4判
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