日本在住の黒人作家、バイエ・マクニールさんは「ガキの使い!大晦日年越しSP絶対に笑ってはいけないアメリカンポリス24時!」(日本テレビ・2017年12月31日)の画面を撮影し、「#日本でブラックフエイス止めて」とTwitterに投稿した。
Pythonを使ってこの方さまざまな点につまずいたが、ここではそんなトラップを回避して快適なPython Lifeを送っていただくべく、書き始める前に知っておけばよかったというTipsをまとめておく。 Python2系と3系について Pythonには2系と3系があり、3系では後方互換性に影響のある変更が入れられている。つまり、Python3のコードはPython2では動かないことがある(逆もしかり)。 Python3ではPython2における様々な点が改善されており、今から使うなら最新版のPython3で行うのが基本だ(下記でも、Python3で改善されるものは明記するようにした)。何より、Python2は2020年1月1日をもってサポートが終了した。よって今からPython2を使う理由はない。未だにPython2を使う者は、小学生にもディスられる。 しかし、世の中にはまだPython3に
電気自動車ブームは突然やってくる? なぜ、こうなってしまうのだろう。 ドイツでは近い将来、皆が先を争って電気自動車を買うようになるといったシナリオが、まことしやかに作り上げられている。ドイツの政治家には、脱原発、難民問題などに見られるように、極端から極端に振れる傾向がままあるのだが、今回もそれなのだろうか? 現在、ドイツで走っている車の3台に1台はディーゼル車だ(ちなみにEU全体でのディーゼル車の割合は53%、日本はわずか2%)。圧倒的な人気を誇っていたそのディーゼル車が、2年前の排ガス値改ざんスキャンダルの後、たちまち悪の権化になってしまった。とりわけ、スキャンダル震源地であるVW(フォルクスワーゲン)の信用失墜は激しい。国民も大いに失望した。 ところが、そのあとの展開がすごい。あれよ、あれよという間に、「ディーゼル車もガソリン車もダメ。これからは電気自動車だ!」という高らかな声があがり
国土交通省は8月29日、羽田空港国際線ターミナルの名称を「第3ターミナル」に変更することを正式発表した。2020年3月末を予定している。 羽田のターミナルは国際線のほか、国内線が乗り入れる第1と第2がある。このうち、主に全日本空輸(ANA/NH)が利用している第2ターミナルは、2020年を目途に南側の一部を国際線に対応させ、増加する訪日需要を受け入れる。 第2ターミナルへ新たに国際線が乗り入れることから、既存の国際線ターミナルの名称を「第3」に変更することで、利用者にわかりやすくする。 羽田は2020年の東京オリンピック・パラリンピック開催に向けて、国際線の年間発着回数を、現在の9万回から飛行経路の見直しにより最大3.9万回増の12.9万回とし、国内線と合わせて48.6万回に拡大する計画。国際線の旅客数は、2015年の1259万人から1.6倍の1964万人に増える見通し。 国交省が29日に
by U.S. Department of Defense Current Photos 人気ストラテジーゲームシリーズ「Civilization(シヴィライゼーション)」シリーズの2作目で1996年に発売された「Civilization Ⅱ」で、「終わりなき戦争」と呼ばれる1700年戦争に突入してプレイヤーを10年以上にわたって悩ませていたあるゲームが、「58カ年計画」の末にクリアを迎えていました。 How a fluke video game called the Eternal War became a cultural phenomenon—and changed its creator http://kernelmag.dailydot.com/issue-sections/headline-story/16223/james-moore-eternal-war-a-decade
2020年、日本人女性の半数が50歳以上に。2035年、男性の3人に1人、女性の5人に1人が生涯未婚に――少子高齢化が止まらない日本の未来に、いったいどんな事態が待つのかを年代順に描き、16万部を突破した『未来の年表』。その著者で人口政策の専門家・河合雅司氏が、このたびの第3次内閣改造に際して、少子化への無策ぶりを嘆く。 「家族の歴史」が途切れる お盆休みの時期、親族が集まってお墓参りをする人も少なくないだろう。新幹線の混雑や高速道路の大渋滞もまた、〝夏の風物詩〟といったところだろうか。 だが、こうした光景もいつまで続くか分からない。少子高齢化の影響で、最近では親族が極端に少ないというケースも増えてきた。親族の中に子供がひとりもおらず、「一番若い人でも40代半ば」などといった例も珍しくなくなった。 言うまでもなく、自分がこの世に存在するのは、先祖がいたからである。代々引き継がれてきたそんな
製薬・化学関連の国内企業16社は体のあらゆる部分になることができる万能細胞「iPS細胞」を使い、血液の成分である血小板を量産する技術を世界で初めて確立した。これまでは献血に頼っていた。大学発ベンチャーのメガカリオン(京都市)の事業に大塚製薬グループやシスメックスなどが協力した。来年にも臨床試験(治験)を始め2020年の承認を目指す。今回量産のめどが付いたのは血小板の血液製剤。この血液製剤は外科
<トランプがアメリカの大統領に就任してからまだ6カ月だが、多くの有権者は早くも2020年の大統領選挙を心待ちにしている。それも、民主党候補に投票するために> ドナルド・トランプ米大統領の支持率は、戦後の歴代米大統領中最低の36%に下落した。もし次の大統領選をライバルの民主党候補と戦ったら、ほぼ勝てる見込みはないという調査結果も出た。 民主党系の民間調査機関、パブリック・ポリシー・ポーリング(PPP)が7月18日に発表した世論調査によると、共和党の大統領ドナルド・トランプは、民主党のジョー・バイデン前副大統領やバーニー・サンダース上院議員(バーモント州選出)と2020年の大統領選を戦えば、負けるという結果が出た。 それもバイデンに、投票すると答えた人のうち約12%、サンダースに投票すると答えた人のうち約13%が、昨年11月の大統領選ではトランプに投票した有権者だ。トランプ支持者が雪崩を打って
東京都の小池知事は、3年後に迫ったオリンピック・パラリンピックの機運を盛り上げるため、職員全員でラジオ体操を行うと発表しました。 小池知事:「職場で毎日午後2時55分になったら、どこにいても体操を始めるというフラッシュモブのような形でやる方向です」 この取り組みは「みんなでラジオ体操プロジェクト」と名付けられ、2020年東京大会の機運醸成と都民・国民の健康増進を目的に小池知事が提唱しました。期間はオリンピック開会式の3年前にあたる今月24日からパラリンピックの閉会式にあたる9月6日までの間で、この取り組みは2020年まで毎年、行われるということです。小池知事は「ラジオ体操は日本人のDNAに刻まれたスポーツ。都民と国民の心を一つにしてほしい」と述べ、都内の企業や他の自治体にも参加を呼び掛けています。
2020年に向けて改革が進む日本の教育。今後、日本の教育はどのように変わっていくのでしょうか?今回は、「アクティブ・ラーニング」や教育改革に向けて保護者がやっておくべきことなどを私立中高一貫校の学院長を務める石川一郎さんにうかがいました。 いまの日本の教育に足りないものはなにか? 教室長:今回お話をうかがうのは、日本の教育界で早い時期からアクティブ・ラーニングに取り組まれている石川一郎さんです。石川さんは30年間中学校と高校で教鞭をとり、2000年代の初めからは、私立の中高一貫校でアクティブ・ラーニングを実践されるようになりました。 母:アクティブ・ラーニングというと、2020年に向けて行われる教育改革の話題と併せてよく取り上げられる指導法のことですよね。 教室長:はい。そのとおりです。文部科学省では「教員による一方向的な講義形式の教育とは異なり、学修者の能動的な学修への参加を取り入れた教
Nintendo Switch 2: Everything we know about the coming release
石破 そう。そんなやり方がいいとはあまり思いませんが、お見合いという仕組みが結婚を促進していたのは事実です。 出生率を上げるためにも、独身の人がどうやって結婚相手を見つけるかが社会的な課題です。国の政策としては難しい面もありますが、誰かが仲人さん的な役割を果たすとか、出会いの場を増やしてあげないといけないのでしょうね。 河合 2020年には女性の過半数が50歳以上になります。つまり、出産可能な女性が大きく減り始めるということですから、少子化は今後も歯止めがかかりそうにありません。 石破 少子化の背景には社宅や官舎の減少もあると私は考えています。家賃が安い社宅や官舎は、まだ収入が多くない若い夫婦にとっては可処分所得を増やす機能があった。だからかつては若いうちに子供をもうける余裕がありました。 ところが今は、企業や役所が社宅や官舎を削減しています。であるならば、ほかの手段で若い世代の可処分所得
「2020年の東京オリンピックに向けて、ぜひ訪日外国人向けの無料Wi-Fiスポットを充実させてほしい」 6月21日のソフトバンクグループ株主総会で挙がった株主からの質問に対して、孫正義社長の答えは「やりましょう」でも「検討しましょう」でもなく、「無料Wi-Fiのサービスは、むしろなくすべきだと思っている」だった。 「オリンピックのたびに、無料Wi-Fiではさまざまな被害が起きている。具体的にはセキュリティの問題。Wi-Fiスポットのセキュリティの穴を突いた被害が大量に発生している。無料Wi-Fiよりも、世界中の携帯事業者とデータローミングをする方がいい。例えばアンリミテッドな(無制限の)ローミングなど。日本のLTEは世界で最も優れたカバー率と容量を持っているし、(ローミングの方が)セキュリティを保てて手間も掛からない。Wi-Fiスポットがいいというなら、別途セキュリティの問題を解決できるか
インターネット通販大手のアマゾンジャパン(東京・目黒)が独自の配送網の構築に乗り出すことが分かった。注文当日に商品を届ける「当日配送サービス」を専門に手がける個人運送事業者を2020年までに首都圏で1万人確保する。ヤマト運輸が撤退する方向のため、代替策を模索していた。大手運送会社の下請けとして繁忙期に業務が集中しがちな個人事業者の活用が通年で進み、運転手不足の緩和につながる可能性がある。アマゾ
2020年、女性の半数が50歳を超える。2024年、全国民の3人に1人以上が65歳以上になる。2033年、3戸に1戸が空き家になる。2040年、自治体の半数が消滅する――将来の人口を分析してみると、日本の未来はかなり正確に予測できるのだ。政府や政府関係機関の各種データを長年、膨大に集め、丹念に分析してきた人口政策の専門家で、このたび『未来の年表』を著した河合雅司氏が、人口減少ニッポンの「不都合な真実」をあばく。 呑気な人々 日本が少子高齢社会にあることは、誰もが知る「常識」である。だが、その実態を正確にわかっている日本人は、いったいどれくらいいるだろうか? 私は仕事柄、国会議員や官僚、地方自治体の首長、経済界の重鎮たちと接する機会が多いのだが、政策決定に大きな影響力を持つ彼らであっても、正確にはわかっていない。 人口減少問題への対策を担う閣僚からしてそうである。たとえば、地方創生担当相の山
中途半端な英語使いが英国からのニュースを東京で読み、あちこちふらふらうろうろ。時々嘘。 はてブ = http://b.hatena.ne.jp/nofrills Twitter = http://twitter.com/nofrills Twitterのログ = http://twilog.org/nofrills ◆「なぜ、イスラム教徒は、イスラム過激派のテロを非難しないのか」という問いは、なぜ「差別」なのか。(2014年12月) ◆「陰謀論」と、「陰謀」について。そして人が死傷させられていることへのシニシズムについて。(2014年11月) ◆知らない人に気軽に話しかけることのできる場で、知らない人から話しかけられたときに応答することをやめました。また、知らない人から話しかけられているかもしれない場所をチェックすることもやめました。あなたの主張は、私を巻き込まずに、あなたがやってください
東京急行電鉄の担当者から興味深い話を聞いた。「人口予測は変えられます。努力次第で人口減少を数年先に遅らせることができるのです」。 東急が作成した人口見通しによれば、東急沿線17市区の人口は2020年をピークに減少に向かう。一方で、1都3県の人口のピークは2015年。つまり、首都圏の人口が減少に転じても、その後5年間は東急沿線の人口は増え続けるというわけだ。殺人的な電車の混雑はさておき、沿線価値向上に向けた東急の長年にわたる企業努力が実を結んだといえる。 東急は田園都市線が1位、東横線は7位 ちなみに東急の人口見通しは国立社会保障・人口問題研究所が2013年に作成したデータを基にしているが、東京都が2015年の国勢調査を基に昨年11月に発表した人口推計によれば、東京都の人口のピークは2025年で、2014年に作成した人口推計から5年後にずれ込んだ。 マンション開発が進み、都心部への人口流入が
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