対策型検診と任意型検診 | がん対策研究所
対策型検診とは、集団全体の死亡率減少を目的として実施するものを指し、公共的な予防対策として行われます。このため、有効性が確立したがん検診を選択し、利益は不利益を上回ることが基本条件となります。わが国では、対策型検診として市区町村が行う住民検診が該当します。対策型検診と任意型検診の定義と特徴の詳細はPDF参照してください。 対策型検診をより精緻化した体制は組織型検診であり、北欧や英国ではがん検診により子宮頸がん・乳がん死亡率減少を達成しています。組織型検診の基本は、有効性の確立した検診を行うことにあります。その他の条件としては、対象の明確化、高い受診率の確保、精度管理体制の整備、診断・治療の提供体制整備、検診受診者のモニタリング、検診の評価が求められています。わが国における対策型検診は、公共政策として行われているものの、組織型検診には至っていません。 対策型検診の提供体制としては、特定の検診
ラテントがん(latent cancer)
ラテントがん （latent cancer） 死亡者の剖検により、はじめて発見される、死因とはならないがん。進展速度が比較的緩やかながんが該当し、その代表例が前立腺がんである。
胃がん | がん対策研究所
「有効性評価に基づく胃がん検診ガイドライン」2014年度版 胃X線検査：推奨グレードB 死亡率減少効果を示す相応な証拠があることから、対策型検診および任意型検診における胃がん検診として胃X線検査を推奨します。近年、高濃度バリウムの普及後、誤嚥の報告が増加しています。不利益について適切な説明が必要です。 胃内視鏡検査：推奨グレードB 死亡率減少効果を示す相応な証拠があることから、対策型検診および任意型検診における胃がん検診として胃内視鏡検査を推奨します。不利益については偽陽性、過剰診断のほか、前処置の咽頭麻酔によるショックや穿孔・出血などの偶発症があります。対策型検診・任意型検診としての実施を推奨します。検診対象は50歳以上が望ましく、検診間隔は2~3年とすることが可能です。ただし、重篤な偶発症に迅速かつ適切に対応できる体制が整備できないうちは実施すべきではありません。さらに、精度管理体制の
有効性評価とは/有効性評価の指標 | がん対策研究所
昭和58年の老人保健法における導入以来、がん検診はわが国の公共政策として実施されています。公共政策として実施されるためには、その有効性を科学的な方法で検証する必要があります。しかし、「がん検診」と称されている検診のなかには、科学的根拠のない方法もあります。国民の健康を改善するという目的から考えると、有効性の不明ながん検診を行うことは、わが国に大きな損失を及ぼすものになりかねません。なお、有効性評価とは、信頼性の高い研究方法によりがん検診の効果が証明されていることで、個々人の価値観、医療従事者の私見や不適切な指標による評価は該当しません。 がん検診の有効性を評価するためには、適切な指標を設定する必要があります。がん検診の評価指標は、がんの死亡率です。このため、死亡率減少効果を示すことで、がん検診として有効であることが証明されます。死亡率減少効果を示す指標は、直接的証拠と間接的証拠に大別されま
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
有効性評価に基づくがん検診ガイドライン作成手順 | がん対策研究所
http://canscreen.ncc.go.jp/pdf/kaitou090507.pdf
http://canscreen.ncc.go.jp/pdf/iganguide1501.pdf
http://canscreen.ncc.go.jp/pdf/shikyukeiguide2.pdf
検診研究部 科学的根拠に基づくがん検診推進のページ | がん対策研究所